環境悪化に伴う人類存続の危機の指標とされる「環境危機時計」が昨年より14分進んで9時31分を指し、1992年の調査開始以来、最も針が進んだ。調査主体の旭硝子財団が5日、発表した。世界各地で異常気象が続くほか、地球温暖化対策での各国間の対立も目立ち、温室効果ガス排出削減の道筋が見えないのが理由とみられる。 環境危機時計は「ほとんど不安はない」を0〜3時、「少し不安」を3〜6時、「かなり不安」を6〜9時、「極めて不安」を9〜12時で示す。 同財団は今年4〜6月、環境分野に携わる各国の研究機関、政府などの担当者3890人を対象に調査し、96カ国715人から回答を得た。その結果、温暖化による海面上昇が懸念されるオセアニアが10時27分と最も深刻に受け止めた。京都議定書を離脱した米国を含む北米も9時40分と高い危機意識をみせた。日本は9時34分だった。「地球環境のどの分野を念頭においたのか」との問いでは、複数回答で温暖化が73%、森林破壊・砂漠化・生物多様性の減少の49%と続いた。【田中泰義】 毎日新聞 2007年9月5日 21時30分 |
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