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今日はグリーンカレーを作りました。暇だったもので。
材料 ８人前
グリーンカレーペースト１００ｇ （業務スーパーで４００ｇカップ￥１９８）
ココナッツミルク ４００ｍｌ ｘ ２缶 （１缶￥７８）
たけのこ水煮 半切れ （１個￥１２８ 残念ながら中国産）
手羽元 ８本 （骨つき￥４２０）
なす ３本 （￥１８８ 少し高い）
たまねぎ １個 （不明 あったから）
ピーマン ４個 （￥１２８）
手羽元を炒めて後はまとめて圧力鍋で煮込んだ。
しばらくして味見したら非常に辛くてしかも塩味が薄い。
水 ３００ｍｌと ブイヨンを２個いれ さらに昆布だしを少々５ｇ入れた。
なんとかまともな味になりました。
しかし出来上がった量は１０人前ほどになった。材料費は￥１２００ほど（一人前￥１２０）
家内は辛すぎて食べないので自分ひとりで１０回食べることになる。
だから９回分は小分けにして冷凍となった。そのために夏用の予備の冷蔵庫が今日稼動した。
出来上がりを撮影するのを忘れたｗ
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2010年04月18日
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参院選後に大連立？民主＋たちあがれ日本＋自民右派？
▼ ４月１４日の報道番組「アンカー」で青山さんが飛ばしていた話題。
参院選民主敗退と自民盛り返しで政権運営が困難になるなか、たちあがれ日本が仲介して民主小沢一派と自民右派が大連立を行い憲法改正と消費税UPを目指すという。
本当かな？確かに大連立構想はあるけれど今の日本政治は国民の不信を買っている。
ここで大連立をやってしまえば選挙の意味が無くなる。国民は大激怒するだろうに。
良くも悪くも日本の政治は小沢を核に回っている、民主にも自民にも反小沢がおり小沢の力を借りたい人も居る。
大連立の話は２００７年に出てきて民主の若手（前原、枝野など）の反対で頓挫した。その時点ではねじれ国会民主妨害で自民公明の政権運営がうまくいかず、大連立もあるのかな大博打だなという感想であった。
しかし今の政治情勢は違うと考える。それは国民がその政党や政治家が何を目的に何をするかに敏感になっているからだ。そして選挙で選ばれた政権だから白紙委任状をもらったも同然という考え方の民主政権に対して国民はNOと言っている訳で、選挙の争点に上げていない大きな物事の変更は認められないとなる。
▼ もし憲法改正や消費税UPなどをやりたいなら（例えばたちあがれ日本が目指すなら）それを選挙公約に上げるのは当然だが、連立する政党もその公約に反対は出来ないだろう。
自民党の中にも石破さんのように議会制民主主義を至上主義にする人もいるし、民主の若手もそうだろう。大連立になった場合の錦の御旗はどこにあるのだろう。
だいたい選挙で勝つ負けるしか考えていない小沢に世間の支持が集まるとは思えない。
大連立やったらすぐに総選挙になってしまうと思う。
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金本が求めたものは数字では無く名声
▼ 阪神タイガースの金本選手が今日の対横浜戦の試合でスタメンを外れた。そのオーダー発表のときスタンドが大きくどよめいていた。金本選手はほぼ１１年間の全試合全イニングにフル出場していた。もちろん日本記録であと８試合で１５００試合連続になるところであった。
この件は阪神ファンのなかではトラウマになっていて、今までの金本選手の貢献に対して感謝しているのだが現状のプレーでは阪神の勝利に貢献しないと思っていてもなかなか言い出せない。
打撃でも打率が２割に届かず規定打席の下から３番目、それより酷いのは守備で返球を２０ｍも投げられない思い切り走れないでは他の選手も迷惑だった。
▼ ところが今日の試合で４番は新井選手であった。金本選手は８回に代打で出場したがセカンドゴロであった。しかしこの回のそれまでにブラゼルの３ランで阪神が逆転していたので勝敗に影響なし。
試合後の真弓監督の話では金本選手自らが申し出たことらしく、試合５分前にオーダー変更したらしい。まあ予定調和というか大団円になったわけだ。
▼ 本当に右肩が良くないのだろう、打撃力は上がる可能性があるが守備ではなかなか苦しいのだろう。今後は藤川俊介などが守備固めに入ることになるだろう。
まあ、今日の試合勝って良かった。勝利が全ての問題を洗い流した。金本は覚悟を自ら示したな。
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外国人参政権に反対する一万人大会での米国大学講師演説
▼ ４月１７日に「外国人参政権付与に反対する一万人大集会」が開かれました。
その中で米国大学講師エドワーズ博美さんの講演があり、米国の移民に対する選挙権付与と帰化申請問題を話されました。
内容は
・世界最大の移民国である米国では外国人参政権の流れは広がっていない。
・大統領選挙など地方の選挙結果が全国に及ぼす影響があり米国選挙としての信頼性が問われる。
・米国では移民の帰化申請も厳正なハードルがある。
１．永住権取得５年であること
２．道徳的人格であること（素行が良い）殺人、薬物所持、重婚、売春、ギャンブルによる違法収入な どで犯罪を起こしていないこと
３．英語能力があること
４．国旗に敬意を払い、国家を向かいアメリカの歴史と文化そして政府の仕組みの知識をもつこと
５．母国への忠誠を破棄し米国への忠誠を誓うこと（もし母国と米国が戦えば米国の為に銃をもつ）
・国籍の付与と参政権の付与はセットとして考え国籍の安売りはしない。
・なぜ日本は歴史と伝統があるのに国籍取得のハードルを上げないのか
▼ 日本では参政権推進のグループにもともと国への忠誠心が欠けている人達が居る。だから４番や５番は採用することは断固反対なのであろう。この部分が大きな違いである。最大の移民国である米国は外国人の関わる問題は大きな課題であり、日本の現状よりさらに近未来的な状態での対応結果だと考える。
▼ もっと国民的議論を掘り下げて、安易な参政権付与には反対すべきである。帰化の問題にも考えを及ぼすべきだ。自分は完全に日本人としての価値を備えているなら帰化すべきだと思う、大相撲の白鳳のように。
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夕張を見本に国の支援を強調＝地方財政悪化に民主のばら撒き
総務相“夕張市の再生支援”
原口総務大臣は、全国ただ一つの「財政再生団体」として、財政の立て直しに取り組んでいる北海道夕張市を訪れて、藤倉市長らと意見交換し、夕張市の再生を強力に支援していく考えを示しました。 北海道夕張市は、３２２億円に上る借金を、今年度から平成３８年度までの１７年間で返済するとした 「財政再生計画」を策定し、全国でただ一つの「財政再生団体」として、財政の立て直しに取り組んでいます。 こうしたなか、原口総務大臣は１７日、夕張市を訪れ、経費削減に向けて市が再編を進めている 市内の公営住宅などを視察しました。続いて原口大臣は、夕張市の藤倉市長や北海道の高橋知事と意見交換を行い、過疎地域を支援する法律を改正したことで、夕張市が今年度から９０００万円の地方債を発行できる見込みになったことや、 政府として財政の厳しい市町村に地方交付税を優遇して配分する方針を伝えました。 視察を終えた原口大臣は、記者団に対し、「地域のきずなと安心を再生することで、夕張は必ずよみがえる。国としても格段の支援をし、再生の道筋をさらに加速させたい」と述べ、夕張市の再生を強力に支援していく考えを示しました。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20100417/k10013909711000.html ----------------------------------以上転載------------------------------------
▼ こういうパフォーマンスがどれだけの価値になるのか分からないが、少なくとも民主党の北海道の選挙対策であることには間違いが無い。
民主党の特徴は「中央集権」「ばら撒き」「利益誘導」「選挙対策」「口だけ」なのだがこの夕張の支援も全くそのままだ。
今の日本には財政危機にある地方自治体が多い、その自治体に対して国として地方交付税を優遇配分する「中央政府の胸先三寸で財政支援もある」ということだ。地方自治体に対して自分達に従えと暗に（いや明確に）ほのめかしている。
しかし民主党は地方分権を詠っているはずだ。民主党だけでなく自民党もみんなの党も首長連合も地方分権である。それなのに地方に対して支援金を出すとはあきれたものだ。
▼ 自民党の参院選の公約の中に「道州制への移行（２０１７年）」が明記されていた。この道州制は麻生政権でも議論されていたが反対論も根強い、しかし対案は出てこない。
この道州制の具体的期日まで出してきたことに関しては大阪府の橋下知事や首長連合はなびくだろう。逆に自民党はそのところを見込んでいるのかもしれない。
▼ 財政再建（均衡化）は必ず手をつけ実行に移さなければいけないと思う。ネットの一部にはいくら国債が増えても日本国内で買い上げているうちは大丈夫なんてとんでも論を言う奴が居るが、鎖国しているわけじゃない。 財政再建のためには行政改革と税制改革が必要だが、結局は国の稼ぎを名目上でも増やしてインフレ傾向に推移させたほうがやりやすい。現在は市場の金が廻らず経済が動かないデフレスパイラルなのだから、真剣にインフレターゲット設定を志向して金を回して欲しい。
日本は人口減少社会へと突入した、現在の１億２７００万人から急激に１億人ぐらいまで減少するだろう。そのときの日本社会を想定した社会構造の変革や行政改革、教育改革を行って欲しい。
夕張なんて財政破綻になることは破綻１０年以上も前から夕張市関係者は分かっていたらしい。しかし市職員や議員は自分達の職場や収入が減額されることを恐れて改革を行わなかった、そして破綻後も高額な退職金をもらっているのである。
大阪の橋下知事が公務員給与の削減交渉を行った動画があるが、職員組合は「財政再建団体になっていないのに削減するのは許せない」と言い切っていた。また職員の人員削減などの話になるとさも職員は「学校の教師や警察官」を削減するのかと、議論を矮小化していた。
地方自治体の財政再建などの行程での合意形成は難しい、住民による圧倒的な支持がある首長がトップダウンで行わないとなしえないだろう。それは夕張の議員や公務員の例をみれば明らかだ。
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