日々徒然

韓国解体!反日左翼撲滅!

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頑張れ!島野製作所

すごく久々の記事になります.

最初に言いますが・・・
「アップルコンピュータ社の製品が大嫌いです」
fuckin'tosh
製品の性能,使いやすさ,デザイン等がすばらしいと昔から「信者」は言いますが・・・
WindowsはMacのまねだと「信者」は言いますが・・・2000年代最初の頃までのMacは「高い」,「不安定」でとても使えたものではありませんでした.
後,企業としても姿勢も好きになれない理由です.

頑張れ!島野製作所!

大和魂ここにあり!「巨人アップル」との特許訴訟 一歩も引かぬ中小企業のオヤジ

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150712-00000523-san-bus_all

米アップルを日本の中小企業、島野製作所(東京都荒川区)が昨年8月、特許権侵害と独占禁止法違反で訴えた裁判が、佳境を迎えている。アップルは特許を持 つ島野の社員に、共同特許にするように働きかけたり、「特許無効審判」を提起するなど、なりふり構わぬ戦術で優位に立とうとしているという。一方の島野は 6月初旬、アップルに部品を供給しているアジアの製造会社に、特許を侵害しているとして販売差し止めを請求。時価総額で世界最大の企業に対し、一歩も引か ずに立ち向かっている。

■一歩も引かぬ島野製作所
 島野はポゴピンと呼ばれる電子機器などに使われるピンを製造。電気信号を伝えるスムーズさや耐久性に優れたピンをつくる高い技術を誇っており、10年前からアップルのノートパソコンに接続する電源アダプタ側の端子向けに供給してきた。
 このピンの製造方法に関する特許が焦点になっている。島野の船木幸城社長は、「もともと誰のアイデアだったか、という点が最も重要で、それははっきりしている」と強調する。
 島野によると、アップルから依頼を受けて新しいピンを開発したが、アップルは急に、自社で開発したものだと主張してきたという。島野はこれを拒否し、同社の社員の特許として認められた。
 しかし、アップルは2012年、島野への発注を減らし、アジアの企業からも供給を受けるようにした。この企業が島野の特許を侵害していたという。島野は今年6月、この企業に対し販売の差し止め請求に踏み切った。従わなければ追加の措置を取る可能性があるという。
 また、特許を持っている島野の社員に対し、アップルは今年6月までに2回、「共同特許にしてほしい」と打診してきたという。その一方で、アップルは本来登録されるべき特許ではなかったとして、特許庁に無効を請求する「無効審判」を起こしている。

■公取委も関心
 島野側が「独禁法違反」と主張しているのは、突然発注を止められ、再開のためにやむなく値下げ要求に応じた同社に対し、13年5月にアップルが約159 万ドル(当時の1ドル=102円程度で計算すると、約1億6000万円)のリベートを求めてきたとされる問題などだ。これは値下げ前に島野から買い、アッ プルの在庫になっていたピンの数に、値下げ分の金額をかけた額だと言われたが、島野は支払わざるを得なかったという。島野側は、すでに販売したピンへの不 当な値下げ要求で、下請けに対する「優越的地位の乱用」に当たるとしている。この問題については年内にも何らかの判断が出る見通し。公正取引委員会も関心 を寄せているようだ。
 アップル側はこの訴訟について、コメントしていない。
 ただ、島野の社員に共同特許にしてくれるように働きかける一方、無効審判を起こすという戦術は整合性を欠き、“巨人”アップルの焦りすら感じられる。
 島野の船木社長は、「企業規模の大小は関係なく、お互いが利益を追求するのが(パートナーシップの)本来の姿。間違ったことをしたのだから謝ってもらわなくてはならない」と強調している。
 アップルによる特許侵害では、携帯音楽プレーヤー「iPod(アイポッド)」に使用されている円形の操作盤をめぐって、日本のソフトウエア技術者が提訴。知財高裁は14年4月、1審東京地裁判決に続きアップルに約3億3600万円の支払いを命じた例がある。

 ■苛烈な下請け対応
 取引量の大きさを背景に、アップルが下請けに対して苛烈な対応をしている事例は度々、話題になる。島野以外の部品メーカーからも「人の技術を盗んでヒッ ト商品を産み出している」(幹部)と、アップルのビジネスモデルへの厳しい指摘が上がるほどだ。アップルは自社工場を持たず、世界中の取引先と関係を深め てサプライチェーンを構築する手法を取るだけに、日本の中小企業が“ものづくりの意地”を原動力に起こした裁判の行方が、世界戦略に影響を与える可能性が ある。


あと,izaの記事リンクも
http://www.iza.ne.jp/kiji/economy/news/141206/ecn14120608440008-n1.html


内政干渉か?
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140821-00000038-asahi-soci

ヘイトスピーチ「禁止法が必要」 国連委、日本に勧告案

朝日新聞デジタル 8月21日(木)23時17分配信
 国連人種差別撤廃委員会による対日審査が20、21両日、スイス・ジュネーブで行われ、在日韓国・朝鮮人らを対象にしたヘイトスピーチ(差別的憎悪表 現)に関連して、「包括的な差別禁止法の制定が必要」とする日本政府への勧告案をまとめた。今後、この案を基にした「最終見解」を公表する。
審査の冒頭、日本政府側は、ヘイトスピーチを禁止する法律の制定や、インターネットなどでの外国人差別や人種差別が発生した場合の法の運用について、 「民法上の不法行為にも刑事罰の対象にもならない行為に対する規制に対しては、憲法が保障する『表現の自由』などの関係を慎重に検討しなくてはならない」 と述べた。
多くの委員は、審査前に日本でのヘイトスピーチの様子をビデオで視聴。右派系市民団体が「出てこい、殺すぞ」などと叫ぶ様子について「これに対応するこ とは表現の自由の保護と抵触しないのではないか。スピーチだけではなく実際に暴力を起こすような威嚇なのではないか。非常に過激でスピーチ以上のものだ」 との指摘が出た。警察の警備の様子についても「(ヘイトスピーチをする)加害者たちに警察が付き添っているかのように見えた。多くの国では、こういうこと が起こった場合には逮捕するものだ」と批判した。
傍聴した有田芳生参議院議員(民主党)は「日本の人権感覚は外国からすると(時代に)逆行しているようにみえるのだろう」と述べ、ヘイトスピーチなどに対応するための「人種差別撤廃基本法」の早期制定を目指す考えを示した。
委員会には「在日特権を許さない市民の会」と「なでしこアクション」がそれぞれ、「在日韓国朝鮮人は日本で特権を得ている」などと主張する報告書を事前提出している。

(ジュネーブ=松尾一郎) 朝日新聞社

まあ,今の国連事務総長は南朝鮮人潘基文(パン・ギムン)ですから,日本政府はガン無視で
良いでしょう.
この南朝鮮人事務総長は,中立的立場をとらない対日批判を行ったりと,国連憲章100条1「事務総長及び職員は,その任務の遂行に当って,いかなる政府からも又はこの機関外のいかなる他の当局からも指示を求め,又は受けてはならない.」に抵触していますし.

「ヘイトスピーチ禁止法」禁止法を先に作っちゃえばいいのか?

STAP徒然

STAP細胞論文問題へのコメントになります.(あくまで私見です)
分野が違うので,一概に一緒とは言えないかもしれません.
 
今回の件,色々まとめサイトがあるようなので比較画像等はそちらで見るとよいでしょう.
まとめサイト
理研中間報告

-論文投稿のざっくりとした流れ-

・こんな内容で論文書こうと思っているまたは 草稿を共著者に送ってtypoや著者順,共著者が適当かどうか,論旨に穴が無いか等の確認を取る.
・指摘等あった場合修正⇒再度共著者に送付
・共著者のOKが取れ次第 投稿,投稿原稿を共著者に送付
・投稿雑誌からの指摘箇所があれば修正し再度投稿,投稿原稿を共著者に送付
  (場合によっては,至急の追加実験あり)
・雑誌への掲載が決まれば,雑誌名,Vol,ページを共著者に連絡.
こんな手順で投稿したとして,報道されている事実があったとするなら,特にNature Article誌の場合は全員に責任があると思います.小保方さん以外全員教授もしくは教授クラスの共著者なので,何かしらの命令があっても不思議ではありません.

-実験の再現について-

これは,ある程度できなくても当然だと思います.実験というのはノウハウの塊です.職人的な感覚というのもあるかと思います.
実際,以前所属していた所で,転出した助教授のデータを再現するのに2年ほどかかったとこがあります.それは論文などには載らない細かいノウハウを再現するのにかかった時間といってよいでしょう.
ですから,今回のNature 2本を読んで,実験を再現できないというのはあり得る話です.
理研の手順をすべて公開というのは,ノウハウ公開ですのであまり良い対応とは言えないと感じます.

-データの流用,画像の加工-

以前のサンプルとの比較という事で,最新のサンプルのデータと以前のサンプルのデータを(材料は同じものという前提)同じグラフに記載する場合があります.ただし,その事はしつこい位に明記します.グラフ中に〜 in Ref.[10]とか,本文中にafter ref.[10]等.今回問題になっている論文には,ざっと見ましたがその記載は見つけれませんでした.これはマズイことかと思います.画像のコントラスト/ブライトネス補正は,グラフの縦軸スケールを変えるのと同様の意味合いを持つので,ある程度は許容範囲かと思います.実際,画像処理で,ガウスフィルタやフーリエ変換などのノイズフィルタで処理しているのも沢山あるかと思います.2枚を比較する場合,同じ処理ならあるいはOKかもしれません.彼女のD論のデータとされている件については同一と認めており,データを差し替えたいとの中間報告があります.http://www.webcitation.org/6O4CrILv3

-査読について-

基本,私はjournal任せにしますが,査読者を推薦して投稿する人もいます.
 ・研究者が少ない分野で詳しく知っている人が少ない
 ・主張が対立(主に米国と)しているので,どちらでもない人に公平に見てもらう
等の理由からです.
それ以外の理由としては,論文を通すため主張の近い(もしくは同じ)人を推薦する.でしょうか・・・
チャールズ・ヴァカンティ教授はおそらくその分野の御大と呼ばれる人でしょう.
なので,弟子・仲間・イエスマンetcを
査読者に推薦したかもしれません(真相は不明).

自分のD論の研究は,アメリカの御大と主張が対立していたので,アメリカの雑誌からは
ことごとくRejectされました(笑)

自作自演の韓国人研究者
http://blog.goo.ne.jp/netsuzou/c/b93ec6cb9771902249521de473bd802b

-日本の学術研究の問題点-

現在,理研のユニットは5年の時限プロジェクトが多いです.2年半で中間評価が入り,5年後継続になるかおとり潰しになるか決まります.成果を焦る気持ちもわかります.
また,医学系の分野では学閥みたいなのがあり,医学部出身とそれ以外で大きく隔たりがあるようです.
http://www.news-postseven.com/archives/20140225_242867.html
2000年頃かな?アメリカに右ならえで,国公立大の大学院重点化で自分が院試を受けた時より定員が倍ぐらいになってます. 博士課程に進む人数も増えてきますので教員の指導が行き届かなくなり,結果2005年以降は博士の質が良くないような気がします(あくまで相対的にですが・・・).また,博士論文だから200ページは書けというような教授もなきにしもあらず・・・なので,コピペD論なんかは珍しくないご時勢なのでしょう.

-所感-

個人的には,ハーバードのグループが怪しいと思っています.
留学先に自分の学位論文もしくは学位論文の内容を投稿した物を持っていくのは
自然な流れかと思いますし・・・
世界的権威+多額の研究資金を得るためインパクトファクタ(IF)の高い雑誌に
沢山投稿する等々.
ハーバード留学 時代の論文(Tissue Engineering Part A Vol.17 Issue 5-6 (2011).)
http://online.liebertpub.com/doi/abs/10.1089/ten.TEA.2010.0385?url_ver=Z39.88-2003&rfr_id=ori:rid:crossref.org&rfr_dat=cr_pub%3dpubmed&&;
も疑惑論文として検証されてます.
http://stapcells.blogspot.jp/2014/02/tissue-eng-part-a.html
研究室ぐるみの・・・・・
 
また,理研の対応ですが,ちょっと遅いと思います.
STAP細胞の再現性をチェックしてから,研究不正の有無と今後の対応について急ぐべきでした.彼女ではなく,上の人をかばっている感がありますね.
ようやく日本政府が国内に潜んでいる反日主義者やテロリストを処罰を決定するようですね〜〜

ソース
http://www.47news.jp/CN/201312/CN2013121001003057.html

政府、共謀罪創設を検討 組織犯罪処罰法改正で 

 政府は10日、殺人など重要犯罪で実行行為がなくても謀議に加われば処罰対象となる「共謀罪」創設を盛り込んだ組織犯罪処罰法改正案を来年の通常国会に提出する方向で検討に入った。政府関係者が明らかにした。
共謀罪が広く適用されれば、国による監視が強化される恐れがある。機密漏えいに厳罰を科す特定秘密保護法に続く国権強化の動きといえる。秘密法成立で言論・情報統制が強まる不安が広がっているだけに、論議を呼ぶのは確実だ。
政府は、2020年の東京五輪開催に向けてテロ対策の必要性が高まったと判断している。

まずは,時効を設けないことが大切だと思います.
次いで,できるだけ早く施行することだと思います.
じゃないと・・・・
河野洋平と村山富市と山本太郎を処罰できないので!
後は,鳩山由紀夫, 菅直人, 有田芳生辺りの高レベル反日から順に処罰していければ・・・
ネットの記事ですが..

歴史の共同研究 聞く耳持たぬ中韓ではなく米台と始めるべき
- NEWSポストセブン(2013年7月28日16時01分)

日本の歴史教科書にクレームを続ける韓国。だが彼らの使う教科書こそ嘘に塗り固められている。その実態を明星大学戦後教育史研究センターの勝岡寛次氏が解説する。

* * *
韓国の朴槿惠(パククネ)大統領は、「北東アジアの平和のためには日本が正しい歴史認識を持たねばならない」とオバマ大統領に語ったが、この“正しい歴史認識”を体現しているのが、韓国の国定歴史教科書だ。
 竹島については、韓国では「独島(竹島)はわが領土」という歌を幼稚園から歌わせており、歴史教科書だけでなく、国語や道徳の教科書でも小学生から教えている。もはや韓国の教科書では、独島は一切の批判を許さない“聖域”と化している。

中学の歴史教科書では、〈独島は鬱陵島に付属する島で、早くからわが国の領土として連綿として伝えられてきた〉と書かれているが、これは大嘘だ。朝鮮の文献に初めて「独島」の地名が現われたのは1906年(明治39年)で、それまで朝鮮の人々は同島の存在すら知らなかったのである。

さらに、〈政府はここにわが国の人々の移住を奨励し、官庁を設置して独島まで管轄するようにした。しかし日本は露日戦争中に独島を強制的に彼らの領土に編入してしまった〉と言うのだが、朝鮮政府が竹島を管轄した事実はない。朝鮮の古地図にも書かれていない島をどうやって管轄したというのだろうか。

韓国お得意の“ウリジナル”(ウリ=韓国語で「我々」の意)歴史も登場する。〈高句麗もたくさんの文化を日本に伝えてあげた。高句麗の僧侶彗慈は聖徳太子の師であり、曇徴は紙、墨、硯を作る技術を教えてあげ、法隆寺金堂壁画も彼の作品として知られている〉

確たる歴史資料がないため作者不明とされているのをいいことに金堂壁画が朝鮮人の作だとする手前勝手な主張には開いた口が塞がらない。
  慰安婦の扱いも年々大きくなる一方だ。慰安婦問題の章では、わざわざ「日本軍によって強制的に戦場に連行され、性的奴隷生活を強要された女性たち」と注釈を付けた上で、〈女性までもが挺身隊という名目で引き立てられ、日本軍の慰安婦として犠牲になったりした〉と書く。日本の女学生らが勤労動員された「女子挺身隊」と、公娼だった「慰安婦」の区別すらできないようだ。

近年は教科書だけでなく、マンガなども歴史教材として積極活用されている。小学校教師、クォン・テソン氏原作の『生まれ変わって花に』は、少女の慰安婦が主人公。慰安所での日本兵の蛮行を描いたマンガだ。

〈彼ら(日本兵)にとって私たちは「人間」ではありませんでした〉〈ご飯も食べられず休むこともできず、多い時は1日に70人……〉。

同書は国立中央図書館や小学校の図書室にも置かれ、歴史教育の副読本として用いられている。捏造された歴史が、こうして子供たちに刷り込まれていくのだ。

慰安婦問題を否定し、元慰安婦の前で土下座を強いられたソウル大学の李栄薫教授は、著書『大韓民国の物語』でこう本音を漏らしている。

「慰安婦研究と市民運動は、『朝鮮の純潔なる乙女の性を日本がほしいままに蹂躙した』という類の大衆的な認識をバックにしており、いまや一個人としてこれに逆らう勇気を出すのが難しい」

つまり、教科書に真実を書けないのである。数年前に行なわれた日韓歴史共同研究も、日中歴史共同研究も、さしたる成果はあげていない。中国も韓国も“最初に結論ありき”で、日本の主張には全く聞く耳を持たないからだ。この二国には何を言ってもダメ、日本は米国や台湾との歴史共同研究に踏み切るべきである。

こんな国ともうまともに付き合おうなんて考えは不要だと思います.
不法占拠している竹島も,集団的自衛権ということで,自衛隊が奪還すればいいのに・・・・
(※もちろん,韓国とドンパチなってもいいように,準備万端にしてからですが.)

自衛隊すげー
http://blog.goo.ne.jp/watabatake/e/11523aae96e5062d7b2e0de39edc37ba


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