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英国のオックスフォード大学の研究
人類が産業活動により発生させている熱量は、これまでの150年間は広島級原爆を毎秒１．５発相当の熱量を海が吸収しているが、二酸化炭素が増すにつれ毎秒３〜６発に上昇しており、巨大台風を生んでいる。
１０発になれば毎秒水爆１発分(最も小さい水爆級０．１メガトン)になります。
元のニュース源(英国ガーディアン)
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炭酸ガス排出地球温暖化・
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MHI,スコットランド東部沿岸沖合２２ｋｍの北海海域に９５０MW(世界最大級９．５MW×１００基)を受注。２０２２年に稼働。
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【ソーラ・パネルーその環境側面】
再生可能エネルギーはすばらしいテクノロジーに１つである。我が国の産業の発展のための技術進歩としてとらえたい。しかし、負の環境側面をまじめに評価しておかねばならない。太陽光のソーラ・パネルの寿命は何年であろうか。それは約25年とされており、低価格な製品はもっと短いだろう。直射日光でソーラ表面が50℃や70℃に達すれば倍速して寿命が短くなる。電気機器の常識として40℃以上で性能を保証しているのは不思議である。そこはあいまいな表現になっているとみられる。 ソーラの寿命は実質的には10年もたないのではないか。ソーラ・パネルの太陽光を受け電気に変える受光部は半導体のシリコンである。シリコンの元素であるケイ素は発がん性があると報告され、まだよくわからないが、廃棄物にするときに問題が生じる。20年もたたないうちにソーラ・パネルの廃棄物が続々と生まれてくる。世界の生産量を計算すると1枚1枚積み上げればエベレストより高くなるとされているが、さて、我が国ではどれくらいであろうか。光があれば微弱な電気が発生しているから火災防護も必要になる。
一般産業や施設にはびこる安全神話とソンタクはもういいかげんにやめねばならない。テクノロジー発展の障害になっている。ソーラパネルの廃棄処理のインフラにはコストがかかるので処分技術開発と規制が必要である。廃棄処分法を標準化しなければならない。廃棄処分のプロセスという新しいインフラは雇用を産み出すかもしれない。
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【小型水力エネルギーの普及：日本の発展に不可欠】
我が国の再生可能エネルギーは、水力だと思う。大きなダムの水力ではなく、森林と産地が70%以上の細長いが幅の狭い国土と河幅の狭い中小の河川の多い小型水力が、我が国にはもっとも適している。マイクロな水力は治水とともに、村や施設の電力、マイクロより小さいスモール水力は数件の家宅や農業のエネルギーに適している。それは環境側面に対する負荷が小さく、広い敷地と寿命の短いソーラや風力よりも日本列島の場合は適している。 ソーラや風力は季節と日間で変動する変動電源(ＶＲ)なので蓄電池が不可欠である。小型水力は安定電源であり蓄電池はなくてよい。小型水力の規制は緩和すべきである。。
各家庭や施設には、これまで送電線や電柱で供給されていた電力線とは別に設置され、又は送電会社に借用金を払って地域の電柱線を借りることになる。従来の送電線は、地域ごとの電力或いはバックアップとして運用なる地域もでてくるだろう。地域分離とＡＩ(オートメーション&インテリジェンス)による制御が前提の電力ネット―ワークシステム「スマート・グリッド」が完成していく。それは、エネルギー長期計画に対する日本政府へのＩＥＡ(国際エネルギー機関)の勧告に対する最良の答えになる。
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IEA(国際エネルギー機関)：2017年6月4日付けCommentary: A New Era of Shared Clean-Energy Leadership Begins in China(論評：共有クリーンエネルギーのリーダシップの新しい時代は中国から始まる)
(参考資料：原文Tracking Clean Energy Progress: 2017)
【抄訳】
クリーン・エネルギーが新しい現実である。中国、インドといくつかの他を含む世界の主要な新興国経済は、中心をクリーン・エネルギー移行のステージへ移っている。エネルギー効率に大きく賭けることによって、カーボン集約型のテクノロジーを除いた風力、ソーラで他の再生可能並びに他の発電エネルギ―で、これらの国はますます先導している。 これは、来月(2017年7月)、北京の世界の経済大国から、エネルギー大臣によるトップレベルの会議の重要性である。メキシコとサウジアラビアのような化石燃料生産者の代表者が中国でトップレベルの会議のために、デンマークとドイツのような再生可能エネルギー先駆者に加わるという事実は偶然の一致ではない。
我々は、エネルギー移行の鍵が新興国経済でなされる決定により世界的なコンセンサスを目撃しています。
今日クリーン・エネルギーに味方する多くの理由がある。これらは、温室効果ガス排出を減らすが、また、大気汚染の災いで、化石燃料の属国を減らすことによってエネルギー安全保障を改善するか、供給を多様化するか、ハイテクの仕事を創出するか、革新を促進して戦うことから変動することができる。そのように、クリーン・エネルギーへのアプローチは、国ごとに変化するにちがいない。
国際エネルギー機関によると、これからの25年間のエネルギー需要の計画された増大の全ては、国を開発する際に起こる。これは、正しい種類の方針とテクノロジーを実装することが望ましい環境結果に対処するだけでなく、安定した必需品を確実にするために重要であることを意味している。 よい知らせは、これが起こっているということである。インドは包括的な品質とパフォーマンス標準を発光ダイオード（LED）に設定する最初の国である。それは2015〜2030年に電気の277テラワットも節約すると見積もっており、それは、2億5400万メトリックトンの二酸化炭素の排出、又は90基石炭火力発電所相当になる。
もう一つの結果は、これらの新しいクリーン技術にゆだねることによって、中国などの国が世界のために、自国の経費で運転するのを援助しているということである。中国は、世界中で現在、再生可能エネルギー拡大の間違いない全世界のリーダーである。IEAは2021年までに、世界的な累積的なソーラのPVと陸の風力能力の3分の1以上が中国にあると予測している。
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