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http://dam-diary2.cocolog-nifty.com/blog/ 2009年9月26日 (土) 八ツ場ダムの七不思議
八ツ場ダムは、半世紀経つ間に必要性を失った(以下2と7)のはもちろん、実は、かなり無理矢理な、自然の摂理に逆らったダムで、いろいろな意味で未来永劫、利子がついてまわる事業です。 各自治体の政策決定者とそれを支える職員の方々には、冷静にこの事業の全体像を把握していただきたいと思います。 事業費(4600億円)の利子(国債、地方債の利子)を含めると9000億円に膨れ上がる。それだけに止まらず、以下の3、4、6にかかる事業費はまた別で、さらに他にも隠れたコストがあります。隠れたコストについてはまた書くことにして、今日は、八ツ場ダムの七不思議ということで、まとめてみました。 <転載歓迎です。> 八ツ場ダムの七不思議 1.半世紀が過ぎてもまだできない:八ツ場ダムは特定多目的ダム法に基づく治水、利水を目的とした多目的ダムだが、1952年のダム計画浮上から57年が経過した。ゼロ歳だった人でも57歳になんなんとす。疲れ果てて反対運動の旗を住民が降ろしたのは1992年。それから17年が経ち、総事業予算の7割が消化されたが、事業完成度は2008年度末で付替国道6%、付替県道2%、付替鉄道75%、代替地造成10%など、完成までの道のりは遠い。3000億円強はどこへ消えたのか? 2.東京五輪の渇水に備える事業?!国内外から大勢の人々が集まるオリンピック渇水に備えるためのダム。といっても石原知事が招致を進める2016年五輪ではない。1964年のことだ。東京都の水需要は1975年から減少を始め、日量最大690万トンの供給力に対し、170万トンが余っている。 3.1日53トンの石灰が必要:上流の草津温泉から流れ出る湯は、ダムを作ってもコンクリートが溶けるほどの強酸性。ゆえに一端は計画が頓挫した。しかし、1963年に石灰を投入する「中和工場」を完成させ計画が復活。以来、1日約53トンの石灰が投入され、ダムを作る限りは未来永劫にそれを続ける必要がある。 4.石灰の沈殿物を貯めるダムと土捨て場が必要:石灰の投入でできる中和生成物を沈殿させるために1965年に品木ダムを建設。その沈殿物を浚渫し、捨てにいく新しい土捨て場も未来永劫に必要になる。 5.3人の首相と3人の世襲がガード:ダム予定地(長野原町)を抱える選挙区からは福田赳夫、中曽根康弘、小渕恵三と3首相が出てこの事業を推進。そんな選挙区は他にはない。世襲した福田康夫、中曽根弘文は隣の小選挙区・参議院と群馬県に陣取り、ご当地は小渕優子が後継(敬称略)。前政権を象徴する因果な事業である。 6.ダム湖周辺は浅間山噴火で崩れた山の残骸:1783年の天明の大噴火で泥流死者1538人を出した浅間山。当時、死体が東京湾まで押し流されたことが古文書に残る。その泥流が積もったグサグサの地質に地すべりの大敵である水を貯めることになるのが八ツ場ダム。22箇所の地すべり地が判明しているがコスト縮減のため、2箇所しか対策をしない。さらなる追加対策予算が必要になると反対団体は指摘する。 7.カスリーン台風への効果はゼロ:1947年のカスリーン台風被害が発端の計画だが、同台風が再来しても効果はゼロであることが国会で暴露された。 上記7については「本当か?」と信じがたいと思う人もいると思うので、国会議事録へのリンクと政府答弁を張り付けておきます。その下に、この官僚答弁の読み方解説★もつけておきます。 衆議院予算委員会第八分科会 平成17年02月25日 ○国土交通省河川局長清治真人 八ツ場ダムにつきましては、吾妻川という支川に建設されるダムでございますが、その流域にたくさんの雨が降る場合とそうでない場合とがあるわけでございまして、カスリン台風のときのような雨の降り方においては、八ツ場ダムの効果というのは、八斗島地点について大きいものは期待できないというふうに計算結果も出ております。 http://kokkai.ndl.go.jp/cgi-bin/KENSAKU/swk_dispdoc.cgi?SESSION=28858&SAVED_RID=1&PAGE=0&POS=0&TOTAL=0&SRV_ID=9&DOC_ID=778&DPAGE=1&DTOTAL=1&DPOS=1&SORT_DIR=1&SORT_TYPE=0&MODE=1&DMY=28872 ★実は「大きいものは期待できない」どころか、ゼロだったのが暴露されたのが以下。 ○塩川鉄也議員の突っ込み カスリン台風洪水に対応しての八ツ場ダムの洪水調節効果はゼロなんですよね http://kokkai.ndl.go.jp/cgi-bin/KENSAKU/swk_dispdoc.cgi?SESSION=28858&SAVED_RID=1&PAGE=0&POS=0&TOTAL=0&SRV_ID=9&DOC_ID=778&DPAGE=1&DTOTAL=1&DPOS=1&SORT_DIR=1&SORT_TYPE=0&MODE=1&DMY=28872 ○反論できない国土交通省河川局長清治真人 今御指摘のありましたようなダムの効果でありますとか、それから、これからダムがどのくらい必要になるのか、こういうようなこともあわせて検討してまいる所存でございます。 http://kokkai.ndl.go.jp/cgi-bin/KENSAKU/swk_dispdoc.cgi?SESSION=28858&SAVED_RID=1&PAGE=0&POS=0&TOTAL=0&SRV_ID=9&DOC_ID=778&DPAGE=1&DTOTAL=1&DPOS=1&SORT_DIR=1&SORT_TYPE=0&MODE=1&DMY=28872 ★反論できないとき、官僚は認めずに、話をまるめて、逸らして、ゴックンと飲み込んで分からなくしてしまう。 まさのあつこ |
転載させて頂いた記事
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都が農水省に届けた資料の中に、市場の稼動予測が有りますが、
その元に為ったものの多くは、大田分場開設以前の需要予測が太宗です。 資料に有った買参人の大手量販店の多くが、実の所は築地に於いては当用買いが殆どです。 実際上は産直と、事前値決めに拠る商社からの市場を経由しない取引が太宗です。 又後継者難と利益の出せない仲買人は、この数年で多数退きました。 今の築地市場のどこが手狭と言えるのか示して頂きたいものです。 又人間の分別として、素人は玄人の邪魔をしてはいけないのですが、 メディアに多く出てくる業者は、自ら結界を解いてしまいました。 たが為に、無用の混雑を引き起こしているのが今の築地です。 そこで提案ですが、邪魔にならない時間〔午前10時〜11時〕に、 この主張とは矛盾するかも知れませんが、豊海側まで出て見て下さい。 都知事の主張とは別の、斜陽化した市場そのものを見る事が出来ます。 そして恣意的な報道そのものを、是非とも検証して下さい。 大火後ここに移転した先人達は、辛苦の上でこの市場を創り上げてきました。 真実は何処に有るか今一度考えたいものです。
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昨今のメディアを賑やかにしている話題の一つに築地市場の移転問題があります。 今日はこの事に付いて考察してみたいと思います。 オリンピックの是非は兎も角として、色々と反論頂く事は覚悟しておりますが、 報道の有り方又メディア間の立場の違い等で、受ける印象は様々と思われます。 これから書く事は過去に於いて、とある水産加工品のPL〔生産物賠償責任〕保険の、 引き受けに関して、市場そのものを俯瞰して得た情報が元になります。 中央区築地5−2−1がその住所ですが、実は市場業務行為はこの住所だけに留まりません。 中央区で言えば主な所で、勝どき、月島、佃、豊海、晴海、無論一丁目以外の築地他にも、 多くの近隣地区が含まれます。 又江東区内にも、配送センター、冷蔵施設があります。 都の試算では、市場利用料に付いては概ね従前通りと発表されましたが、 実は移転をした場合、付随する各施設が無駄とは言えないまでも、 アクセツ上はかなりのロスを生じる事が問題になります。 移転後は早急に付随施設も移転出来ないと、今まで以上に混雑が予想されます。 でも移転予定地の豊洲地区は、現在地価が急上昇の地区です。 又近くの東雲、有明、塩浜何れの地区も、中央区内付随施設を受け入れる事は出来ません。 元々この移転問題は、五輪時のメディアセンターをどこに置くかがその基点です。 大手町に本社を置く大手新聞社に君臨する人の思惑と、芥川賞作家知事の考えが、 一致した事がその真相です。又根拠とされる数字もかなり恣意的です。 決して大義名分の市場狭状化ではないのです。 先に大田に大規模な市場が出来ており、20年前と比較してもそのキャパには余裕すらあります。 メディアに出てくる映像には、混雑の場面が強調されて出ていますが、 実の所は、ここ数年中卸業者は減少の一途です。 又市場外流通が太宗の今では、豊洲に移転しても初期投資費用を回収出来るか疑問が残ります。 大卸、仲買、そして買参人が築き上げてきた文化が、 一部の老人達だけの思い込みで壊される事が有って良いのでしょうか? ご批判は甘んじてお受け致しますので、ご意見を下さい。
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網走の卯原内川にヘイケボタルの幼虫を放流するという記事が、17日、北海道新聞に載りました。
それによると 放流するのは、能取湖の周辺980人が参加する網走西部地区資源保全協議会で「農地・水・環境保全向上対策事業」の補助金を受けている農家を中心とする組織である。 今年は2500万円のうちの約200万円をホタルの放流事業に充てる計画で、旭川から幼虫を1000匹購入して放流する予定になっている。 昨年は幼虫のエサとしてカワニナをまいた。 美幌博物館や地元大学の研究者らが問題点を網走市に指摘し、市の仲介で12日研究者と住民側が話しあった。 研究者側は、卯原内川にはまだヘイケボタルは残っており、それを増やす方法をとるべきだと申し入れた。 住民側は、生態系に影響があるとするデータを示せないのに事業を中止できないと受け入れず、27日に放流を実施する考えだ という内容でした。 記事を読んで思ったことは、 たった1度の話し合いでは不十分ではないか。住民組織は放流を保留して、様々な団体や個人からのいろいろな意見を聞くべきだ。 どんな影響が現れてくるか、実施してみなければわからないことが多い。そういうときは実際にやってみて判断すべきである。しかしそれはやり直しができる場合に限られる。研究者が言うように、一度生態系が壊れたら二度と取り戻せないのである。そういう場合には、研究途上であっても、データが蓄積されていなくても、絶対にやってはいけない。 エサにするカワニナを昨年まいたというが、どれだけが生き残っているのか、それが幼虫1000匹のエサとして適当な量といえるのか?生息できる環境をつくらなければ、何度繰り返しても増えてはいかないのではないか。 「農地・水・環境保全向上対策事業」として200万円もかけるのか。それが真の環境対策になるのならいいのだが。 なお1年ほど前に、地元蘭越でのヘイケボタル増殖活動の改善点について述べたことがあるので、紹介します。http://blogs.yahoo.co.jp/soso6549/42447246.html またインターネットでこの問題について調べていたら、「全国ホタル研究会」という組織が以下の文書を公開していたので、参考として転載します。 ホタル類等, 生物集団の新規・追加移植および環境改変に関する指針 2007年6月30日 全国ホタ ル研究会 1.はじめに さまざまな生き物が暮らす環境は,人の暮らしにも望ましいとの認識が定着している。このような世情の中,多くの種類の動植物の移植等が一層安易に行われている場合が少なくない。うち,生態系等に危害を及ぼす可能性の大きな 外来生物に関しては,その移入・拡散を防止するために「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法 律」が平成16年に公布・施行されている。しかしながら,この外来生物法の枠組み以外の生物に関しては,生態系や地 域の当該生物の遺伝子の構成等にどのような影響が及ぼされるか,あるいは移植等の事後にどのようなことが生じる恐れがあるのか,などの問題点が検討されないまま,環境教育あるいは環境保全等の名目により,生物移植が行われている事例も少なくない。このため本会においては,健全な環境および遺伝子集団の保全を担う立場から,少なくと もホタル類に関連する事項について,生物集団の新規・追加移植および環境改変に関する指針を定めるものである。 2.本指針の対象 ホタル類,およびカワニナ等のホタル類の餌となる生物類,ならびにそれら生物の生息場所 3.本指針における具体的方針 3−1.ホタル類およびその餌生物等に関する事項 ■ホタル類等の移植は,極力これを行わない。 〔解説〕ホタル類の幼虫は肉食性であり,生態系の食物連鎖における上位種であることから,餌生物群を激減させるなど,対象地域の 生物群集の組成等に大きな影響を与える可能性がある。また,各生物の食性にかかわらず,生物集団の移植は対象 地域の生物群集 の組成等に影響を与える可能性がある。さらに,異質な集団の移植により対象地域の集団の遺伝組成に重篤な影響 を与える可能性がある。 ■ホタル類およびその餌生物等の移植を行う場合は,下記の点を厳守し,移植計画を公表した上で 実施し、事後の経過を公表する。なお移植は,移植後に自然定着することを前提とし,移植を行った後は少なくとも2年間は別途移植を行わずに経過を精査すべきである。 ●追加移植の場合(当該種がある程度生息している場所へ新たな一群を加える場合), 1)移植する生物集団は,対象地域における当該種の既存集団より増殖したものを用いる。 2)対象地域における当該種の既存集団,および他の各種生物群に関する生態情報を収集し,とくに対象地域における当該種の適正個体数あるいは環境容量(当該種が住み得る最大個体数)を検討し,追加移植計画を立案する。 3)追加移植の後,当該種および他の各種生物群の個体数の動向をモニタリングする。 〔解説〕当該種が生息する場所へ新たな集団を加える場合,まず既存集団の遭伝的特性を保全するために,外部か らの異質な遺伝集団の混入を避けなければならない。さらに,追加移植により餌や生息場所の不足が生じる可能性が ある点も考慮しなければならない。 なお.移植計画とは,いつ,どのような質・量の集団を,どこへ,どのような理由から,どのようになるとの予想のもとに,誰の責任において移植し,その後どのようなモニタリングを行う予定なのかを明記するものである。 また,事前あるいは事後のモニタリングにおいては,当核種の個体数が降雨・気温等の気象条件に大きく左右されるばかりでなく,餌との量的関係(食う−食われる関係)などの要因にも起因することを考慮しておかねばならない。 ● 新規移植を行う場合(当該種が生息していない場所へ新たな一群を移植する場合), 1)移植する生物種は,下記の順番にて得た集団より増殖したものを用い,移植場所に移植群の由来を明示する。 (1)対象地域と当該種の繁殖交流が可能な範囲より採取したもの 【強く推奨】 (2) 対象地域のごく近隣より採取したもの 【推奨】 (3) 対象地域と同じ水系(流域)内より採取したもの (4) 対象地域と異なる水系(流域)より採取したもの 【非推奨】 2)対象地域における各種生物群に関する生態情報を収集し,対象地域における当核種の生息環境,適正個体数あるいは環境容量(当該種が住み得る最大個体数)を検討し,新規移植計画を立案する。 3)新規移植の後,当該種および他の各種生物群の個体数の動向をモニタリングする。 【解説〕当該種が生息していない場合,その場所の環境が当核種の生息に適していない可能性が高く,まずはこの点 の改善を行うべきである(下記「ホタル類等の生息環境改変に関する事項」を参照)。 また,追加移植,新規移植かかわらず,カワニナ類等,外見上極似した近似種が多数いる場合は,種の確認を正確に行わなければならない。 ●試験的移植ついて 事前調査が充分に行えない場合,あるいは訴査結果が不明瞭であった場合などに,試験的に移植を試みる場合が考えられるが,その場合においても上記事項を遵守して行うべきである。 3−2.ホタル類等の生息環境改変に関する事項 ここには上記の生物集団移植以外の事項が含まれる。すなわち,例えば水域においては対象地域の水質を富栄養 化・貧栄養化させたりする場合,樹木や草本などの植生条件を改変する場合(草刈時期の変更なども含む),河川岸 や河床あるいは斜面地などの形状を改変する場合などである。 水生生物,陸上生物の場合にかかわらず,環境改変に際しては,対象地域のみならず,その周囲(あるいは上下流)への影響をも考慮し,広域的に地権や水利権,あるいは地域の各種条令・規制・事業等との整合性について充分な検討をしておかねばならない。 〔解説】たとえば,カワニナ類のために野菜屑を河川等に付加することは,その場所と下流側を富栄養化することにつながる。 また,対象地域の上流側にコイ等を放飼することも,その地域および周辺にさまざまな影響を与える可能性がある。 また,ホタル類にとって良いと考えられる改変は,対象地域のさまざまな環境や他の生物群に影響を及ぼす可能性があることも考慮しておくべきであり,その改変の趣旨ならびに必要性や影響性について関係者と充分な協議を要する。 4.補記 上記の生物集団の移植等軌あくまで健全な環境の保全を目指すために行うためのボランティア活動によるものであ り,有償による生物集団等の授受は本指針の趣旨に反する。 また,生物集団の移植あるいは環境改変を,環境保全活動あるいは環境教育等の事業の下に行う場合は,上記の 事項について周知を計った上で行うべきである。 さらに,施設内等において飼育を行う場合も,上記の事項を念頭におき,飼育集団が野外へ散逸しないように周到な施設整備および管理を行うべきである。 加えて,過去に経歴不詳の生物集団を移植した場合は,一旦現存の当該種集団の駆除を行った上で,上記の事項に基づいて再生を目指すことが望まれる。 附記 2007年6月16日 全国ホタル研究会総会において承認 2007年6月28日 全国ホタル研究会役員会において修正案承認
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この問題で、書庫が多くなり、文章が長くなり、すみません。
私の意見に対する反論でもいいので、ぜひこの話を広めてほしいと思います。 この問題を公にしたくない、という町の姿勢は、どうも疑問です。 事実を伏せていたっていいじゃないか、という人には、返す言葉がありません。 しかし、歴史的事実、科学的事実、町役場の姿勢、県とのやりとり( 辰野ホタルと多様性基本法1の書庫内「松尾峡ホタル飼育は、生物多様性基本法に違反?」 に書きました)、など最低限、ここに述べられたことは知っておいて欲しい。 まず、知ってほしい、知らせてほしいという私の願いに共感された方は、役場に対する非難ではなく、 こんなことあるんだという情報を広く伝えてほしいと思う。 辰野町には各地からホタルを見に来ます。 だから、県内外広く上記のことを知ってほしい、伝えてほしい。
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