腹立ち紛れ（笑）

「盛り土」

　東京都の築地市場移転問題が、テレビで盛んに放送されている。「モリド」「モリド」と連呼されている。「モリド」って何だ？　画面には、「盛り土」の文字がある。これは、「モリツチ」としか読めないだろう。どうして「モリド」なのだろうか。何の説明もない。手持ちの「広辞苑」（第２版）で引いてみたが、「モリツチ」はあっても「モリド」は無かった。古い版の「広辞苑」とは言いながら、「モリド」は一般に使われる単語ではないようだ。
　考えられるのは、専門用語と言うことだ。しかし、それなら、専門用語だと断るべきだ。それに、一般視聴者向けの放送で、わざわざ専門用語を使う必要はない。
　実際、私が見たテレビ放送では、小池東京都知事は、「モリツチ」と言っていたし、解説を頼まれた人（大学教授だったと記憶している）も、「モリツチ」と言っていた。「モリド」と読む必然性など全く無いのだ。
　一般に、合成語の中で、あとの漢字を訓読みにするか、音読みにするか。原則は、前の語が、耳で聞いて日本語として理解できる時には、訓読みとし、理解できない時には、音読みとする。例えば、「山川」とある時、「山」を「ヤマ」と読めば、「川」を「カワ」と読む。「山」を「サン」と読む時には、「セン」と読む。耳で聞いて理解できるとは、「あそこにヤマが見えるでしょう？」は日本語として通じるが、「あそこにサンが見えるでしょう？」は通じないということだ。この原則からも、「盛り土」は「モリツチ」だ。「この花を鉢植えにしよう。そこにツチがあるだろう、持ってきて。」なら分かるが、「そこにドがあるだろう、持ってきて。」では何のことだかさっぱり分からない。
　音読み訓読みの原則は、前と読み方をそろえる、とも言える。「ごま油」は「ゴマアブラ」、「ラー油」は、「ラー」は聞いて分からないので、「油」を「ユ」と読んで、「ラーユ」。「サラダ油」「オリーブ油」は、「サラダアブラ」「オリーブアブラ」、あるいは原則通りそろえて、「サラダオイル」「オリーブオイル」と読むべきだろう。
　ところが、この原則をテレビ、いいかえれば東京の人間が、乱そうとしている。テレビから、「サラダユ」「オリーブユ」と聞こえてきた時には、しゃれた、いや、おかしな名前の風呂屋かと思った。「ユ」と言えば、日本語では、温かい、あるいは、熱い水のこと、つまり湯のことである。
　どうも東京やその近辺の人間は、最後についた漢字を何でもかんでも音読みにしてしまう傾向があるようだ。詳しい名前を忘れてしまったが、新しく改良した豚を指して、「○○トン」と言っていた。少なくとも、西日本では、「○○ブタ」と言う筈だ。「アグー豚」も「黒豚」も「ブタ」と読む。決して「クロトン」とは言わない。「松阪牛」だって「マツサカウシ」だ。牛を指して「マツサカギュウ」とは言わない。ただし、肉になったものは「マツサカギュウ」と大阪では言うようだ。三重の地元でどう読んでいるかは知らない。
　テレビを使った東京の策略によって、「モリド」という奇妙な言葉が広まってしまった。日本人は適応力が高い。「モリド」と聞いても違和感を抱かない人々が大量に製造されたのだろう。適応力の高さを悪用されたのだ。そのうち、風呂屋だか何だかわからない「サラダユ」や「オリーブユ」という言葉が普通になってしまうのかもしれない。空恐ろしいことだ。

「専守防衛」

＜参議院選挙の結果、憲法改正発議に必要な３分の２勢力を衆参両院で得た。現実的論議をおし進め、専守防衛をめぐる度を超した自虐・自縛的解釈を転換する好機としたい。民進党は政策に《専守防衛》と《抑止力》を掲げる。《他国に脅威》を与えないとも。しかし、脅威の質にもよるが「他国に脅威を与えない」専守防衛では、抑止力が機能しない。それどころか、国土の幅が狭い日本列島では「本土決戦」につながる。そんな危険な戦略が「生命尊重」を定める憲法上、許されるはずがない。＞

　「専守防衛」　矛盾に満ちたこの言葉を、もうそろそろ政府は引っ込めた方が良い。
　専ら守って防衛する。そんなことが出来る訳がない。侵略のための戦でも防衛のための戦でも、戦は領土の外でするのが大前提だ。
　防衛するとは、国を守ることだ。国を守るとは、国を傷つけないことだ。領土内を戦場にするとは、国土を傷つけることだ。国土を傷つけることは、国を守っていないことだ。防衛するとは、領土の外で戦をすることに他ならない。領土の外で戦をすることと、攻撃された後に戦をすることが矛盾することは、言うまでもない。攻撃された時点で、すでに国が傷ついている。
　我が国が意図するところは、侵略しないということだ。他国を攻撃しないということではない。侵略してきた国を攻撃できないのでは、その侵略を退ける確率は、極めて低くなる。なぜなら、侵略する側から見れば、最初の戦いに失敗しても、自国が攻撃を受けないことが分かっていれば、そのあと何度でも攻撃を仕掛ければいいからだ。
　他国を侵略しないとは、他国を攻撃しないということではない。これは、自明のことのように思われる。この点、「専守防衛」という言葉は、内外に誤解を与える表現だ。政府は、もうそろそろこの言葉を引っ込めた方が良い。

以下、ニュース　　一部、フォントを変えてある。

民進党が掲げる「専守防衛」とは「本土決戦・１億総玉砕」に等しい
産経新聞 7月18日(月)12時57分配信

　参議院選挙の結果、憲法改正発議に必要な３分の２勢力を衆参両院で得た。現実的論議をおし進め、専守防衛をめぐる度を超した自虐・自縛的解釈を転換する好機としたい。民進党は政策に《専守防衛》と《抑止力》を掲げる。《他国に脅威》を与えないとも。しかし、脅威の質にもよるが「他国に脅威を与えない」専守防衛では、抑止力が機能しない。それどころか、国土の幅が狭い日本列島では「本土決戦」につながる。そんな危険な戦略が「生命尊重」を定める憲法上、許されるはずがない。

　小欄がインタビューした退役英海軍大将は「危険思想」とまで断じている。封建時代において、いくさ上手の智将は勝利を目的とした場合、味方の来援が期待できない情勢下で「ろう城」策は採らなかった。基本的に、味方来援までの時間稼ぎに過ぎぬからだ。だが、日本の自主防衛をかつてないほど強く主張し始めた米国が米軍を急派する保障はない。全体、専守防衛に自虐・自縛的解釈をまぶし、「本土決戦」に追い込まれ、大日本帝國でさえ回避した「１億総玉砕」に突き進もうというのか。

　そういえば、内応した裏切り者が城門を開け、敵を迎え入れたろう城戦も歴史上、少なくない。中国共産党は、日本の専守防衛堅持を大歓迎するが、日本国内の内応者が誰か、見極める必要がある。

■世界に向かい「ろう城宣言」した日本

　《民進党政策集２０１６年》にはこうある。

　《専守防衛に徹し、他国に脅威を与えるような軍事大国とならないとの基本理念を今後も堅持します》

　他の野党や政府・与党も文書や答弁で似たような表現を使うが、わが国が世界に向かって「ろう城宣言」した側面が懸念される。なぜか。古来、ろう城戦には（１）堅固な城塞（２）味方の来援（３）旺盛な戦意−が不可欠だ。現代版ろう城戦＝専守防衛でも（４）明確な戦略性（５）国家防衛に適合する地形の縦深性（６）食料＆武器・弾薬の補給＝兵站の確保−などが問われる。

　結論を先に述べれば、日本はろう城＝専守防衛に最低限必要な６要素をまったく満たしていない。専守防衛にもっとも不向きな国家だといえる。逐次説明しよう。

　（１）堅固な城塞　自衛隊の装備は優秀で、隊員の練度・士気も高い。反面、国防予算の不足で正面装備が優先され、正面装備を敵の攻撃より保護する地下壕や掩体壕（えんたいごう）が整備されていない。

　（２）味方の来援　共和党大統領候補の不動産王、ドナルド・トランプ氏（７０）の主張に象徴されるが、内向きに傾斜している米国では、同盟国の自主的防衛を求める論調が強まっている。国内外の情勢次第で、日本を軍事支援しない可能性が、かつてなく高いのだ。この点、日本の防衛態勢は米軍来援もノリシロに構築されている。　

　（３）旺盛な戦意　自衛官だけに国家防衛を押しつける風潮が国民に見られる。国民全員で国家を守り抜く意志・覚悟が弱い。冷戦時、ソ連軍が侵攻してきたら「戦うことはせずに、白旗と赤旗を掲げて降伏すればよい」と、真顔で放言した進歩的文化人たちの置き土産が、いまだ完全に廃棄処分されていない。

■日本に焦土戦の覚悟はあるのか？

　（４）明確な戦略性　防衛白書は専守防衛をこう定義する。

　《相手から武力攻撃を受けたときにはじめて防衛力を行使し、その態様も自衛のための必要最小限にとどめ、また、保持する防衛力も自衛のための必要最小限のものに限るなど、憲法の精神に則った受動的な防衛戦略の姿勢をいう》

　敵の先制攻撃で国土が焦土と化し、多くの国民の生命・財産が奪われる事態を覚悟しなければならない。敵の第一撃で壊滅的損害を被れば、反撃能力も奪われる。かくなる圧倒的な危険と不利を甘受する「本土決戦」戦略を、国民の前に明々白々に打ち出していない。本当に《憲法の精神に則った戦略》なのか、検証すべきだ。

　スイスも「専守防衛的戦略」を採る数少ない国家の一つだが、イザというとき、全土の橋を落とし、トンネルを潰し、国土の焦土化をためらわぬ戦略を内外に宣言している。従って、スイス侵略には大きなリスクを伴う。抑止力効果は大きい。

　（５）国家防衛に適合する地形の縦深性　敵の海空軍戦力が沖縄本島などが連なる東シナ海・南西諸島を突破すれば、あとは阪神〜中京〜京浜（首都圏）といった産業集積地までまっしぐら。（４）で触れたが、国土幅の狭い日本列島は、敵の第一撃の規模によっては反撃力さえ無力化される。

　（６）食料＆武器・弾薬の補給＝兵站の確保　日本の食料自給率は低く、輸入依存率が高い。四方を海に囲まれた日本は、シーレーン（海上交通路）を遮断されれば干上がる。（１）でも言及したが、少ない国防予算は正面装備に回され、弾薬のストックは心許ない。自衛官が自嘲気味に詠む川柳をひとつ。

　「たまに撃つ　弾がないのが　玉にきず」

■理解されぬ「日本流専守防衛」

　以上、わが国に最も不向きな専守防衛の正体を記したが、他の民主国家に「日本流専守防衛」を理解させるには、相当のエネルギーがいる。

　ロンドン勤務だった２００１年秋、アフガニスタンで米中枢同時テロに端を発した対テロ戦争が勃発し、戦況を把握すべく英国の国防省や情報機関に日参した。その際、日本の参戦可能性を逆質問され、専守防衛を説明することが何と難しかったことか。自衛隊との接触経験のない欧州軍所属の米軍人も、一様にけげんな顔をした。

　ジョン・ウッドワード退役英海軍大将にインタビューした際も、専守防衛を理解してもらうのに、英国人助手の力を借りても１時間かかった。ウッドワード提督は、南大西洋上の英領フォークランド島がアルゼンチン軍に占領された紛争時、奪回作戦の総司令官だった。提督は開口一番こう語った。

　「英国の場合、外部の脅威にさらされたら、先制攻撃も含め軍事行動を起こさねばならない。迎撃は本土よりできる限り遠方で実施するのが、英戦略の基本を構成している」

■“平和憲法”ではなく戦争誘発憲法

　そもそも島国の防衛線は隣接する大陸部の沿岸に引くことが軍事的合理性にかなう。大陸国家の侵攻意図を未然にくじき、海洋国家の存亡を決めるシーレーンの安全を確保する戦略が求められるためだ。英軍が大陸の主要港を制圧できる外征戦力を有しているのは、こうした明確な戦略を受けている。

　日本はまったく逆の方針を採る。専守防衛の自虐・自縛的解釈を続け、自衛隊は敵の敵策源地（基地）を攻撃できるミサイルや爆撃機、空母などを保有せずにきた。それゆえ、自衛隊の保有兵器に比べ長射程の兵器で日本を攻撃する《スタンドオフ攻撃》を敵が仕掛ければ、わが国はなすすべもなくいたぶられる。敵の兵器は日本国土に着弾し、自衛隊の迎撃兵器は届かない…滅亡のシナリオだ。

　敵策源地を攻撃するのは、敵の侵略が不可避になった時点であり、憲法も政府答弁も敵基地攻撃を認めている。にもかかわらず、敵基地攻撃の手段を講じない現状は、安全保障政策上の怠慢だ。敵基地攻撃兵器はあくまで「能力」であり、「能力」を行使するか否かは「意図」に基づいた国会の判断だ。自国の民主主義に自信を取り戻さないでいると、国民の生活を犠牲にし、軍事費を湯水のように注ぎ込む中国の脅威を、自ら引き込む結果を生み出す。

　敵策源地攻撃は米軍の役割だとする「盾は自衛隊　矛は米軍」論を引き、日米安全保障条約を持ち出す向きもあろうが、既述の通り確固たる保障がてい減している。

　本来の専守防衛とは、侵攻してくる敵に大損害を強要する戦略と大戦力を持たねばならぬのに、日本には専守防衛を完遂するだけの戦略も大戦力もない。代わりに掲げるのが日本国憲法だ。前文にはこうある。

　《平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した》

　国際社会は町内会ではない。こんなことを《決意》して何になるのだろう。日本国憲法は、戦争を回避する抑止力を著しく阻害する。“平和憲法”などでは決してなく、まさに戦争誘発憲法なのである。

「埼」「阪」などが小学校で

＜文部科学省は１７日、埼玉の「埼」や大阪の「阪」、熊本の「熊」など都道府県名に使われている漢字２０字を新たに小学校の必修漢字にする案を文科相の諮問機関・中央教育審議会に示した。２０１０年に都道府県名がすべて常用漢字になったため。２０年度にも導入され、小学校国語で学ぶ漢字は計１０２６字となる。＞

　「埼」「阪」「栃」「阜」などは、府県名以外で使う可能性は低い。だから、小学校で教えるのはいいことだ。小学校で習っておかないと、…あれ、埼玉の「さい」ってどうだったかな、栃木の「とち」は木偏にえ〜っと？　っていう状態の私のようになってしまうからね。

以下、ニュース　　一部、フォントを変えてある。

小学校の必修漢字に都道府県名２０字追加　２０年度にも
朝日新聞デジタル 5月18日(水)0時13分配信

　文部科学省は１７日、埼玉の「埼」や大阪の「阪」、熊本の「熊」など都道府県名に使われている漢字２０字を新たに小学校の必修漢字にする案を文科相の諮問機関・中央教育審議会に示した。２０１０年に都道府県名がすべて常用漢字になったため。２０年度にも導入され、小学校国語で学ぶ漢字は計１０２６字となる。

　文科省によると、都道府県の名前と位置は小学４年生の社会の時間で覚える。教科書では、いま必修になっていない漢字はかなが振られている。

　必修の漢字は１９８９年以降、１００６字を保ってきた。小学生は学年が進むにつれて漢字の正答率が下がるため、大きく増やすのを避けてきたためだ。しかし、都道府県名が常用漢字になったことや、社会の教科書では扱われてきたことなどから、必修化するのが妥当と判断した。

　案では、２０年度に始まる小学校の新学習指導要領で、各学年で学ぶ漢字を示した「学年別配当表」に２０字を追加する。何年生でどの漢字を学ぶかは今後検討する。中教審は今年度内に案に沿った答申を出す方針だ。


　　　　　◇

　「学年別漢字配当表」に追加が予定されている漢字２０字は以下の通り。

　茨、媛、岡、潟、岐、熊、香、佐、埼、崎、滋、鹿、縄、井、沖、栃、奈、梨、阪、阜

強行採決

　「強行採決」という言葉は、実態とかけ離れた言葉だ。この言葉が使ってあればその記事はほぼ捏造と思って間違いない。
　強行という言葉の意味は、道理を無視して無理に行うということだ。では、強行採決の実態はどうか。いくら話し合っても全員の合意を得られないので、多数決を行ったということだ。最も普通の多数決の形だ。これを多数決と言わずして、一体何を多数決と言うのだろうか。話し合いの末に全員一致となった場合にも決を採ることはある。それは形式上そうする必要があるからするだけで、それをわざわざ多数決を採ったと言う必要はない。マスコミが強行採決という場合、その実態は最も普通の多数決である。マスコミは、多数決のことを強行採決と言っているのだ。それは捏造と言うべきである。
　一人前の大人が一つの説を正しいと信じ発表した場合、別の説を正しいと言う人と話し合い、別の説に納得して自分の意見を変えることは、少ないだろう。重要な問題に関する場合には、特にそうである。思うに、３日間話し合っても意見の一致を見ない場合、１週間話し合っても１か月話し合っても結果は同じだろう。それ以上話し合うことは無駄と言うべきだ。
　現在マスコミが強行採決と連呼している安保法案の場合はどうか。話し合いに入ったのは５月のことだ。現在既に７月である。通常、法案審議には８０時間くらいかけると聞いたが、安保法案の場合、１１６時間もかけているという。決を採るのが当然だ。「強行」と言う要素は何処にもない。最も普通の多数決である。それともマスコミは、多数意見と少数意見がある場合、少数意見を採用しろと言うのだろうか。それは専制政治というものだ。マスコミは、民主主義を止めて専制政治をしろと言うのだろうか。
　安保法案の議決の際、一部の野党は採決に加わらなかった。これは国会議員としての仕事の放棄にほかならない。国会議員であるならば、法案に賛成なら賛成、反対なら反対の意思を議決の際に表明しなければならない。もし責めるなら、採決に加わらなかった野党をマスコミは責めなければならない。その点を視聴者や読者に指摘されないために、マスコミは通常の多数決を強行採決と称してカムフラージュしているのだ。
　私は、実態を表さない言葉が横行するのを好まない。実態とかけ離れた使い方の「強行採決」は、止めてもらいたい。

鼻濁音、来世紀にはほぼ消滅か

＜日本語で優しく響く発音とされるガ行の「鼻濁音（びだくおん）」を日常生活で使う人は５人に１人しかおらず、全国的に著しく衰退しつつあることが、国立国語研究所の調査でわかった。来世紀には東北地方でわずかに残るだけとなり、それ以外の地域は消滅する可能性が高いという。＞

　鼻濁音は、東日本で使われるようだ。私は、西日本の住人であり、鼻濁音をまったく使わない。
　東京浅草の芸人さんだったと思うが、最近、関西の芸人さんが多く出るようになって鼻濁音が使われなくなったのが嫌だ、そんな内容のことを言っているのを聞いた記憶がある。東京辺りでは、鼻濁音に愛着があるのだなと面白く思ったことだ。
　私は、土地の言葉は大事にするのが良いと考えているので、鼻濁音に愛着を持って保存しようとする人がいるのは、ありがたいことだと思う。一応、標準語には、鼻濁音があることになっているので、鼻濁音を持っている地域の人には、消滅しないように頑張ってもらいたい。

以下、ニュース　　一部、フォントを変えてある。

「鼻濁音」来世紀ほぼ消滅？　もともと使わない地域も…
朝日新聞デジタル 3月5日(木)7時53分配信
　日本語で優しく響く発音とされるガ行の「鼻濁音（びだくおん）」を日常生活で使う人は５人に１人しかおらず、全国的に著しく衰退しつつあることが、国立国語研究所の調査でわかった。来世紀には東北地方でわずかに残るだけとなり、それ以外の地域は消滅する可能性が高いという。

　ガギグゲゴには通常の濁音と、息を鼻に抜いてやわらかく発音する鼻濁音がある。たとえば「学校」のガは通常の濁音で、「鏡」のガは鼻濁音で発音する。特にアナウンサーの場合、鼻濁音の発音は欠かせない。ただし、もともと鼻濁音を使わない地域も多い。

　ノートルダム清心女子大の尾崎喜光教授（社会言語学）は２０１０年まで在籍した国語研で０９年３月、全国の成人８０３人を対象に「国民の言語使用と言語意識に関する全国調査」を行い、発音の実態を調べた。この種の全国調査では初めて調査員が回答者の声をＩＣレコーダーで録音し、尾崎さんが分析した。