腹立ち紛れ（笑）

政府は東芝を助けるべき

＜経営危機に陥っている東芝をめぐり、シャープを買収した台湾・鴻海精密工業の郭台銘(テリー・ゴウ)董事長は、東芝の一部事業への出資・買収について関心があることを明らかにした。＞

　東芝は、単なる一企業に過ぎないとは言え、日本の財産である先端技術が海外に流出するのだ。シャープの時も私は同じことを言ったと思うが、政府は東芝を助けるべきだ。しかし、シャープを助けなかったのだから、整合性から言って、東芝を助ける可能性は低いのだろうなぁ。
　我が国の家電産業が衰退したのは、所謂リストラによって、技術者が海外に流出したため。その事実から何も学ばないのだろうか。

以下、ニュース　　一部、フォントを変えてある。

スクープ！　鴻海が東芝の事業買収に重大関心
東洋経済オンライン 1/27(金) 5:00配信

　経営危機に陥っている東芝をめぐり、シャープを買収した台湾・鴻海精密工業の郭台銘(テリー・ゴウ)董事長は、東芝の一部事業への出資・買収について関心があることを明らかにした。

　郭董事長は関心がある事業分野について具体的には明らかにしなかったが、鴻海副総裁の戴正呉・シャープ社長が動向を注視している事業の一部として、半導体と放送機器事業を挙げた。いずれも1月22日に台湾・台北で開かれた社員向けイベントの会場で、東洋経済の質問に答えた。

■8K映像技術に着目

　鴻海が半導体と放送機器の2事業に関心を持っているのは、8K映像技術の製品化の一環とみられる。8Kは現在最も高画質である4K映像に比べ、解像度が4倍ある超高精細映像技術で、国内では2018年に8K映像のテレビ放送開始が予定されている。

　鴻海は8Kがエレクトロニクス製品における核心技術のひとつになるとにらんでおり、シャープがすでに持つ8K対応液晶テレビなどに加え、画像を処理するシステムLSI(半導体)や、放送局向けシステムなどにも事業の裾野を広げたいようだ。鴻海は現時点、自社では半導体を生産していないが、2016年8月に買収したシャープが広島県の生産拠点で手がけている。

　東芝はメモリー半導体事業の分社化を検討しており、キヤノンやハードディスク駆動装置(HDD)世界最大手の米ウエスタンデジタル、投資ファンドの米シルバーレイク・パートナーズなどが出資に関心を示しているもよう。

　半導体分社化に伴い、東芝がシステムLSIを含むメモリー以外の事業を維持するのかどうかは明らかになっていない。また放送機器事業については現時点までに、売却候補に上がっているとは伝えられていない。だが鴻海は今後、国内外の金融機関などを通し情報を収集するとともに、東芝に対しても出資・買収の意向を何らかの形で伝えると思われる。
杉本 りうこ

韓国、窃盗を公認

＜韓国人窃盗団が長崎県対馬市の寺から盗み、韓国に持ち込んだ仏像について、元の所有権を主張する韓国の寺に引き渡すよう命じる判決を韓国の裁判所が下した。判決は日本政府の返還要求を無視したもので、韓国の一方的な歴史観により法の番人であるはずの裁判所さえ、日本で犯した窃盗という犯罪行為を黙認するという“あしき前例”となった。＞

　倭寇というものを歴史の授業で習った記憶があるだろう。倭寇は日本の海賊のことだが、その実態は、朝鮮半島の人間の行ったものが多く含まれていた。これも習った記憶があるのではないか。
　韓国の浮石（プソク）寺がある地域に倭寇が５回侵入したとの記録があるというが、それが日本人の倭寇によるものだという証拠はない。しかも、その際に仏像が盗まれたという記録も無いのだ。毎日放送の番組によると、浮石寺は韓国内にたくさんあって、問題になっている寺が、仏像付随の記録にある浮石寺と同一という証拠も存在しないという。全くお話にならないことである。
　一方、仏像を盗まれた対馬の観音寺には、仏教を弾圧した李氏朝鮮時代に仏像破壊から逃れるため持ち込まれたという伝承があるという。これが事実なら、我が国観音寺の方が貴重な文化遺産を守った恩人だ。
　時効取得という法律があるそうだ。我が国の場合、２０年間公然と問題なく所有を続ければ、それはその所有者のものとなるというものだ。同様の法律が韓国にもあって、その期間は１０年間なのだそうだ。つまり、韓国の法律に照らし合わせても、盗まれた仏像は明らかに我が国の観音寺のものなのである。
　以上述べたように、倭寇云々の時代のことは全く問題にならない。では、後に何が残るか。我が国所有の仏像を韓国人窃盗団が盗んだという事実だけである。この事実は、韓国の司法も認めている。
　事実関係から言えば、仏像を日本に返還せよという結論以外ありえない筈だ。ところが、返還どころか、韓国の寺のものだという判決が韓国の裁判所によって下された。これはどういうことか。裁判所は韓国の機関だから、韓国が窃盗を公認したということだ。産経新聞は黙認したと書いているが、私的機関ではない裁判所が判決として出したのだから、黙認ではなく、公認である。
　平成６年には、長崎県壱岐市から重要文化財の経本が盗まれ、酷似する経本が翌年韓国で見つかったにもかかわらず、韓国政府は日本政府の調査要請を拒否し、経本を国宝指定した事件がある。日本人として怒りを感じずにはいられない。
　我が国としては、何ができるのか。政治家でもなく法律家でもない私には、具体的な方法は分からない。しかし、それが我が国のものである、こんな事件があるということを発信し続けることが必要なのではないか。平成６年の事件について、現在も我が国の教本だと主張し、調査請求を続けているのだろうか。今回の事件についても、韓国に対しては勿論、我が国国内に対しても、また、国際社会に対しても主張し続けることが必要だと思うのだが、どうだろうか。

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対馬仏像判決　韓国、「司法崩壊」窃盗黙認　日韓関係悪化への悪しき判例に
産経新聞 1/27(金) 7:55配信

　【ソウル＝名村隆寛】韓国人窃盗団が長崎県対馬市の寺から盗み、韓国に持ち込んだ仏像について、元の所有権を主張する韓国の寺に引き渡すよう命じる判決を韓国の裁判所が下した。判決は日本政府の返還要求を無視したもので、韓国の一方的な歴史観により法の番人であるはずの裁判所さえ、日本で犯した窃盗という犯罪行為を黙認するという“あしき前例”となった。

　判決は「仏像が作られた後、浮石（プソク）寺がある地域に倭寇が５回侵入したとの記録がある」ことを理由に、「贈与や売買などではなく、略奪や盗難で対馬に渡ったとみるのが妥当」とした。これを根拠に「歴史・宗教的価値の考慮」を韓国政府に求め、浮石寺への引き渡しを「義務」としているが、客観性に乏しく雑であいまいな判断だ。

　浮石寺は、仏像が１４世紀の高麗時代に同寺で作られ、倭寇に略奪されたと主張した。判決は倭寇が出没していたという記録を短絡的に結びつけ、これを認めた。

　韓国国内で存在が確認された仏像は没収され、大田の国立文化財研究所で保管されている。対馬で盗んだ韓国人窃盗犯には韓国で刑事罰が下されている。

　盗んだ物は元の場所に返さねばならない。しかし判決は、もともと倭寇が数百年前に奪ったとの前提で、対馬の寺ではなく韓国の寺への引き渡しを命じた。

　韓国の司法が犯罪行為と認めた泥棒行為を、今回の判決では正当化している。「歴史問題を絡めれば日本には何をやっても許される」といった世論が韓国国内で蔓延（まんえん）することが懸念される。

　韓国政府は控訴したものの、判決を受け日本での対韓世論が悪化するのは必至だ。

　今月９日に釜山の慰安婦像設置の対抗措置として一時帰国した長嶺安政駐韓大使の帰任がさらに遅くなるとの見方も出ている。竹島や慰安婦問題に加え新たな懸案を抱え、日韓関係のさらなる悪化は避けられない状況だ。

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　■対馬の前住職怒り　「品性疑う」「分かり合えない、永遠に」

　長崎県対馬市の観音寺前住職、田中節孝氏（７０）は２６日、産経新聞の取材に対し、韓国・大田地裁の判断について「品性を疑う判決。『これが韓国という国なのか、やはり理解できない国だ』と改めて感じた」と語った。判決が確定し、仏像が浮石寺に引き渡されれば、所有者である観音寺に二度と戻らない公算が大きい。田中氏は「韓国政府の品性を問いたい」と述べ、控訴するよう強く求めた。

　浮石寺は「仏像は１４世紀、倭寇に略奪されたものだ」と主張しているが、明確な証拠は存在しない。対馬では、仏教を弾圧した李氏朝鮮時代に仏像破壊から逃れるため持ち込まれたと伝えられている。

　田中氏らは昨年３月、「信者の心が休まることはない」として、韓国政府などに仏像の早期返還を求める手紙を送った。その後、大田地裁から文書で「係争中なので返せない」と返答があったという。

　平成６年には、長崎県壱岐市から重要文化財の経本が盗まれ、酷似する経本が翌年韓国で見つかったにもかかわらず、韓国政府は日本政府の調査要請を拒否し、経本を国宝指定したこともある。それだけに田中氏は「理屈が通らない国だというのは分かっていたので、予想通りの結果ではある」と指摘。「慰安婦問題にしてもそうだが、すぐに過去を蒸し返す気質なのだろうか。韓国とは分かり合えないのでしょうね、永遠に」とあきれ顔で語った。

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　◆文化庁「返還求めていく」　指定文化財３０件、盗難で不明　防犯課題

　今回の判決を受け、文化庁幹部は「大変残念だ。外交ルートを通じて返還を求めており、今後もその姿勢に変わりはない」と話した。

　長崎県教育委員会によると、観音寺から盗まれた観世音菩薩坐像は像内から発見された文書に「高麗国瑞州浮石寺」「天暦三年（西暦１３３０年）」などの記述がある。ただ、今回所有権を主張している韓国の浮石寺と同一の寺かどうかや、観音寺に渡った経緯を示す手がかりは見つかっていない。一方、この像とともに対馬市の海神神社から盗まれた国指定重要文化財の銅造如来立像は所有権を主張する寺などがなく、平成２７年７月に返還された。

　仏像などの文化財は小規模な寺社に安置されているケースが少なくないため、防犯が課題となっている。

　文化庁によると、国宝や重要文化財に指定した仏像、絵画、刀などの美術工芸品で所在不明は１７２件（２７年度末時点）。うち３０件が盗難により行方が分からなくなっている。

　２７年には全国の寺社に油のような液体がまかれた事件も起きており、文化庁は都道府県教委に対し、所有者への注意喚起や防犯カメラ設置などへの補助事業の周知を繰り返し通知している。

リンゴが硬いという苦情

＜「青森のリンゴは硬い」。青森県内のリンゴ関係者に、県外からこんな苦情が届くことがあるという。リンゴが硬いのは新鮮な証し。生産者からすれば、むしろ褒め言葉だ。誤解の多いリンゴへの理解を深めてもらい、将来の消費者を獲得しようと、県や関係団体は西日本を中心に食育活動に力を入れている。＞

　リンゴが硬いという苦情があるとは、知らなかった。リンゴは硬い方が美味いのに…。
　リンゴは品種によって硬さや舌触りが違う。私は柔らかいものも好きだが、どちらがより好きかと聞かれれば、硬い方が好みだ。あの硬いのを歯で嚙み潰す時の感触が、爽快だ。しかも新鮮なものほど硬いと知れば、ますます心地よい。
　西日本の人はリンゴのことをよく知らないと言われれば、そうかもしれない。私は関西に住んでいるのだが、硬いリンゴが好きだといっても、品種によって硬さが違うことは知っていても、では、どの品種が固いのかあるいは柔らかいのかと言われると、答えられない。売る側も、そのあたりにはあまり注意を向けないようだ。専ら注意を向けるのは、甘いかどうか。せいぜい酸味が強いかまでで、硬さや舌ざわりにはほとんど触れることがないようだ。
　青森県やリンゴの関係団体が、食育活動に力を入れてくれるというなら、売る側にもう少し詳しい表示をするように働きかけてもらいたいと思う。それから、味や硬さよりももっと知らせなければならないことがある。それはリンゴの表面の艶やべたつきのことだ。あれをワックスが塗ってあるのだと思っている人が、かなりの数いるのではないか。聞くところによると、国内産のリンゴにはワックスが使われていないらしい。ワックスの誤解は、硬さの誤解よりもはるかに問題だ。それは食の安全性の問題だからだ。この点を周知徹底させることは、生産者にとっても消費者にとっても大変利益になることである。関係団体の方々には、大いに宣伝してもらいたい。

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＜青森リンゴ＞硬いと苦情　実は新鮮の証し
河北新報 1/24(火) 12:19配信

　「青森のリンゴは硬い」。青森県内のリンゴ関係者に、県外からこんな苦情が届くことがあるという。リンゴが硬いのは新鮮な証し。生産者からすれば、むしろ褒め言葉だ。誤解の多いリンゴへの理解を深めてもらい、将来の消費者を獲得しようと、県や関係団体は西日本を中心に食育活動に力を入れている。

　生産者をサポートする県りんご協会（弘前市）によると、新鮮なリンゴは硬く、収穫後の熟度が進むと軟らかくなるという。
　「硬い」という苦情が届く背景を、協会の担当者は「以前は県外の消費者に届くまで時間がかかり、軟らかいリンゴが出回っていた。西日本ではミカンなどの軟らかいかんきつ類を食べるので、果物に対するイメージも違う」と分析する。
　担当者によると、「王林」や「トキ」など黄色品種のリンゴを購入した消費者が、いずれ赤くなると思って保管していることがあるという。また、熟すと表面が光って見える「油あがり」という現象を、消費者が「油を塗っている」と勘違いするケースもある。
　東京や大阪など大規模な市場に出回るリンゴの7割以上が青森県産。リンゴの消費拡大は、県産リンゴの消費拡大に直結する。
　県はリンゴの正しい知識を広めて将来の消費者を獲得しようと、2007年から西日本を中心に県外の幼稚園や保育園、小中学校などで出前授業を行ってきた。実施主体は、県産リンゴを取り扱う青果会社の職員で構成する「青森りんごの会」。同会の「青森りんごマスター」らが講師を務め、リンゴのおいしさや食べ方、健康機能性などを伝えている。
　県外での出前授業は15年度までに延べ467回、受講者数は延べ約3万7000人に上る。09年からは大阪府や福岡県を中心に、三村申吾知事がリンゴの魅力を広める「アップルスクール」も展開している。
　県りんご果樹課の鳴海和人課長は「リンゴになじみの薄い西日本などで、将来的な消費の拡大を狙っている。授業を通してリンゴのおいしさを伝え、ファンを増やしたい」と語る。

地球磁場が寒冷化に影響

＜地球の磁場が弱まった時に寒冷化が起こるメカニズムを、立命館大古気候学研究センターの北場育子准教授や中川毅教授、神戸大などのグループが大阪湾の堆積物の解析から解明した。宇宙から届く放射線が雲を作り、太陽光を跳ね返しているという説を裏付けるデータが得られた。英科学誌サイエンティフィック・リポーツで１６日発表した。＞

　地球が温暖化したり寒冷化したりする仕組みは、よく判っていないというのが事実だ。今回の研究では、地球の磁場が寒冷化に関係していることが強く示唆された。温室効果ガスは、気候変動の要因の一つに過ぎない。温室効果ガスだけを要因として地球温暖化の議論をするのは、明らかに間違っている。中川教授は、次のように述べている。

＜「今回は地球磁場の変化が気候変動に及ぼす影響だが、太陽の活動度の変化も同様の影響があると考えられる。気候変動の議論では、温室効果ガスだけでなく、太陽の影響も大きいことを示唆する結果だ」＞

　地球の温熱のほとんど全ては太陽から来ているのだから、太陽活動の変化が地球の気候変動に影響するのは、当然だろう。地球温暖化の議論において、太陽活動のデータが取り上げられただろうか。地球温暖化の議論においては、一つのデータだけではなく、多種類のデータを考慮に入れた議論が望まれる。

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地球磁場弱まると寒冷化、メカニズム解明　立命大などグループ
京都新聞 1/16(月) 21:40配信

　地球の磁場が弱まった時に寒冷化が起こるメカニズムを、立命館大古気候学研究センターの北場育子准教授や中川毅教授、神戸大などのグループが大阪湾の堆積物の解析から解明した。宇宙から届く放射線が雲を作り、太陽光を跳ね返しているという説を裏付けるデータが得られた。英科学誌サイエンティフィック・リポーツで１６日発表した。
■「宇宙線で雲増加」裏付けるデータ
　地球の磁場は、放射線である銀河宇宙線を跳ね返すバリアーの役割を果たしているが、約１０７万年前と約７８万年前には現在の１０％にまで弱まったことが分かっている。その時期に寒冷化が起こったことを示す多くのデータがあり、その理由として「地球に届いた銀河宇宙線が大気をイオン化して雲を多く作ったため」という仮説も提唱されているが、実際に雲が多かったことを示す証拠はなかった。
　グループは、大阪湾の海底に両時期に堆積した花粉の化石の種類の構成から、当時の気温、降水量を推定した。この結果、両時期は、夏より冬の気温低下が大きく、かつ夏の雨量が減少しており、これは雲によって太陽光が遮られるときに起こる場合に特有の気候変化であることが分かった。
　中川教授は「今回は地球磁場の変化が気候変動に及ぼす影響だが、太陽の活動度の変化も同様の影響があると考えられる。気候変動の議論では、温室効果ガスだけでなく、太陽の影響も大きいことを示唆する結果だ」と話している。

月の起源に新説

＜約45億年前に地球の衛星として誕生した月は、原始地球に小さな天体が次々衝突したことによって形成された可能性があるとの研究結果が9日、発表された。＞

　月はどうのようにして出来たのか？　現在定説となっているのは、地球に火星サイズの天体1個が衝突したことにより月が形成されたという「巨大衝突説」だ。ところが、新説では、地球に小さな天体が次々衝突したことによって出来たのだという。「衝突説」という点では同じだが、小さな天体というのが大きく異なっている。ことらの説なら、「巨大衝突説」で説明できない矛盾を説明できるのだそうだ。
　新説は、正しいのだろうか。小さな天体が衝突することは、他の惑星でも起こる確率が高く、惑星に対して異常なほど大きな衛星が地球だけに出来たことが、今度は逆に説明できなくなるのではなかろうか。この新説、果たして新しい定説となりうるのだろうか。

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月の起源、「巨大衝突」ではなかった？ 定説覆す論文発表
ＡＦＰ＝時事 1/10(火) 6:22配信

【AFP＝時事】約45億年前に地球の衛星として誕生した月は、原始地球に小さな天体が次々衝突したことによって形成された可能性があるとの研究結果が9日、発表された。

　月の起源をめぐっては、地球に火星サイズの天体1個が衝突したことにより形成されたという「巨大衝突説」が定説となっていたが、同説は大きな矛盾を抱えていた。

　この説が事実ならば、月の成分の5分の1は地球派生で、残る5分の4は衝突した天体の物質ということになる。しかし実際には、地球と月の成分構成はほぼ同一であり、これは同説の支持者らを長く困惑させてきた矛盾点だった。

　だが、1回の大規模衝突ではなく小さな衝突が繰り返されたと考えれば、この矛盾についても説明がつく。

　英科学誌ネイチャー・ジオサイエンス（Nature Geoscience）に発表された論文の共同執筆者で、イスラエル・ワイツマン科学研究所（Weizmann Institute of Science）のラルカ・ルフ（Raluca Rufu）氏は、「複数の衝撃があったとする説の方が、月の形成をより『自然』に説明できる」という見方を示している。

　ルフ氏と研究チームは、火星よりも小さい「微惑星」と呼ばれる天体と原始地球との衝突を再現したコンピューターシミュレーションを約1000パターン作成。

　その結果、微惑星が衝突するごとに原始地球の周囲に残骸の輪が形成され、その後それらが合体して「小衛星」が形成されることが分かった。こうした小衛星の数々が最終的に、月を形成したと考えられるという。

　論文によると、複数の衝突は単独の衝突よりも多くの物質を地球からえぐり出すことから、小衛星の成分構成は地球により近くなるという。研究チームは、月の形成にはこうした衝突が約20回必要だったと結論付けている。【翻訳編集】 AFPBB News