腹立ち紛れ（笑）

風力発電失速

＜東日本大震災以降、改めて注目が集まり始めた「再生可能エネルギー」の一つ、風力発電の新規導入が伸び悩んでいる。もともと予定通りの出力が出ないといった性能面の課題に加え、固定価格買い取り制度導入に伴う助成金の廃止や環境影響評価（アセスメント）の導入などが影響したとみられる。今年に入ってからは風車の落下事故も相次ぎ、勢いがさらに“失速”する可能性も出てきている。＞

　風力発電の導入が伸び悩んでいるのは、良いことだ。風力発電が自然に優しいという証明は何処にもないのだ。
　私の考えでは、風力発電を大規模に行うことは、自然に優しくない。複雑な地球上の気候は、風によって作られている。風力発電が風を弱めることは間違いが無いので、大規模に行えば気象に影響が出る筈だ。低周波騒音の問題や、鳥などの野生動物に対する影響の問題もある。これらの問題に関する研究が一体どれだけ行われたというのだろうか？
　自然エネルギーの利用というのは、自然界からエネルギーを抜き取ることだ。大規模に行えば環境に影響が出るのは、間違いが無いはずだ。これは、風力発電に限らず、太陽光発電でも地熱発電でも或いは他のものでも同じことだ。「再生可能エネルギー」などと呼ぶものだから、いくら取っても再生されて平気だなどと思ってしまうのだ。
　例えば、水力。これは、自然環境に優しいと考えられてきた。今風に言えば、再生可能エネルギーだ。ところが、最近では、大規模なダムを造る水力発電を再生可能エネルギーと区別するようになってきている。環境負荷が大きいと判明してきたからだ。
　再生可能エネルギーは、大規模に行うと環境に悪い。これは間違いが無いと私は思う。だが、再生可能エネルギーを大規模に行った場合の環境に与える悪影響の研究が、消極的にしか行われていないようなのは、何故であろうか。確かな研究を行わずに、再生可能エネルギーは、環境に優しいと喧伝するのは、どうしても納得がいかないのである。

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補助金廃止、落下事故が「追い打ち」…“失速”する風力発電
産経新聞 5月9日(木)8時8分配信
　東日本大震災以降、改めて注目が集まり始めた「再生可能エネルギー」の一つ、風力発電の新規導入が伸び悩んでいる。もともと予定通りの出力が出ないといった性能面の課題に加え、固定価格買い取り制度導入に伴う助成金の廃止や環境影響評価（アセスメント）の導入などが影響したとみられる。今年に入ってからは風車の落下事故も相次ぎ、勢いがさらに“失速”する可能性も出てきている。

　◆助成金は廃止

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）によると、風力発電は平成２年度のわずか９基から年々増加。２３年度には全国１８７０基、総発電量約２５５・５万キロワットまで増えた。

　しかし２３年度以降、新規導入数が伸び悩み、２３年度３９基、２４年度４９基にとどまった。国（経済産業省）は１３年に「２２年度に総発電量３００万キロワット」との目標を打ち立てたが、日本風力発電協会によると達成は２７年度以降になる見通しという。

　伸びを鈍らせた原因とみられているのが、再生エネルギー買い取りを法律で保証する「固定価格買い取り制度」への切り替えで行われた助成金廃止。また騒音問題などを背景に、環境影響評価の導入など明確な設置基準も設けられ、新規設置のハードルは上がってしまった。

　◆不安定な出力

　風力発電は太陽光発電に比べて設備容量あたりのコストも安いなどセールスポイントがある一方、想定していた出力に達しないケースもみられる。今年３月に風車の落下事故が起こった太鼓山風力発電所（京都府伊根町）。６基の風力発電機で、年間計８５０万キロワット時の電力量を見込んでいたが、２３年度の実績は半分の約４２７万キロワット時。

　雷によって風車が壊れるなどの被害が相次いだことが原因といい、京都府の担当者は「故障すれば出力も下がるし、コストもかかる。当初はまったく想定していなかった問題だ」と表情を曇らせる。

　昭和６１年にＪＲ山陰線の余部鉄橋から列車が突風にあおられ転落、６人が死亡する事故が起きた兵庫県香住町（現・香美町）の元町長、藤原久嗣さん（７３）は、平成１４年に町として導入を試みたが、断念したときのことを振り返る。

　「簡単に導入できると思っていたが、季節によって風量も違い、条件にあう場所がなかった」

　◆事業見直しも

　こうした中、京都府と三重県で今春、落下事故が相次いだ。太鼓山風力発電所では３月１２日、発電機１基の支柱が折れ、先端に設置されていた風車と発電機が落下。金属疲労の可能性があるとみられる。

　また４月７日には、津市と三重県伊賀市にまたがる風力発電施設「ウインドパーク笠取」でも風力発電機１基の風車と発電機が落下した。津市では同日、最大瞬間風速２０・２メートルを観測しており、部品の強度不足が原因だった。

　経産省は「風車や発電機が落下する事故は国内で例がなかった」として、各地の事故数を調査するなど実態把握に乗り出しているが、ある自治体の担当者は「事故が増え、補修のコストを考えると、事業を見直さざるを得ない」と話す。

貝毒発生、水質改善が原因

＜大阪湾の二枚貝に貝毒が広がっている。＞

　その原因は、皮肉にも大阪湾の水質改善にあるらしい。
　貝毒は、二枚貝が「ウズベンモウ藻類」という毒性がある植物プランクトンを摂取して発生する。大阪湾には、この「ウズベンモウ藻類」と、赤潮の原因となる「ケイ藻類」という植物性プランクトンが生息している。水質が悪い間は、「ケイ藻類」が多く発生していたが、水質が改善されてくると、言わばライバル関係にある「ウズベンモウ藻類」が増えてきたのだ。その結果、二枚貝が「ウズベンモウ藻類」を多く摂取するようになり、貝毒が発生したというわけらしい。再び海を汚すわけにはいかず、頭の痛い問題だ。
　ちなみに、巻貝には危険性が無いそうだ。同じ貝類でありながら不思議なことだ。

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貝毒の原因、皮肉にも水質改善という大阪湾
読売新聞 5月2日(木)8時30分配信
　大阪湾の二枚貝に貝毒が広がっている。

　今年は規模が大きいといい、アサリ以外にトリガイやアカガイ、淀川のシジミでも検出された。シーズン真っただ中の潮干狩り場は他産地のアサリを土産に渡すなどして営業しているが、客足は今ひとつ。最盛期を迎えたトリガイやアカガイは休漁に追い込まれた。旬の楽しみに水を差す貝毒だが、その原因は、皮肉にも大阪湾の水質改善にあるらしい。

　◆全部回収

　４月２８日、大阪府貝塚市の二色の浜潮干狩り場。家族連れでにぎわったが、傍らには「貝の持出しは出来ません」の看板。せっかく取ったアサリは出口で回収され、九州産と交換された。

　母親、祖母と一緒に来た同府高槻市の男児（５）は「自分で取った大きな貝をお父さんにも見てもらいたかった」と残念そう。

　二色の浜観光協会によると、４〜６月は例年３万人近い人出があるが、貝毒が出た年は２割近く減るという。府内には、ほかに有料潮干狩り場が二つあるが、いずれも同じ状況で、協会の男性幹部（６８）は「安心して遊べるのに、貝毒が出るとアサリは危険という風評が広がってしまう」と恨めしそうに話した。

　◆漁自粛

　４月中旬には、高級すしネタのトリガイ、アカガイでも貝毒が検出された。この時期、トリガイは１個８００〜１０００円の高値で取引されるが、泉佐野漁協では漁の自粛を決めた。

　今後３週連続で規制値を下回れば、自治体が「安全宣言」を出すが、過去には、８０日近くかかった年もある。同漁協の大伍健一監事は「収入が半減する漁師もいる」と表情を曇らせる。

　シジミについても、府が漁協に出荷の自主規制を要請、流通はしていない。

　◆プランクトン

　府立環境農林水産総合研究所水産技術センターによると、貝毒は、二枚貝が「ウズベンモウ藻類」という毒性がある植物プランクトンを摂取して発生する。魚や巻き貝に危険はない。

　大阪湾は富栄養化が進み、赤潮の原因となる「ケイ藻類」と呼ばれる植物プランクトンが多かったが、水質改善で減少。“ライバル関係”にあるウズベンモウ藻類が増えている。

　府内で貝毒が初めて確認されたのは２００２年。その後、水質の改善に符合するように０６、０７、０８、１０、１１年と相次いでいる。

バイオ燃料で大気汚染

＜環境に優しいとされる「バイオ燃料」の原料となる植物の栽培が、大気汚染につながる可能性があることが分かった。＞

　自然エネルギーや再生可能エネルギーというと、環境に優しいものだと思われている。しかし、それは本当なのだろうか。それらが本当に環境に優しいのかという検討を行うべきだ。
　植物を原料とするバイオ燃料を燃やしても、大気中から取り込んだ二酸化炭素を再び大気中に放出するだけなので環境には優しいと考えられてきた。しかし、環境に与える影響はそんな単純なものではなかった。原料となる植物はその成長過程で「イソプレン」という物質を放出する。それが太陽光の下で他の物質と反応し有害なオゾンを発生するのだという。欧州での大規模なバイオ燃料用の植物栽培は、人間の寿命や農作物の収穫量に少なからず影響を与える可能性があるのだそうだ。
　どんなことでも、大規模に行えば環境に影響が出る。自然エネルギーや再生可能エネルギーというのはエネルギー密度が低いので、大量のエネルギーを得るためにはどうしても大規模になる。その時、環境にどういう影響が出るかは慎重に調べなければならない。その影響はすぐに目に見えるものではないだけに、影響が出た時には取り返しのつかない可能性がある。自然エネルギーや再生可能エネルギーは、本当に環境に優しいのかどうか十分に調べ検討してから導入しなければならないものだ。

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バイオ燃料が大気汚染の原因に、人間の寿命に影響も＝研究
ロイター 1月8日(火)15時26分配信
［オスロ　６日　ロイター］　環境に優しいとされる「バイオ燃料」の原料となる植物の栽培が、大気汚染につながる可能性があることが分かった。科学誌「ネイチャー・クライメート・チェンジ」に６日、研究結果が掲載された。

植物は成長の際に大気中の二酸化炭素を吸収するため、燃焼させても吸収した二酸化炭素が大気中に戻るだけで、環境に優しいとされている。

同研究に携わった英ランカスター大学のニック・ヒューイット氏は、バイオ燃料の原料となる植物を育てることは、大気中の二酸化炭素の量を減少させる点で効果的だとされていたと述べる一方で、「バイオ燃料は大気の質に悪影響を与える可能性がある」と指摘した。

研究によれば、バイオ燃料の原料となるポプラや柳、ユーカリの木は成長が早く、再生可能な木質燃料として使用されているが、成長の過程で「イソプレン」という化学物質を高いレベルで放出するという。イソプレンは太陽光の下で他の汚染物質と反応し、有害なオゾンを生成する。

また研究では、欧州で大規模なバイオ燃料用の植物栽培が行われているとし、人間の寿命や農作物の収穫量に少なからず影響を与える可能性があると指摘した。

環境アセスメント後のルート変更

＜ラムサール条約に登録された中池見（なかいけみ）湿地（福井県敦賀市）を通過する北陸新幹線の建設ルート上に、国内最大級のヘイケボタルの生息地があることが９日、環境省の調査で分かった。建設や列車運行による生態系の破壊が懸念される。政府の工事認可の前提となった環境影響評価（環境アセスメント）が行われた後、民家などを避けるために現ルートに変更されたことが原因だ。＞

　北陸新幹線の建設ルートが環境影響評価（環境アセスメント）の後で変更された。しかし、法令には違反していないらしい。法令に違反しないのであれば、認める以外ないかもしれない。
　しかし、湿地というのは世界的に急激に減少していると聞く。なんとかルート変更は出来ないものか。問題の湿地はラムサール条約に登録されているというではないか。
　そもそも、アセスメント後のルート変更を認めるのは、法令の欠陥ではないか。今後のために、法令の改正が必要だ。

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＜北陸新幹線＞ルートにヘイケボタルの最大級生息地…福井
毎日新聞 11月10日(土)2時33分配信
　ラムサール条約に登録された中池見（なかいけみ）湿地（福井県敦賀市）を通過する北陸新幹線の建設ルート上に、国内最大級のヘイケボタルの生息地があることが９日、環境省の調査で分かった。建設や列車運行による生態系の破壊が懸念される。政府の工事認可の前提となった環境影響評価（環境アセスメント）が行われた後、民家などを避けるために現ルートに変更されたことが原因だ。専門家は「アセス制度の抜け穴を突かれた形だ」と指摘している。【比嘉洋、藤野基文】

　◇アセス後、ルート変更

　調査によると、ルート周辺のヘイケボタルは１０〜１１年に年平均で１５９０匹確認され、全国３６調査地点で最も多かった。ホタル研究家の大場信義氏は「西日本ではかなり数を減らしているので極めて貴重な場所だ」と分析する。湿地ではメダカや水草のミズトラノオなど、国指定の絶滅危惧種も確認された。

　北陸新幹線金沢−敦賀間は２５年開業予定だが、同湿地を含む区間の工事開始は決まっていない。環境省によると、建設事業者の鉄道建設・運輸施設整備支援機構は０１年、湿地近くの山腹をトンネルで貫く建設計画の環境アセスメントを実施し、「地中を通るトンネルのため周囲への影響は少ない」と評価。国土交通省と環境省は着工前のより詳細な再調査を条件に了承した。

　しかし、機構はアセス後の０５年、集落や工場を避けるため、ルートを変更して国交省に工事実施計画の認可を申請。新たなルートは最大で約１５０メートル移動したため、山に挟まれた谷間で、約８０メートルにわたりむき出しになる。線路は幅約１０メートルのパイプを通す形で、湿地の真上を地表数十センチの高さに設置される。

　この変更は、移動の幅が環境影響評価法施行令でアセスのやり直しが必要になる３００メートル以上に該当しないとして、今年６月に認可された。

　機構によると、むき出し部分の工事は湿地に重機を直接入れて行うといい、工法の面でも大きな変更になる。湿地を継続調査している環境省自然公園指導員の笹木智恵子さん（６６）は「重機で一度破壊された環境は元には戻らない」と危惧する。名古屋女子大の村上哲生教授（陸水学）は「ルートが変わったら、アセスをやり直すことも検討すべきではないか」と指摘した。

　機構は「正規の手続きにのっとって進めている。着工は、環境省などが求めた再調査の結果を見て判断したい」としている。しかし、既にルートを詳細に確定する工程に着手。再調査を実施する機構は「この工程後にルートを再変更した例は聞いたことがない」と説明している。

　環境アセスメント学会理事の吉田正人・筑波大准教授は「施行令に触れないとしても、生態系は１００メートル離れれば大きく変わる。環境に悪影響を与える可能性が高い変更がアセスの手続き後も認められるなら、アセスの信頼性が揺らぎかねない」と語った。

　◇中池見湿地◇

　福井県敦賀市街地近郊に位置するイチョウの葉の形をした広さ２５ヘクタールの低層湿原で、豊かな湧き水を供給する周囲の山間部を含む全８７ヘクタールが７月に国際的に重要な湿地を保全する「ラムサール条約」に登録された。中央部に深さ約４０メートルの泥炭層が堆積（たいせき）し、気候変動や植生変化を１０万年以上さかのぼって分析することができる。２０００種を超える動植物が生息し、トンボ類だけで７０種を数える。

地下水汲み上げで地震

＜昨年５月にスペイン南部ロルカで発生したマグニチュード（Ｍ）５・１の地震が、地下水くみ上げに伴う地盤沈下によって引き起こされた可能性を指摘する研究結果が、英科学誌で発表された。＞

　昔は、地下から水を汲み上げることが地上に影響を及ぼすなどとは全く考えられなかったため、無制限に地下水の汲み上げが行われついに地盤沈下が発生した。やがて地下汲み上げとの関係が指摘され無制限の地下水汲み上げは行われなくなった。地熱発電は、地下から高温の水蒸気を取り出す。それは、水を汲み上げることになるだけではなく、圧力も熱も抜き出すことになるため、大規模に行えば必ず地上に影響が出ると以前このブログで書いたことがある。
　地下水の汲み上げが地盤沈下を起こすことは知られていた。そして今回、地震を起こす可能性まで指摘された。当然これは、地熱発電にも言えることだ。地熱発電は地下の圧力を下げることに他ならない。地震を誘発する可能性を否定できないだろう。その上、熱までも大量に抜き出すからには、地域の環境に影響を与えないと考えることの方が難しい。代替エネルギーとして地熱発電を増やすべきではない。

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スペイン地震は「人為的起因」も、地下水くみ上げで地盤沈下
ロイター 10月22日(月)12時40分配信
［ワシントン　２１日　ロイター］　昨年５月にスペイン南部ロルカで発生したマグニチュード（Ｍ）５・１の地震が、地下水くみ上げに伴う地盤沈下によって引き起こされた可能性を指摘する研究結果が、英科学誌で発表された。この地震では９人が死亡し、多くの建物が倒壊した。

研究はカナダのウェスタンオンタリオ大学のパブロ・ゴンザレス氏らが実施し、科学誌「ネイチャージオサイエンス」で２１日に発表。衛星データを使い、地震が引き起こした地殻のゆがみを調べた結果、過去５０年の地下水くみ上げにより帯水層の地下水位が約２５０メートル低下し、地殻のゆがみに相関性があることが判明。断層に人為的な圧力が加えられ、地震を発生させるだけでなく断層のずれに影響を与える可能性があると指摘した。

ゴンザレス氏は、今回の調査結果が他の地震と関連性を示すとは断言できないとする一方で、ダムや帯水層など水源に近い場所で発生する地震についての手掛かりとなるとの見方を示した。