ある種の健康食品：もう騙されてはいけません !!

　もう既に多くの人がご存知でしょう。薬事法違反で、健康食品「メシマコブ」、「アガリクス」に関する違法広告で数多くのこれらに関与した者が逮捕されました。これらの経緯と背景については12月号の「がんサポート」で特集「健康食品の真実」として紹介されています。

　ここでは、簡単にメシマコブ、アガリクスのがどのように販売され、今回の多くの逮捕者につながったかを紹介します。一連の手法は、史輝出版の瀬川氏が主導的な立場であったと言われています。実は、瀬川氏は起業を志す人にとっては有名で、成功者としての書籍も出版されていただけに何とも困ったものです。

(1)まず、健康食品（メシマコブ・アガリクス）を製造する会社と出版会社がコンビをくみます。
(2)出版会社は、その健康食品（メシマコブ・アガリクス）に関する書籍の企画をたてます。
(3)ライターがその健康食品（メシマコブ・アガリクス）に関する書籍を書きます。
(4)その書籍には薬事法違反のタイトルとオビが付けられます。
(5)その書籍の信頼性を高めるため医師のコメントや名前が入れられます。
(6)藁をもつかみたい患者さんは、その書籍を購入し（出版会社の利益）、その本の中には健康食品（メシマコブ・アガリクス）の購入先（コンビを組んだ製造する会社）が紹介されています。
(7)患者さんは、そこから健康食品（メシマコブ・アガリクス）を購入します。
(8)製造会社は、販売した健康食品（メシマコブ・アガリクス）の売り上げに応じ（その他も含め）、出版社にバックマージンを納めます。
(9)こうして、出版社と製造会社がぼろ儲けとなるわけです。

　私は、良いサービスや良い製品には、それなりの対価を支払うべきであり、それによってその企業が成長し利益をあげることについては全く否定しません。しかし、本件はもう立派な犯罪となりました。どうか、もう騙されないで下さい。捜査の中で以下が明らかになっています。上記の番号と一致させます。

(1)出版社・製造業者とも医療（がん）の専門家ではありません。ただのそこらのおじさんです。
(2)がん患者さんは、自分の命を守るために法外な経済的な負担も辞さない事を利用します。
(3)書籍中にあるライターによって書かれた事例、例えば「Xさん55才は、大腸がんの末期と診断されメシマコブを3ヶ月服用し、がんが消えました」というようなものは、全て捏造（ねつぞう）、架空のものであることを自供しています。
(4)「もうええ加減にせいよ」というようなタイトルが付けられます。本当であれば日本にがん患者はいなくなります。
(5)悪魔に魂を売ったともいうべき医師達は、内容も確認せず、加えてがんの専門家でもないにも関わらず、しかもその健康食品について何の知識もないまま、膨大な報酬と引き換えに名前を貸します。
(6)ちなみに様々なメシマコブ（濃縮／高濃度／エキスなどなど）がありますが、全て原料はほとんど同じで違いはありません。

　ご存知の通り、このビジネスが成功するとみるや、多くの出版社や製造会社がこの領域にタケノコのように参入し、いろんな会社がこの種の健康食品を今も売り続けています。もう一度言います。一刻も早く、多くのがんの患者さんに利益をもたらす治療法や薬剤の開発と出現が必要な現状ですが、だからといって皆さんの大事な大事なお金をこのような捏造（ねつぞう）により作り上げられた何の効果もない健康食品に費やし、騙されないで下さい。

　今、がんサポートの12月号には、皮肉な事に、この事件の主導的な立場にあった史輝出版の川瀬氏は、自らもがんとなり闘病中であると紹介されています。

[aqui]

はじめまして。私は乳癌かつ抗癌剤治療中なので、心強さと有難さ、時に痛快さを感じながら拝見しています。ところで唐突ですみませんが、文中「アガリスク」となっているのは、「アガリクス」の誤記ではないでしょうか。些細なこととは思いましたが、個人的に信頼を寄せているサイトでしたので、指摘させていただきました。 ちなみにYahoo!で検索すると、「アガリクス」だと関連検索ワードに「効果」「癌」と続くのですが、「アガリスク」だと「逮捕」でした。。

[どん]

こうしたバイブル商法が、テレビの健康番組とコマーシャルの間にも認められるかと思います。それでも彼等はニュースとしては、悪を糾弾しますから困ったものです。

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aquiさん、お返事が大変大変遅れて申し訳ありません。ご指摘ありがとうございました。訂正しておきました。興味がないのでいつも間違えます。メシマコブ？メシコマブ？どっちだったっけ、なんて事はしょっちゅうです。また、ご指摘下さい。

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tlabyoさんコメントありがとうございます。お返事遅れてすいません。ところで、ご指摘の件、ようやく警察も動き出したようですね。新聞社・マスコミに対し、これらの広告に慎重になるようにとの異例の要請があったようです。