高学歴者の苦悩：大学は出たけれど・・・2011.09.08（木） 先進国ではそろそろ、高校を出た何百万人もの若者が両親に涙の別れを告げ、大学で新たな生活を始める頃だ。中には純粋な向学心に燃えている人もいるだろう。しかし、大半の人は同時に、大学で3〜4年勉強すれば（その間、巨額の借金を積み上げることになる）、給料が良くて安定した仕事にありつく可能性が高まると信じている。
年長者はこれまで彼らに、教育こそがグローバル化した世界で成功するための最善の備えだと言い聞かせてきた。ブルーカラー労働者の仕事は海外に流出し、自動化されていく、というのがお決まりの台詞だ。中退者はカネに窮する不安定な生活を強いられるが、大学を卒業したエリートは世界を股にかけることができる、と。
そうした見方を裏付ける証拠もある。ジョージタウン大学の教育・労働力センターによる最近の研究は、「高卒以上の資格を得ることは、ほぼ間違いなく価値がある」と論じている。
学歴と生涯収入の関係学歴は給料にも密接に関係している。専門学位を有する米国人は、生涯を通して360万ドルの収入を手にすることを期待できる。一方、高卒の資格しか持たない人はたった130万ドルの生涯収入しか期待できない。
学歴による収入の格差は、拡大しているかもしれない。2002年に行われた調査では、学士号を持つ人は高卒資格しか持たない人より75％多い生涯収入を期待できることが分かった。今では上乗せ幅がもっと拡大している。
だが、過去は将来を知る確かな指針なのだろうか？ あるいは今、仕事と教育の関係が新たな段階に突入しているのではないか？
旧来の構図が変わろうとしており、現在の景気後退による欧米大卒者の需要の落ち込みが構造的なものに変化していくと考えるだけの理由が存在する。過去数十年間にわたって多くのブルーカラー労働者を震撼させてきた創造的破壊の渦が、知識エリートたちをも揺さぶり始めているのだ。
大卒者の数は急増している。クロニクル・オブ・ハイヤーエデュケーション誌の試算では、1990年から2007年にかけて、大学に進学する学生の数は北米で22％、欧州で74％、中南米で144％、アジアで203％増加したという。2007年には世界中で1億5000万人が大学教育を受けており、そのうち7000万人はアジアの学生だった。
新興国（特に中国）は、米国や欧州のエリートと競合できる大学の建設に資源をつぎ込んでいる。またこれらの国は、新卒者を採用して世界に通用するコンピュータープログラマーやコンサルタントに育て上げる、タタ・コンサルティング・サービスやインフォシスのような専門サービス企業も生み出している。
先進国のエリートたちは次第に、彼らより少ない給料でより一生懸命働く新興国のエリートと競争せざるを得なくなっているのだ。
また、かつて農業労働者の需要が19世紀に、工場労働者の需要が20世紀に塗り替えられたように、知的労働者の需要も技術によって再編されつつある。
知的労働者の需要が変わるコンピューターはもはや、反復的な知的作業を人間よりずっと速いスピードでこなせるだけではない。今では、コンピューターを使えば、素人がかつて専門家が行っていた作業を行うことができる。
ターボタックス（納税申告用ソフトウエア）がわずかな費用で納税申告書を作成してくれる時に、わざわざ生身の会計士を雇う必要などないだろう。また、プログラマーが微妙なトーンや言語の曖昧さに対応できるようにしたため、コンピューターがこなせる仕事はますます増えてきた。
ポール・クルーグマン氏ら何人かのエコノミストは、ポスト工業社会は教養のある人材に対する需要急増ではなく、大規模な「空洞化」に特徴づけられるようになると論じるようになった。中級の仕事が賢いコンピューターに奪われ、ハイレベルな仕事も伸び悩むと見られるからだ。
マサチューセッツ工科大学（MIT）のデビッド・オーター氏は、コンピューター時代における自動化の主な効果は、ブルーカラーの仕事を破滅させることではなく、定型化が可能なすべての仕事を台無しにすることだと指摘する。
プリンストン大学のアラン・ブラインダー氏は、これまで大卒者が伝統的にこなしてきた仕事の方がむしろ、給料の低い仕事より海外に流出しやすいと言う。配管工やトラック運転手の仕事はインドにアウトソースすることはできないが、コンピュータープログラマーの仕事なら可能だからだ。
医学や司法、学問の世界など、安定的で給料が高い仕事を与えてくれる一部の職業集団には、大学教育は今も必須条件だ。こうした集団は20世紀に、見事な手腕を発揮して参入障壁を引き上げてきた――正当な理由（誰も理容師に手術してほしくはない）もあったが、自己本位なものもあった。
だが、こうした職業も崩れ始めている。新聞社はブログの世界と負け戦を戦っている。大学は終身在職コースに乗った教授を、終身地位保障がないスタッフに置き代えている。法律事務所は「ディスカバリー（裁判に関係のある資料をかき集める作業）」などの決まった仕事を、ブラックストーン・ディスカバリーのようなコンピューター化された調査専門会社に外注するようになった。
また、患者がオンラインで医療アドバイスを受け、ウォルマートに新しく開設されたヘルスセンターで治療を受けるようになり、医師さえ脅かされている。
アダム･スミスのピン工場MITのトマス・マローン氏は、こうした変化――自動化、グローバル化、規制緩和――は、より大きな変革の一環かもしれないと指摘する。すなわち、知的労働に対する分業の適用だ。 アダム・スミスの工場長がピンの製造を18工程に細分化したように、企業は次第に知的労働をどんどん細分化するようになってきた。トップコーダーはIT（情報技術）プロジェクトを一口大の作業に切り分け、世界中にいるフリーのプログラマーに与えている。
こうした変化は間違いなく知的労働者の生産性を高める。そのおかげで消費者は、サービスの見返りに高い報酬を搾取する専門職を避けることができる。また多くの知的労働者はそれぞれの得意分野に集中し、つまらない仕事を外注できるようになる。
しかし、知的労働の再編は同時に、次世代の大卒者の生活を極めて居心地悪く、予測不可能なものにしていくのである。
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▼ 確かに単に大学を出るだけでは良い仕事につけるとは限らない時代だ。
ITの発達により事務職は極端に減少した、会計事務など簡単にとって変わられるのかもしれない。
自分も子供を育て社会に出したけれど、その教育方針というか何を持たせて大人にするかという価値観は結局自分の経験からでしかなかったのだ。愚者は経験に学び賢人は歴史に学ぶというか。
しかし価値観と労働環境が大きく変わる最前線の職場か旧態依然とした職場かで持っている資格や能力の寿命が違う。自分は文系なので子供には国家資格とは別に人に愛される能力、リーダーシップの能力をどうつけるのか考えどころだった。
今のところ発揮されているという話だが、あまりに独立心を付けすぎて帰ってこないのが不満なところだな。
今の時代、若い人たちは大変。少しハンドル操作を間違えば脱輪。
大学もきっちりとした目標を持たなければね〜。
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近未来は
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化けるかスターリングエンジン
一般のエンジンなどの廃熱を利用して発電する
今の電力業界を維持する発想では未来は無い。
原発撤退で電気代２１２１円増、維持なら３７２円増 原発を放棄し、太陽光などの再生可能エネルギーに移行した場合の負担は大きく、逆に維持すると負担は小さくなるが、同分科会は、今後、原発の安全規制が強化され、存続しても負担増になる可能性もあると指摘。秋にも最終報告をまとめる。
試算は、エネルギー政策の議論に役立てるのが狙い。政府や大学などが公表する発電コストのほか、温室効果ガス削減の国際的取り組み、１５％の節電、人口減少、原発の安全対策などにかかる費用をもとに検討した。選択肢は、大きく分けて原発の「撤退」、全発電量の約３０％を原子力が占める「現状の維持」、５０％まで拡大する「推進」。撤退は、全原発停止の時期によって４ケースに分けた。
現在、稼働中の原発が定期検査を迎える来夏までに全原発が停止した場合は、火力発電に切り替えた後、温室効果ガスを減らす再生可能エネルギーの比率を高めていく。国際的な削減目標を達成するための対策が本格化する２０３０年には、標準家庭１か月の電気料金の上乗せは、２１２１円と算出した。
（2011年7月3日17時57分 読売新聞）
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▼ 日本学術会議の分科会が試算したらしいが、現状の電力会社の地域独占と原発＋火力＋その他のコスト変化をまとめたものに過ぎない。また国際的な削減目標が本格化する２０３０年というが日本は２５％の目標を求められているという前提なのか？
一般標準家庭の６０００円/月が２０００円上がるということは３３％UPだが、これでは国内の産業は成り立たないだろう。しかしこの試算に規制緩和、発送電分離、リストラ合理化などは考慮されていない。もちろん違う会社の参入なども無いだろう。
これはナイナイ尽くしのたたき台として扱われる数字で、この数字を鵜呑みにして一軒あたり２０００円ぐらいで脱原発出来るのならOKとか、逆に３３％増は産業が死んでしまうから原発は止められないと即断してしまうのは危険。
▼ 最近スターリングエンジンというものを知って面白いなと感じた。工場や乗り物などの燃料を使用した後の廃熱を利用して発電するエンジンなのだが、これがかなりの効率を持っている。
パナソニックが開発するスターリングエンジンの解説
中に書かれているが大型貨物船は停泊中もエンジンを回している、船で使用する電力をエンジンから発電するためだ。これを運行中のエンジンの廃熱だけで発電しバッテリーに充電し停泊中はエンジンを止めるところまでは試験的に来たそうだ。
この発電機はこれ自体を動かすための燃料を新たに必要としない。現在工場などで捨てている比較的低い温度の廃熱を利用するためだ。また発電機自体が小さく出来るのでどこでも設置できる。
このスターリングエンジンを日本全国に普及させれば二酸化炭素２５％削減も簡単だと言うが・・・。 |
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三島由紀夫 vs 東大全共闘
【宮台真司】二・二六事件について考える 2010-02-26
２．２６事件 秘話 １/５
▼ この時期になると２．２６事件のことが話題に上る、もちろん暦的なものとしてもあるのであろうが、あのクーデター事件の当時の世相と現在の世相の経済状況、政治腐敗、貧困など閉塞感を比較しての筋になる。
今日、２２６事件を記事にしようとして朝からyoutubeとかネット記事を見たり読んだりして頭が痛くなった。
２番目の動画で宮台真司氏が言っているように『天皇』という存在は革命の錦の御旗であったと思う、それが日本なのだ。逆に言えば最初の三島の動画に出てくる全共闘は『天皇』を『錦の御旗機能』を否定しているわけで、そのことから日本型革命、日本型統治を目標としていないことが分かる。
彼ら全共闘は２２６事件の青年将校や三島由紀夫が唱えるように日本型の感情的統治を否定し、たぶん社会主義や共産主義によるカルト感情的統治を志向したのだと思う。
社会主義は原則として個人崇拝は否定する、しかしその内実は真逆で自分たちの組織のリーダーを天皇陛下に代えて「現人神」のように信奉する、それは既存の土着的権威を持たないがゆえの代償意識なのかもしれない。
これは今の民主党幹部に多数見られる現象であるが、（天皇を象徴とした統治システムと書くと「天皇制」とかとらえられそうだが）社会主義者が「反天皇制、（一見）民主主義的議院内閣制」などに固執しているように見える。
今の政治家は「民意」という幻想の王を自分たちで作り上げその民意を代弁する「イタコ」となろうとしている。神の言葉を代弁する宗教者のようなものか。
しかし彼らは国を動かす力の集合する中心が『天皇』という錦の御旗から、政治家とマスコミが「作り上げる『民意』」という旗に代わろうとして代えれない、そうしているうちにインターネットを通して国がひっくり返る事態が起きてくる。
▼ ２．２６事件は青年将校が起こしたクーデターであるが、天皇陛下の御旗を得ることが出来ずに鎮圧された、しかしその影響は軍のテロいう恐怖を政治家に与えてしまいその後の戦前日本に良い影響は皆無であったと思う。
２．２６事件がもし成功していたとしてもその後の統治展望は無く、単なる軍事独裁の社会主義政権へ移行していき他国との戦争はやはり起こっていたのではないだろうか。
今、世界中で沸き起こっている分散型集合知としてのインターネットは錦の御旗を持てるのだろうか。
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電気自動車はどこで走るのか
充電スタンドのインフラ網整備ができる国がどれほどあるのやら
本格化する改造EVビジネスEV改造普及を目指して さて、急速に普及しつつある改造EVであるが、今後、ペースを加速するためには大幅なコスト低減が必要である。
目標は、現在の半額。つまり、廉価版の鉛バッテリー仕様なら現在の約100万円から50万円へ、高性能版のリチウムイオン電池モデルなら200万円から100万円に下げることが目安になる。中長期的にはバッテリー価格が下がっていくと予想されるので、将来間違いなく実現できるが、それまでの間は支援策が必要だ。日産自動車が年内に発売するEV「リーフ」の場合も、通常販売価格は376万円にもなるが、補助金を活用すると299万円と、300万円を切る。この方式を改造EVに当てはめれば、改造費50万円でEVを手に入れることができるようになる。
米EVベンチャーのテスラ モーターズは2010年11月、アジアで初のショールーム「Tesla Tokyo Aoyama Showroom」をオープンした。同社が日本で販売するEV「ロードスター」は、経済産業省の補助金の対象になっている。日本での販売価格は1280万円からだが、最大で324万円の補助金が支給される。
私自身は、テスラの功績を高く評価し、日本進出を歓迎しているが、この補助金には少し疑問を持っている。本来、この補助金はCO2の削減を推進するために支給されるものだ。1台1000万円を超すような超高級車が数十台売れてもCO2削減への効果は微々たるものだ。それよりも政府には、改造費100万円で、CO2削減と省資源に大きく貢献する改造EVへの補助金を考えてもらいたい。
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▼ 電気自動車ビジネスが沸き起こっている。現在の価格は３７６万円（税込み３９５万円）らしいがこの半額あたりを目標にするらしい。しかし高い、この問題に中古改造で対応する電気自動車改造ビジネスがメインとはある程度納得できる。
一般のガソリン車のエンジンやタンクを取り外しモーターやバッテリーに取り替えると鉛電池（今のバッテリーのようなもの）で改造費は１００万円という。中古車の本体価格が改造後にある程度寿命がある低年式では５０万円ほどだとすると１５０万で手に入ることになる。ビジネス使用を前提とすればペイ出来そうな価格帯ではあるのだが積極的に改造して費用対効果があるのだろうか、なにせビジネスは金の算段が一番なのだから。
▼ この電気自動車ビジネスは日本では大きな産業転換と捉えられているようだ、２０５０年には全ての自動車がEVになるという話もあるがはたしてそうだろうか。
今の日本の自動車産業は日本国内の販売分だけを生産しているのではない。全世界的にEVが売れるのかという問題となるだろう。
日本のように全国に電気供給網が張り巡らされており充電スタンドが作れる地域ではEVも走れる、しかしどれだけの国がそのインフラ整備をしてまでEVにシフトするのであろうか。
日本の自動車産業は中国インドなど新興国に対しての販売にシフトしている。とすれば充電スタンドのインフラ整備を期待できる国ではなく低価格のガソリン車やディーゼル車を生産することになる。日本に充電インフラ整備された後日本の中にある工場ではガソリン車を作って売ることはなくなるかもしれない。
EV車ガ広まりガソリン車が減れば既存のガソリンは売れなくなる、充電は自宅中心になるのだからガソリンスタンドは経営難から激減する。そうなれば最早ガソリン車が走れなくなる。大型トラックなどは簡単にはEV化できないだろうに。
▼ 日本は技術が優れているという自負の部分に落とし穴がある。自動車産業の中にいる人はそれなりにマーケティングを行っているかもしれないが、本当に電気自動車にシフトしてしまって自動車産業は大丈夫なのだろうか。
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大雨：西日本で記録的大雨 九州北部で１４日夜遅くから再度激しい雨も
気象庁によると、梅雨前線の影響による記録的な大雨で西日本の各地で災害が発生している。西日本から東北地方では、１５日夕方にかけて１時間４０ミリ前後の激しい雨が降り、局地的には１時間に５０〜６０ミリの非常に激しい雨が降るところがあるという。気象庁は、土砂災害、低地の浸水、河川の増水などへの注意を呼びかけている。
西日本では１４日午後３時までの２４時間降水量が３００ミリ、７２時間降水量も５００ミリを超えるなど、７月としては記録的な大雨となっているところがあり。九州北部では１０日の降りはじめからの総雨量が５００ミリを超えているところがある。１４日午後３時現在、雨は小康状態となっているが、１４日夜遅くから１５日明け方にかけて、再び梅雨前線の活動が活発となり、局地的に雷を伴い激しい雨の降るおそれがあるという。 ---------------------------------------------------------------------------------------
▼ ちょっと気になる天気模様である。
昨日から九州を中心に西日本だけでなく、東北地方にかけて大雨が続いている。
近畿では紀伊半島中央部から那智勝浦尾鷲の部分は毎年大量の雨が降る。
大台ヶ原に行ったときも竜神温泉に行ったときも狭い県道はあちこちで崩落した跡があり、この一本の道がライフラインであるからこそ土木事業はこの地方の基幹産業かもしれないと思ったものだ。
この大雨は梅雨前線が北の高気圧にブロックされ日本上空に停滞していたときに南から太平洋高気圧のヘリを周って暖かい湿った空気が押し寄せた結果だそうだ。
▼ ここからは自分の勝手な推測と独断と偏見に満ちた気象分析です。じつは気象のことが好きで中学生時代には天文気象部というクラブに入って勉強していた。そのころ気象予報士という職業があれば目指していたと思う、あのころ気象を職業にするためには気象庁に入らなければいけなかったのでとても高いハードルでした。
この大雨のニュースを見てう〜んと唸ったのです。
通常梅雨前線というものは、太平洋高気圧が勢力を拡大すればそれに押し上げられるように北に移動する。だいたい７月の中旬には太平洋高気圧は大きくなって梅雨は明けるのです。今年も大きくなりました、でも北に大陸性高気圧が勢力をまだ保っているのです。（こんなことTVで言わないでしょ）だから動かないのです。
大陸の高気圧は冷たい寒気を持っています、そこに南からの暖かい湿った空気が入り込むと大雨になるのですが、大陸の高気圧も強く太平洋の高気圧も強いためがっぷり四つに組んでいるとでも言いましょうか。まるで日本の上で白鳳とバルト四つに組んで力相撲を行っているようなものなのです。
ではなぜ北の高気圧が強いのでしょうか、それは近年良く起こる北極寒気の異常南下と関係があるのかも知れません。この寒気の南下はジェット気流の蛇行によって起こるとか逆だとか言われています。いずれにしても北極寒気が強いのです。
ここで自分が以前に書いた記事につながるのです。
【アイスランド火山噴火＝冷夏予想＝米野菜不作と予測】
どうでしょうか、オホーツク高気圧とは北極寒気団と密接な関係があります。
火山の噴出した灰によりオホーツク高気圧などの勢力が強くなり、冷夏になるのではないでしょうか。さらに今回の大雨で穀倉地帯は打撃を受けました。この上冷夏になってしまうと米や野菜は不作と予想するのですが。
農林水産大臣は口蹄疫問題で乱闘中、農家の支援はまた遅れるのだろうか、そして我々日本人の食の安全保障はどうするんだ。
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