現代の奈良の大仏を造ろう！！

 

といっても、奈良の東大寺にある大仏を新たに造るわけではない。

 

どういう事かというと、奈良の大仏は実は雇用対策を兼ねた公共事業だったそうだ。

 

事実はわからないが、ピラミッドや万里の長城も雇用対策も兼ねた公共事業だったなんて話もある。

 

サグラダファミリア大聖堂も完成までにあと１００年くらい掛かるとか。

 

万里の長城は敵から守るという実用性があったが、奈良の大仏も大聖堂もピラミッドも宗教的建造物である。

 

だから、これらと同様に雇用対策を兼ねた建造物を造ればいいと思うのだ。

 

東京スカイツリーは実用性の高い早期完成が必須の建物なので、一時的な雇用対策にしかならない。

 

そういった物ではなくて、長期的に雇用が継続する建造物でなくてはならず、なおかつ一部の業者や天下り役人が儲かるようなモノであてはならない。

 

例えば、１０万人が２０年間雇用できるような事業にすべきだ。

 

そこで働く人は管理職も現場労働者も全て一律月給２０万円で賞与は仕事の能力や実績に基づいて最高で年間６０万円の年収３００万円。

 

人件費は最高で年間３０００億円だ。

 

住居は月々２万円で朝食付き。

 

仕事ができる人間には良い部屋に住める特典付き。

 

就労中には無料で重機の免許や施工管理士や建築士や土木管理士などの資格を取れるようにする。

 

現在、事業仕分けが行われているが、その中でスーパー堤防といわれるモノが取りざたされた。

 

２００年に一度起きる可能性のある洪水に対して、４００年掛けて造っているそうだ。

 

１９８７年から現在まで、２３年で７０００億円掛かっていまだ５０ｋｍしかできてないとか。

 

年間３００億円掛けて、２ｋｍほどしか進まない計算になる。

 

この工事には、いったい年間何人従事しているのだろうか？

 

おそらくこの事業に参加しているゼネコンやら独立行政法人には天下りがわんさかいて、年収１０００万円以上の高給をむさぼっているのだろう。

 

そういうのが無駄遣いなのだ。

 

景気対策は雇用対策もかねてボトムアップで行うべきであり、ゼネコンや独法の人件費も一人当たり２０万円の月給でやるべきだな。

 

さらに、工事の進捗を早める為に作業員を現在の２０倍にすれば、４００年掛かるものも２０年で完成するわけで、その間の雇用が継続的にあるわけだ。

 

堤防だけならさほど高度な技術が無くても誰でも作業に参加できるだろう。

 

作業はのんびりやればいい。

 

何も急ピッチでやって、事故が発生しては何も意味が無い。

 

なぜなら、雇用対策が目的なのだから。

 

堤防もただ造るのではなく、万里の長城に匹敵するような文化財にするか、実用性を高めて食糧備蓄倉庫や農産物や水産物を作るプラントを兼ねるとか、水流発電や太陽光発電や風力発電も設置するなど、何かやってほしいなあ。

 

堤防だけでなく、明治時代に失業した武士が牧の原台地を開拓して茶畑にしたように、山を切り拓いて宅地や農地にするのもいいだろう。

 

とにかく長期間に多くの人間が雇用できる公共事業を行ってもらいたいものだ。

 

今の公共事業は、天下りやゼネコンなどの一部の人間の利益の為でしかないものが多すぎるのだ。

 

公共事業は公共の為に存在するのだから、一人でも多くの国民が得をするようにしてもらいたいものだ。