ここが可笑しい日本人よ！〜頑張れ日本

日本語も英語も話せない外国人生活保護の方に1本16万円の注射を100％血税負担で投与するやるせなさ

Dr_Koala_Japanさんのツイートをご紹介します。

眼科勤務医「日本語も英語も一切話せない外国人生活保護の方に、1本16万円の注射を0割負担。一方、3割負担でバリバリ働く日本人のおじさんは…」

 

2019-06-16

 

@Dr_Koala_JAPANさんのツイート

日本語も英語も一切話せない外国人生活保護の方に、1本16万円の注射を0割負担(=100%血税負担)で投与するやるせなさ

3割負担でバリバリ働く日本人のおじさんは、同じ薬を投与しようとしたら「今月厳しいので、来月でもいいですか？」と。

医療従事者が日常的に感じている、この国の歪みです。

日本語も英語も一切話せない外国人生活保護の方に、1本16万円の注射を0割負担(=100%血税負担)で投与するやるせなさ。

3割負担でバリバリ働く日本人のおじさんは、同じ薬を投与しようとしたら「今月厳しいので、来月でもいいですか？」と。

医療従事者が日常的に感じている、この国の歪みです。

治療が早ければ早いほど視力予後がいいので、本当は日本人のおじさんにも今月投与したいんです。

山根明（日本ボクシング連盟会長）は韓国人だった！

現時点（2018年8月7日）において、日本ボクシング連盟終身会長の山根明の悪行は主に次の4点において問題視されている。

①強化指定選手への助成金を不正流用

②暴力団との交際

③ボクシング・グローブの販売を親族に独占させた

④審判への不当な圧力をかけて数々の疑惑の判定を生み出した

⑤過剰接待や出迎え等の要求

しかし、最大の問題点である事実関係をメディアは一切報道していない。

それは「山根明会長、および息子の山根昌守さんが韓国籍から帰化していた」という事実であり、どうやって韓国籍だった山根明（文甲明）が日本ボクシング連盟会長になれたのかということである。

1980年の官報によると、

「住所大阪市淀川区十三東四丁目七番二号
文甲明(山根明、文沢明)昭和十四年十月十二日生

文昌守(山根昌守、文沢昌守、金昌守)昭和三十九年九月二十七日生」

と記載されている。

＊1980年の官報は、ウェブ上で官報情報検索サービス（有料）で当時の原本を確認することができる。

それにしても何故、韓国から出稼ぎで来日してきた不法滞在者たちが日本では経済界のみならず様々な業界においてトップの地位にいられるのだろうか？

言わずと知れたパチンコ屋は朝鮮利権として知られているし、ヤクザの組長、幹部、構成員、企業舎弟として多くの半島人たちが日本で活動している。

また拉致問題を主導した朝鮮総連や朝鮮人の利権獲得を目標に活動する日本共産党などの半島系左翼政党も数多く存在する。

つまり半島系の人達による日本乗っ取り計画は昨日今日の話ではなく、戦後の混乱期には始まっていたと考えるべきである。

戦後混乱期に乗じて、殺人、強盗、強姦など大暴れしていた朝鮮系の輩がそれぞれ「朝鮮進駐軍」「朝鮮総連」「日本共産党」「朝日新聞」あるいは暴力団や同和系などの組織を名乗ったり、入り込むことで、各方面に睨みをきかせるようになったことが素地としてあることをまず理解すべきである。

余談ではあるが、有名な森ビル会長も戦後の混乱期に朝鮮人を使って都内各地を不法占拠することで、数多くの土地を収奪してきたことを警視庁幹部に認めている。

日本ボクシング連盟騒動とは、今までメディアが報じてこなかった韓国系のトップが引き起こした数々のスキャンダルがインターネットの普及によって明るみにでてしまった典型的事案の1つに過ぎないということだ。

そして今に至っても大手メディアは半島系圧力によって都合の悪い人物の出自を報道することはしないし、文春のように芸能人の不倫ネタを扱う低級雑誌でさえ敬遠するネタなのである。

こうした風潮と無知こそが彼らを増長させ、日本を様々な問題に引き込んできた元凶なのである。

日本人は、もっと危機感をもって、これらの問題に対処すべきだろう。

朝鮮人が嫌われる理由 その3 朝鮮人と共産党によるデモ騒乱の歴史

1）終戦直後の混乱期に朝鮮人がとった行動とは？

 

終戦直後、在日朝鮮人は「戦勝国民」「朝鮮進駐軍」を自称し、旧日本

軍倉庫から奪った自動小銃で武装し、各地で暴れ始めた。

朝鮮人は、土地の不法略奪、強盗、強姦、殺人、放火、銀行・役所・警

察襲撃など横暴非道の限りを尽くした。

 

朝鮮人暴徒たちは、通りすがりの市民に言いがかりをつけ集団で暴行

し、白昼にもかかわらず気に入った日本人の婦女子を路上で集団強姦

するなど日常茶飯事であった。

戦争で夫や息子たちが死んで、男がいない家にいた日本人女性は容赦

なく強姦され、追放あるいは土地のみならず、家名まで乗っ取られた。

 

混乱時につけこみ、集団で徒党を組んで利権獲得の為に犯罪・暴力騒

動を起こす朝鮮人の習癖については、昔から変わっていないようだ。

→参照：伊藤博文の在留邦人への文書、東北大震災における韓国人

の行動

 

2）共産党と連携してテロ活動を展開

 

1945年に組織された在日朝鮮人連盟は極左暴力組織へと変貌してい

く。　　　　

日本共産党の指導により、裁判所や検察庁を焼き討ちするなど、終戦

後の混乱が続く日本国内各地において、集団で暴行・略奪・窃盗、殺

人、官公署への不当な要求、建築物の不法占拠、交通機関の不法乗

車などを引き起こした。

 

役所や警察署でさえ、朝鮮人は大勢で押しかけ、襲撃し、殺された警察

官もいた。

個人宅の乗っ取りなど、モラルをもたない朝鮮人にとっては朝飯前だっ

た。

拳銃片手に「戦争に負けたんやから、お前の土地やない」と押しかけて

くる朝鮮人までいた。

 

警察では対処できなくなり、ＧＨＱは軍隊の動員をして戦後初の戒厳令

を敷いて朝鮮人による暴動を平定した。

 

この戦後初の戒厳令が敷かれた朝鮮人学校事件は、日本の歴史から

スッポリ抜けている。

死人も出ている事件なのに、日本の教科書には掲載されたことはない。

→こうした朝鮮人による凶悪犯罪や暴力事件は日本各地で勃発した。

→朝鮮利権の獲得に至る暴力事件については、記録やソースを抹消さ

れた数多くの事件もありますが、血のメーデー事件、吹田事件、朝鮮

人学校事件（阪神教育事件）、長田区役所襲撃事件、首相官邸襲撃事

件、新潟日報社襲撃事件など参照して下さい。

 

3）朝鮮人による言論支配

 

朝鮮人による数々の凶悪犯罪を今も昔もメディアや教科書は伝えず

に、見て見ぬふりをしている。

→教科書については、日教組問題を参照

 

メディアも教科書も朝鮮人犯罪について書けない理由は、常に朝鮮系

の団体（朝鮮総連や韓国民団など）からの圧力があるからである。

現在でも教科書などは常に圧力団体の抗議にさらされているが、戦後

の混乱期における状況は更に苛烈なものだった。

 

例えば、最近まで北朝鮮の拉致は「でっちあげだ！」「右翼の流したデマ

だ！」と言っていた人たちがいる。

驚くべきことに、総連や民団などの朝鮮系団体だけでなく、共産党や社

民党、現在の民進党に所属する議員たちが北朝鮮による拉致問題のも

み消しの為に先頭に立って立ち上がったのだ。

 

→「拉致実行犯だった北朝鮮の工作員」の釈放を要望した政治家とは？

 

→「北朝鮮には補償を何もしていないのに、『9人、10人返せ！』ばかり

言ってもフェアじゃない」辻本清美

 

→社民党は「拉致疑惑事件は、日本政府に北朝鮮への食糧支援をさせ

ないことを狙いとして、最近になって考え出され発表された事件」と断定

した

 

しかも菅直人は拉致関連団体に多額の政治献金をしている。

日本の元首相という立場の政治家でさえも、この有様だ。

 

同様に、パチンコ問題も嘘で塗り固められ、メディアは沈黙したままだけ

でなく、コマーシャルや宣伝の為の番組まで放送する無法状態だ。

 

警察にいたっては、パチンコの換金所の存在を知らないという。

こうした事実を書くと、必ず「それは民族差別である」とクレームをつけて

くる人達がいる。

しかし、実際に起きた事件や事実を指摘すると差別になり、

見て見ぬ振りをすれば差別ではないのだろうか？

これは民族差別ではなく、犯罪者差別である、ということを強く提起して

おきたい。

韓国人による落書き「地震起きて死ね」「津波がまた来ますように」

対馬の神社で奉納絵馬に韓国人が反日落書き　「地震起きて死ね」「対馬まで韓国領土」「慰安婦に謝罪せよ」…

 

　長崎県対馬にある神社の絵馬に落書きをする韓国人が増えている。

「お前ら日本人は海に沈め」「地震起きて死ね」「対馬は私たちの領土」といったハングル文字による反日的な書き込みが目立つという。

　ネットで写真付きで報告されているのは、例えば「大学に合格できますように」と願いが書かれたその上に、マジックペンなどで「地震起きて死ね」「竹島は韓国領 対馬まで韓国領土わかったか」「津波がまた来ますように」「慰安婦に謝罪と賠償を」「過去を反省しろ、中韓を見習え」「日本征伐」などと書かれている。

なぜこんな落書きをするのか聞いてみたところ、

　　「韓国人だからだと思います」

ということだった。

かなり酷い内容の落書きもあり、その部分を削る方法もあるが、願いを叶える為に奉納された絵馬ごと撤去するのは難しいという。　（J-CASTニュース）

 

 

日本のマスコミは、日韓友好を無意味に推奨するだけでなく、こうした韓国人の実態と危険性をきちんと報道する義務がある。

そして、こうした韓国人の実像を広く国内外にも発信し、韓国人の卑劣さを1つ1つ証明していこう。

そうすることで反日プロパガンダの情報源である韓国の信頼性を低下させることが日本の正当性を高めることにもつながるからだ。

偽善者や工作員たちは「そのようなレベルの低い争いをするべきでない」と諌めるであろう。

しかし卑劣な敵を相手にする場合、正攻法で対抗することが必ずしも効果的であるとは限らない。

そして世界において「沈黙は金」という捉えられ方はされていない以上、韓国の嘘に対して、きちんと反論していかなければ、韓国の捏造歴史を日本が認めたという見方をされてしまう。

これからの日本は韓国に「NO!」といえる日本にならなければならない。

 

 

 

朝鮮人が嫌われる10の理由 その1 慰安婦問題の捏造

経緯：

慰安婦問題が日韓両国間の外交問題になったのは1992年の朝日新聞の報道が発端で、旧日本軍に関し『朝鮮人女性を挺身隊の名で強制連行した』と事実関係を誤って報じた。
朝日新聞の記事は、明確な根拠を示さないまま慰安婦について「多くは朝鮮人女性」「人数は８万とも２０万ともいわれる」とも記している。
ちなみに慰安婦の総数は２万〜２万数千人で、そのうち日本人が４割（朝鮮人は２割程度）を占めていたとされている。

さらに朝日は、吉田清治氏による「韓国・済州島で女性を強制連行した」との証言を検証もせずに繰り返し報じてきたが、吉田証言は後に現地調査や地元紙の済州新聞の報道で、完全に「作り話」だったことが判明した。
また吉田氏本人も1996年以降、自身の回想がフィクションだったことを認めた。

  

解説：

朝日新聞の報道に呼応して初めて元慰安婦が名乗りをあげた時には戦争終結から40年以上も経過していた。

20万人もの朝鮮人女性が強制連行・誘拐されたと主張する割には物的証拠も無く、1992年まで韓国内において慰安婦問題は認知もされず、問題視さえされていなかった。
さらに元慰安婦の証言が唯一の証拠なのに、記憶違いでは取り繕えない嘘が多すぎる為、その信憑性が問われている。

しかし韓国は河野談話の検証さえも認めず、偽証の発覚リスクを避ける為、政治問題として決着を図ろうと各方面に圧力をかけ続けてきている。

 

慰安婦問題の証言例：

1.そもそも問題を提起した吉田氏（共産党員）が嘘の証言をしたと認めている。

2.慰安婦たちによる講演の度に証言の内容が変わる、つまり嘘であるといっても過言ではなく、信用に値しない。

3.李容珠：１６歳の時（1944年）に強制連行で台湾へ送られ、日本軍の従軍慰安婦としての生活を３年間（1947年まで）強制されたと主張する。しかし終戦後も現地で２年間ほど自発的に働いていたことになると指摘されると、従軍慰安婦の期間を３年間から１年間に修正した。

4.チョン・ソウン：１３歳（1937年）の時にインドネシアに強制連行され、従軍慰安婦として７年間（1946年まで）性奴隷にされた。しかし日本のインドネシア攻略は１９４１年であり、それ以前はオランダの植民地だった。

7.金福童は14歳で旧日本軍に騙されて連行され、台湾や香港、東南アジア各国の前線地で8年間にわたって慰安婦として従軍させられたという。だが現在87歳の金福童が22歳の時は1948年、つまり1945年の終戦から3年が経過しており、日本軍はアジアのどこにも存在していない。 しかも慰安婦は１８歳以上しか募集されておらず、１２歳の慰安婦が発覚すれば関係者は厳しく処罰されたので有り得ない。更に女子挺身隊（軍需工場への奉仕活動）は1943年から始まったのであり、韓国人の徴用は1944年からである。

6.「従軍慰安婦」造語の生みの親、朝日新聞社の植村隆記者の義理の母「梁順任」詐欺で摘発：日本統治時代の戦時動員被害者に対し、弁護士費用などの名目で会費１５億ウォン（約１億２千万円）をだまし取っていた団体幹部など３９人を詐欺の疑いで摘発した。梁順任・遺族会会長（６７）は会長職を解任されたが、職印を持って逃走した。

７.その他、 朝鮮戦争時の米軍相手の慰安婦だったとか、年齢が合わないとか、韓国人の偽証を挙げたらきりがない。

 

韓国側の反論

「従軍慰安婦問題は日韓基本条約のときに判明していなかったのだから、日韓基本条約に韓国が放棄した賠償請求権の範囲外である。」

 

1965年の日韓基本条約締結時の韓国側代表は後に韓国大統領になるパク・チョンヒで、米軍向けの慰安婦管理を任されていた人物でもあり、慰安婦事情を最も把握していたはずである。1965年には日本統治時代を経験している韓国人も数多く存在していたはずなのに、慰安婦を問題視して賠償を請求しなかった時点で請求権を放棄しているの等しい。

日本の統治下にあるわけでもない当時の韓国が問題視していなかった慰安婦問題を偽の証言を根拠に現在の価値観で賠償を求めるということに矛盾を見いだせない、それが韓国人の知性レベルなのだ。

 

政治利用

「韓国女性家族省は、従軍慰安婦関連の事業予算を２０１４年度（１〜１２月）、昨年度比２・３倍の４５億８７００万ウォン（約４億３４００万円）に増額したと発表した。広報予算を大幅に増やし、慰安婦問題を国内外でアピールする狙いがある。」

 

もう広報と言ってしまっているｗ

つまり政治的に利用する意図があるということを宣言しているようなものだ。

しかも4億円以上もの金をつぎ込むとは、どれだけ日本からこの慰安婦ネタで金を搾り取るつもりなのだろう。

この金を元売春婦の皆さんに配分してあげれば、充分に補償できるはずなのだが、金の使い道を間違っていないだろうか。

韓国政府は女性の人権に興味があるようだが、それが本当なら、ライタイハン問題で筆舌に尽くしがたい苦痛を与えたベトナム人女性達の為に補償してあげようという気持ちにはならないのか。

 

慰安婦像の建立と告げ口外交

アメリカにおける慰安婦像建立や慰安婦広報の為にフランス漫画祭を政治利用した件など韓国の悪行はますますエスカレートしている。

女性の人権を守ることが目的ならば、韓国内外に売春に従事する韓国人売春婦救済の為にお金を使うべきなのではないだろうか。

しかしベトナムに対する謝罪も反省もしてこなかった韓国の不誠実な態度や現在に至ってなお世界中に売春婦を派遣し続けている現状を見れば、韓国が女性の人権に興味などないことは明らかなので、そうした矛盾点を日本も世界に広報していかなければならない時が来るのかもしれない。

また戦後の混乱期に朝鮮進駐軍によって強姦された女性達の被害状況もきちんと精査し、韓国に対し逆に補償や謝罪を求めていく清算の仕方も検討の余地ありと考えていくべきだ。

日本を貶めることによって日本から金を引き出すことなどもはや不可能であるということ、日本と喧嘩すれば痛いしっぺ返しをくらうということを身をもって教えてあげなければ韓国という国・民族は執拗に嫌がらせを続けてくる。

日本人はもっと危機感をもって韓国との付き合いの仕方を考えていかなければならない。