ここが可笑しい日本人よ！〜頑張れ日本

加計問題 民進党がまた特大ブーメラン放ったよ！

総理のお友達問題より、

こういう問題の方がはるかに重大な問題だと思うんだよね。

・退陣直前の菅直人元首相が朝鮮学校に対する授業無料化

を文科省に指示した。

・菅直人が韓国人からの違法献金を大震災の混乱期にこっそり返却し、隠ぺい工作も行う。

・菅直人が北の拉致容疑者親族の周辺団体に６２５０万円献金

でも大騒ぎする人やメディアほど、スルーなんだよな。

朝日新聞と毎日新聞は徹底的に真相追及して下さいね！

無理だと思うけどｗ

と書き込みをすると、半島系の反日工作員の方々が削除依頼をだして、５０件以上もイタチごっこのように「書いては消され」を繰り返していたので、ブログで取り上げることにしたよ！

 

「パチンコもルール化すべき」〜橋本発言の意図

　

橋下徹大阪市長が、パチンコについて言及した。
日本でのカジノ誘致にあたってパチンコの換金システムなどを、「ルール化しないといけない」というもので、「パチンコ廃止か」といった憶測も出て、大きな話題になっている。

　■「三店方式の整理はどう考えているんですか？」

　製造業が海外に次々と移転し、雇用と税収が減ることが懸念されている。そんな中、カジノが日本にできると「起死回生の雇用の場が生まれる」と説明する。
　これについて作家の若一光司氏が「カジノをやるのならば、その前に社会の灰色部分がありますね。
パチンコです。パチンコの三店方式（景品交換方式）は、はっきり言って違法だと思うんですが、この辺の整理というのはどう考えているんですか？」と質問した。

■パチンコの規制を期待する人が多い

　パチンコ業界では、刑法で禁じられている賭博への抵触を避けるため、「三店方式」と呼ばれるシステムがとられている。客は、出玉を店内で景品に交換し、店外の景品買い取り所で換金。景品は問屋を経由して再びパチンコ店に戻るという仕組みで、多くの客が換金している。法律的には微妙なところで「グレーゾーン」と言われている。

　橋下氏は若一氏の質問に「全部やらなきゃいけない。しっかりルール化しなきゃいけないと思います。それを前提でカジノですね」と返答。日本でのカジノ実現に当たって、パチンコについても何らかの対応をする考えのようだ。

　これが2ちゃんねるを始めとするネットで話題になり、多くの書き込みが寄せられた。

　　「橋下、期待してるぜ パチンコを潰せ！」
　　「パチンコを全廃するなら橋下断固支持」
　　「この問題をタブー視しないで、きちんと議論して 政策に掲げることができる政党こそが、次の時代のリーダーにふさわしいのかもしれない」

というもので、橋下氏にパチンコの規制を期待する人が多いようだ。（Jキャストニュース）

まず、はっきりと指摘したい。
パチンコは違法賭博ですよ！！！
なぜなら、まったく同じシステム（三店方式）で換金するカジノやゲーム屋は、警察に摘発されてしまうからだ。
違法賭博である以上、全面的に禁止するのが法治国家としてのあるべき姿なのではないだろうか。

パチンコで問題なのは、違法賭博利権が在日朝鮮人に独占されていることだ。
競馬などのように国が管理する公営ギャンブルにするか、あるいは、百害あって一利なしのパチンコを全廃にするか、どちらかにしてもらいたい。
パチンコそのものによってもたらされる害悪もさることながら、パチンコが生み出す巨大な利益が反日工作活動の資金源となっていることに、私たち日本人は憤りを感じているのだ！

韓流批判した高岡蒼甫のブログ炎上

韓流は日本解体を目指す

 

俳優の高岡蒼甫がフジテレビの韓流放送を批判し、事務所を解雇されて話題を呼んでいる。
最近のツイッターではメディアが人権救済法案などを報道しないと批判して保守派の同感を得ているが、どこまで本当にお勉強しているのか分からない。

 

韓流映画やドラマをしつこく放送しているのは何もフジテレビに限らない。
TBSでも日テレでもNHKでもやっている。
それらが質的に高いものであれば異存はないが、チラと見た限りでもとても観られるような代物ではない。
このような番組は低視聴率で自然淘汰される筈なのに、いつまでもメディアが持て囃しているのは何か裏があるのではないかと思うのは自然の成り行きである。

 

「WILL9月号」では日本文化チャネルの水島　総社長が・・・

 

「韓流ドラマは韓国の『対日工作』だ」

 

と批判している。
日本最大の広告代理店・電通が裏で糸を引いているという。

 

「この驚くべき韓流番組の洪水流入現象は、テレビメディアの制作姿勢にも影響を及ぼしている。つまり、日本を貶め、韓国、中国におもねるような反日的な制作姿勢である」

 

「今現在も、電通は韓国政府のために、さらに大きな国家レベルで日本人の国民意識改造の役割を果たそうとしている。一種の国家的『洗脳工作』とも言えるものであり、7年前の韓流ブームの火付け役に続いて、電通は新たな『韓流』キャンペーンをはじめている。日本の若者を対象にした韓流ドラマとK・POPキャンペーンである」

 

「要するに、韓国の戦略的な狙いは、隣国、日本を解体し、平和裏に日本を政治経済面で乗っ取る計画だと言ってもよいだろう」

 

水島氏は「政治家が最も危ない」というサブタイトルで次のように結語している。

 

「退陣する菅直人首相が、在日韓国人から政治資金を貰ったていたことが国会で明らかにされ、前原前外相も在日韓国人から金を受け取り、辞任をした。菅直人首相の側近、土肥隆一衆院議員は、韓国の国会議員と一緒に、竹島の領有権主張の中止を日本政府に求めた売国議員である。彼には、主権国家の国会議員という主権意識が皆無である。これは、現在の電通やテレビメディアの姿勢とほとんど共通するものだ。
だからこそ韓流ブームは危険なのである」

 

水島氏が本稿を書いている時には、まだあの男が北朝鮮関係極左組織に6,700万円もの大金を献金していた事実は発覚していなかった

自民党にも北に通じる議員が居たが、民主党は日本のリーダー以下、桁違いに多い。

 

高岡蒼甫
http://twitter.com/#!/tkok_sosk_8228

 

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日本解体を狙う韓流工作に騙されるな！

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転載元: 反日勢力を斬る(2)

ふかわりょうは、偉い！

韓流を強く推すテレビ局の姿勢を批判し、事務所を退社した俳優、高岡蒼甫さんが話題になる中、お笑いタレントのふかわりょうさんが騒動についてコメントし、ネット上で話題になっている。

ふかわさんがパーソナリティを務めている、「ROCKETMAN SHOW」（J-WAVE）の2011年7月31日放送回で、高岡さんの騒動について触れられた。

「言論統制が行われているような空気感」
高岡さんが俳優業を諦める事態にまで発展していることについては、「言論の自由っていうのが、言葉だけは存在しているけど、実際には、凄く閉鎖的で、言論統制が行われているような殺伐とした空気感。村八分社会が未だに続いていて、なんか違うことをやるとやり玉に挙げられる」

その後、「本当か分からない」としながらも、例えば「あるテレビ局」が韓国政府からK-POPを流すようお金をもらい、さらに楽曲の権利も持っていて、K-POP歌手が売れれば売れるほど、テレビ局にお金が入る仕組みがあったとして、「だからその局がK-POPをバンバン流すというのは駄目なことか」と問題提起する。

CMを流すのとは違うと指摘
ふかわさんは「法律はない」とするも、「影響力がある公共の電波を用いて一企業の私腹を肥やすやり方を推進するのは違反なことだと思う」と指摘。さらに、ある局がお金をもらってK-POPのCMを流すのと、番組の中で流れるのは「決定的に違う」とし、

「CMだったら視聴者はCMとして受け止めるけど、番組で取り上げるのは世の中の現象がこうなっているかのように偽装している。そこにメディアの大事な境界線がある」「刷り込みとかって、僕らはまだ判断できるけど、小中学生はそれが全てになってしまうから」
今回の騒動で、「テレビは時代を映すものではなくなった」と感じたといい、「完全に終わったなと思った」「テレビの画面を通して世界を見てたら、自分が痛い目に遭う時代になっちゃった」。かつて、時代を見るために映画館に行く人がいなくなったように「テレビの役目が変わった」とする。騒動の結論としては、「言いたくなる気持ちも分かるけど、批判しても結果的にあんまいいことない。我慢して自分の世界を突き進むのが正解な気がする」と話している。

ふかわさんの話はネット上で大きな話題となり、「説得力ありすぎ」「凄い言葉を選んでるね」「よく言ったふかわ 完全に応援する」といったものや、「言ってることは正論で真っ当だが、ふかわはこの件に関わるな。潰される可能性がリアルにあるとか異常な状態だからな」と心配する書き込みが寄せられている。 　（JCASTニュース）　

ふかわりょうは、日本人の本音を代弁してくれた。
まさに正論だよ。
これだけ理論的に説明されたら、文句をつけようがない。
自分にケツがまわってこないように慎重に言葉を選んでいることもうかがえるし、
彼は頭いいね。
それでいて今後、彼の身の上に降りかかってくるであろう困難と嫌がらせをも
覚悟したうえでの発言には重大な決意さえ感じられる。
私は、ふかわりょうと高岡蒼甫を100％支持します！！

付き合いを控えます！？ By 菅直人

　　　菅直人首相は21日の参院予算委員会で、自らの資金管理団体「草志会」が北朝鮮による日本人拉致事件容疑者に関連する政治団体に献金していた問題に関し、「団体が（拉致事件と）関係あることを知らなかった。（政治団体と）連携活動をしていたことについて大変申し訳なく思う」と陳謝した。同時に「そうしたことがあるのであれば、政治的な付き合いは控えたい」と語った。　（時事通信）

これは売国的行為のみならず、犯罪だろう、
拉致幇助といってもいい。
「付き合いを控える」って、お前それだけかよ！？
総理大臣をやめるだけじゃなくて、日本国民でいる資格ないぞ！！！

こんな奴を日本国民の血税で養い、日本で最も多くの利権を掌握する元締めとしての立場に
居すわらせているのが、今の日本の現状だ。
左傾化した反日マスコミに情報操作され、
民主党政権に投票した国民の責任は重いと言わざるを得ない。