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ブログ主は中学校の時に盲腸炎になったことがあります。
ただ症状が軽かったこともあり、
薬で散らして盲腸を切ることはしませんでした。
このときが３晩ほど入院でした。
盲腸を散らす都合上食事はなし。
点滴で栄養を入れるという内容でした。
宜野湾市役所前で迷惑行為を行っていた 元志位るずの元山仁士郎くんこと、 ダイエット元山くんですが、 昨日夕方にドクターストップということにして中止したようです。 ダイエットが4日目に入ったところでしたが、 点滴で栄養を入れてても空腹を我慢できなかったのでしょう。 人生で何度も禁煙に成功した人ってのはいっぱいいると思います。 多くの場合はまた少し経つと再び禁煙に成功するんですよね。 ダイエット元山くんの今回のダイエットもそんなところでしょう。 やはりダイエットのコツは まず最初に減量予定の体重を設定して、 毎日こつこつ体重を量りながらやっていく ということかなと思います。 元山くんが今回点滴ダイエットに失敗したのは 逐次の体重チェックが足りなかったからではないでしょうか？ 土日のテレビ用の画は取りましたし、 あまり長いこと市役所前を不法占拠していると 経産省前の不法占拠の時のように 賠償請求起こされたら勝てないし、 ドクターストップってことにして撤収。 というのが本当のところでしょう。 それに元山くんは過去に区役所に抗議活動に行って 区側に要求を拒否されて暴れてガラスなどをたたき割った過去から 忍耐力はないでしょうからね。 もうダイエットも限界だったから 逃げ出す理由が欲しかったでしょうしね。 ただ、三日半と言えど、点滴で栄養を供給しながらの絶食ですので 消化器系のリフレッシュにはなったのではないでしょうか？
元山くんのダイエット開始当初に血圧が高めとかドクターチェックで言われてたようですので
ちょうどいいリフレッシュになったでしょう。
ダイエット元山などを使って 無理矢理に陛下の即位３０周年記念式典に 県民投票をぶつけさせる事を強行しているオール沖縄のパペットの 無能過ぎる玉城デニー知事のニュースを取り上げておきます。 【玉城沖縄知事、浦添埋め立て「やむを得ない」】 沖縄県の玉城（たまき）デニー知事は１６日、同県浦添市の松本哲治市長と県庁で会談し、那覇市の米軍那覇港湾施設（那覇軍港）を浦添市の米軍牧港補給地区沿岸に移設するための埋め立て計画について、経済波及効果など将来性を考慮すれば自然破壊はやむを得ないことなど３項目を確認した。 玉城、松本両氏はこのほか、新たな施設は「新基地」ではなく「代替施設」であることも確認。那覇軍港の浦添移設が「県内移設」ではなく「那覇港湾区域内の移動」であることでも一致した。 (2019/1/16 産経新聞) 那覇軍港の新基地への移設は 「代替施設」だし、「那覇港湾区域内の移動」だもん。 自然破壊になっても経済波及効果があるからいいんだもん。 さて、オール沖縄が翁長知事の時代から 言ってきたのが 「基地がなければ沖縄はものすごくお金を稼げる」 というものでした。 普天間基地を辺野古に移設させる事で、 普天間の土地があいたら そこを使ってものすごくお金が稼げるらしいですから 経済波及効果があるので辺野古移設も問題無い事になります。 また、辺野古の基地建設は 「辺野古の代替施設」ですし、「キャンプシュワブ内の拡張工事」です。 那覇軍港の件となにも変わりません。 玉城デニー知事は辺野古移設を阻止するという 極めて偏った政治的立場を取っていますが、 普天間の危険性除去のための移転であることを無視し、 ツイッターなどでのツッコミに対して 「それは国が考える事だ」 などと言ってきました。 つまり、今の沖縄県は国会で共産党がやっていることと全く同じで 反対するだけで現状の問題を解決させる事は全く考えていないのです。 ま、わかりきっていたことではあるんですけどね。 過去に２度、普天間小学校を安全な場所へ移転させる話が出たものの ２度とも反基地活動家どもがこれを阻止したのですから。 反米活動をする。 沖縄県を日本から分断する。 そういう活動の為に沖縄の子供達の命を悪用してきて 今後も悪用し続けたいというのが 沖縄の反基地活動家どものやり口です。 今回の玉城デニー知事の発言で オール沖縄が沖縄県民に平気でダブスタでデタラメを言う連中 ということがはっきりしたと思います。 これは積極的に拡散していきたいところですね。 では、お次は共同通信の記事から。 【国際捕鯨委、加盟国に残留訴え 日本脱退に危機感か】 【ロンドン共同】国際捕鯨委員会（IWC、本部・英南部ケンブリッジ）は18日、ビビッチ議長（スロベニア）が加盟国に脱退を検討しないように促し残留を訴える、17日付の加盟国宛て書簡を公表した。日本政府が脱退を通告したことに危機感を抱いていることが背景にあるとみられる。 ビビッチ氏は書簡で、IWCは長い歴史の中で加盟国が幅広い意見を表明し、議論する場を提供してきたと指摘。「多様な意見を持つ活発な組織の一員であることは、われわれ全員に利益があることだと考える」として、加盟国にIWCにとどまるよう訴えた。 (2019/1/19 共同通信) IWCの脱退はずっと言われていた事でした。 それにストップをかけていたのはやっぱり外務省で かつての国際連盟脱退を引き合いに出して 日本が孤立するだのどうだの。 IWCというのは鯨の資源管理を目的にしていた可能性が わずかにあるだけで、 鯨というものを使って人種差別をする という歪んだ目的の組織と言っていいでしょう。 イヌイットが鯨を捕る事も野蛮だと禁止しろと言ったのがこいつらです。 イヌイットにとっては大切な食料源であり生活の糧であるため IWCは渋々制限枠内での捕鯨を認めたものの、 カナダは３０年以上も前にIWCを抜けてそのままになっています。 日本はというと 中曽根内閣で調査捕鯨という名目を作って 長年誤魔化しながら続けて来ました。 むしろこれで日本近海での捕鯨がなくなってしまい、 しかも長年IWCの中で誤魔化し誤魔化しを続けて来たこともあり、 国内での鯨肉の流通が極端に減少したこともあって 今は鯨肉の味を知らない人が多くなりました。 自分達世界の支配者である白人よりも 敗戦国のくせに急発展をして追い抜かれた事などから エコノミックアニマルだのなんだの言われ 人種差別したくて仕方が無い白人社会にとっては 日本は目障りな存在であったと言っていいでしょう。 そこでおおっぴらに、かつ一方的に日本を叩ける絶好の場が IWCだったと言えます。 日本だけが集中的に叩かれているということもあって 叩かれ続ける日本の影に隠れて 日本の捕鯨頭数の４〜５倍も毎年捕鯨している国が韓国です。 韓国は「たまたま網にかかってるだけニダ」と言い張っています。 どう考えても嘘ですが、 日本を叩く事が重要なIWCにとっては 韓国など二の次というところだったのでしょう。 さて、調査捕鯨というのはのちに北西大西洋でも行うようになりましたが、 もとは南極海で続けられていました。 こういう遠くまでいくのは当然ながら経費が大きくかかります。 そこで水産庁が音頭を取り大手水産会社数社でもって金を出し合って このための活動体を作って維持してきました。 当然ながら流通についてはこの大手水産会社から流れていくことになります。 ただでさえ流通量が減った鯨肉が さらに高くなる原因にもなっていると考えるべきでしょう。 油を搾り取るだけなどの白人どもの捕鯨がなくなり、 またその他の乱獲もなくなったことにより、 鯨の資源量は回復し続けてきました。 そして日本は長年の調査データから ミンククジラが増えすぎていると訴えてきましたが、 白人の人種差別しないと生きていけない偏見によって これがずっと却下されてきました。 増えすぎたミンククジラと人間の間で 魚を食い合うという状況になっているのだと思います。 鯨だけはなにがあっても捕ってはいけない。 これによって元々乱獲によって狂ったバランスのまま 数が増えすぎたという状況になっても 鯨だけは頭が良いからダメだのなんだのやってるわけです。 ついでに「代わりに牛や豚を輸入して食え！」とやるのです。 いずれにせよ、IWCは資源の保護ではなく、 政治色に特化したような状態だと言っていいでしょう。 元々日本を叩く為だけに存続していたような状態だったのですから、 そこから日本が脱退したら・・・。 IWCの中の連中は捕鯨再開を阻止するために 捕鯨再開を希望する国が有利になろうとすると その都度、捕鯨となんら関わりのない国々を参加させて その数でもって押し切るということを繰り返してきました。 鯨の資源保護は建前で目的が日本叩きにある組織なので、 日本が抜けたら参加している意味などなく、 今回慌てて「脱退しないで！」と各国に書簡を送ったのでしょう。 長年反対してきた外務省の主張が的外れだった事が よくわかると思います。 さて、今回IWCを抜ける決定打になったのは IWCの中の連中が調子に乗りすぎて 国際司法を使って 「日本の南極海での調査捕鯨は禁止」 という判決まで持っていった事だと思います。 これで水産庁とその天下りと大手水産会社による 南極海の調査捕鯨の枠組みそのものが続けられなくなるのですから。 白人共が調子に乗ってやり過ぎたので 外務省などの事なかれ主義連中も 今度の日本のIWC脱退方針は止められなくなった。 と言ったところではないでしょうか？ さて、これで鯨肉が増えるかと言えばそうではありません。 IWC脱退でIWCの枠内で渋々認められていた 遠洋でのミンククジラなどの捕鯨はできなくなるでしょう。 日本は近海での商業捕鯨を再開させることになるでしょうが、 遠洋捕鯨がなくなることで 鯨肉の流通量は増えないと考えた方がよいでしょう。 ---------
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人類のエネルギー問題を解決するともいわれる「核融合発電」を実現させるため、２０２０年の完成に向け世界最先端の大型実験装置「ＪＴ−６０ＳＡ」（茨城県那珂市）の建設が大詰めを迎えている。日本は核融合の技術で世界をリードしており、フランスを舞台に国際協力で進む「ＩＴＥＲ（イーター）」計画とも協調することで、今世紀半ばの技術確立に向けた貢献が期待される。
１グラムの気体が石油８トン分に
核融合とは、水素のような軽い原子核どうしが融合し、ヘリウムのようなより重い原子核に変身する現象だ。このとき、アインシュタインの質量とエネルギーに関する公式により、膨大なエネルギーが生じる。
人類のエネルギー問題を解決するともいわれる「核融合発電」を実現させるため、２０２０年の完成に向け世界最先端の大型実験装置「ＪＴ−６０ＳＡ」（茨城県那珂市）の建設が大詰めを迎えている。日本は核融合の技術で世界をリードしており、フランスを舞台に国際協力で進む「ＩＴＥＲ（イーター）」計画とも協調することで、今世紀半ばの技術確立に向けた貢献が期待される。
１グラムの気体が石油８トン分に
核融合とは、水素のような軽い原子核どうしが融合し、ヘリウムのようなより重い原子核に変身する現象だ。このとき、アインシュタインの質量とエネルギーに関する公式により、膨大なエネルギーが生じる。
実験では重水素だけを用いる。炉外の加速器で秒速１万キロに加速した重水素の粒子を、同じく重水素が充填（じゅうてん）された炉内に注入して１億〜２億度まで加熱。この超高温で、重水素の周囲にある電子をはぎ取って原子核をむき出しにし、さらに本来はプラスの電荷どうしで反発し合う２つの原子核を強引に融合させる。これが核融合だ。
一方、重水素は電子をはぎ取られると不安定なプラズマになるため、強力な磁場で閉じ込めて安定したプラズマ状態を保つ必要がある。しかし、経済性を重視して核融合炉を小型化すると、プラズマを閉じ込める難易度は上がってしまう。
この壁の克服がＪＴ−６０ＳＡの大きな目的で、計画では２００秒間の連続運転を目指す。イーターの実験炉が稼働するまでは、核融合の実現に向けた世界最先端の研究施設となる。
予算２兆円のメガプロジェクト
これに対してイーター計画は、日米欧露のほか中国やインド、韓国が加わるメガプロジェクトだ。フランス南部に建設中の実験炉は直径、高さともに約３０メートルで２５年に完成、３５年の本格稼働を目指す。計画の総額は約２兆円で、うち日本は約１８００億円を負担している。
実験炉では発電はしないが、５万キロワットの電力で重水素と三重水素を核融合させることで、約１７万キロワットの発電量に相当する熱出力を目指す。イーターとＪＴ−６０ＳＡの成果を組み合わせ、経済性をはじめとした実用化のめどが立てば、実際に発電まで行う「原型炉」の建設へと続く。これは今世紀半ばとなる見通しだ。
日本が世界をリード
核融合の技術では、意外なことに米国は出遅れており、日本と欧州が世界をリードしている。イーターの実験炉をめぐっても、日本とフランスが立地を争ったほどだ。
戦後日本で核融合の研究を主導したのは、わが国初のノーベル賞受賞者である湯川秀樹博士だった。湯川博士は１９５７年、政府の原子力委員会が設置した核融合反応懇談会の初代会長に就任するなど、研究の進展に尽力。その後、日本は着実に技術を蓄積してきた。
ＪＴ−６０ＳＡの建設には国内産業界が培ってきたさまざまな技術もつぎ込まれている。同機構・那珂核融合研究所の栗原研一所長は「ＪＴ−６０ＳＡを通じ、核融合に関するノウハウやテクノロジーを蓄積しながら、実用化を目指して世界の最先端を進み続けたい」と意気込む。（科学部 小野晋史）
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