<問題の所在> 321条2項は「被告人以外の者の公判準備若しくは公判期日における供述を録取した書面又は裁判所若しくは裁判官の検証の結果を記載した書面は、前項の規定にかかわらず、これを証拠とすることができる。 」と規定し、「公判供述」及び「裁判所等の検証調書」について、無条件で証拠能力を認める。これは「公判供述」については、すでに反対尋問の機会が与えられていることから、「検証調書」については原則として訴訟関係人の立会権(142・113条)が保障されている関係で、反対尋問権の行使の機会が与えられているといえるからである。では、上記の検証調書に�／淕漫↓�検証者の意見、�Ｈ鏐霓佑了惻╂睫澄↓の�会人の指示説明、�ジ従豢―劼�記載されている場合に3項を根拠に証拠能力を認めうるか。
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検証結果の理解を助けるものであり、検証調書と一体をなす物であるから、3項により証拠能力が付与される。
�Ｈ鏐霓諭ξ�会人の指示説明
検証の他が仮とするなど、検証をする上で必要最小限のものと認めうる範囲であれば、検証結果の記載部分と一体をなすものと評価しうる。したがって、署名押印も不要である。
仮にこれを超えて現場供述に至るならば、本条にいう検証の結果には含まれない。したがって、証人の供述であるならば「裁判所外の証人尋問(刑訴158・159)」として、宣誓の上でなされるべきものであるし、被告人の供述であるならば本条ではなく322条2項の伝聞例外の要件を充足する必要がある。
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