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理解するのは難しいが
予言されていた最後の素粒子
あらゆる物質に質量を与える「神の素粒子」が
発見されたそうな。
宇宙が誕生した１３７億年前の大爆発（ビッグバン）の瞬間、ヒッグス粒子を含むあらゆる素粒子は光速で飛び回っていた。しかしその約１００億分の１秒後、宇宙が急膨張したことで冷やされ、水蒸気が水になるような「相転移（そうてんい）」という急激な変化が起きた。その時、飛び回っていた素粒子の周りにヒッグス粒子が結露のようにまとわりつき、素粒子は水の中を泳ぐように動きづらくなった。この「動きづらさ」が質量と考えられている。素粒子の種類ごとに質量が異なるのがなぜなのかは解明できていない。
あらゆる物質に質量を与えたと考えられる仮説上の素粒子「ヒッグス粒子」を探しているジュネーブの欧州合同原子核研究所（ＣＥＲＮ＝セルン）は４日、大型粒子加速器「ＬＨＣ」による実験で新たな素粒子を見つけたと発表した。この粒子をヒッグス粒子と考えても矛盾がないが、ヒッグス粒子かを見極める方法は複数あり、さらなる実験や分析で確度を高める必要があるという。今年中には結論に至る見込み。
ヒッグス粒子は、あらゆる物質に含まれる素粒子の基本理論として１９６０年代に提唱された「標準理論」で存在が予言された。ヒッグス粒子は、宇宙誕生（ビッグバン）直後、宇宙空間に漂っていた素粒子に質量を誕生させる過程で重要な役割を果たしたと考えられ、「神の粒子」と呼ばれている。標準理論で存在が指摘された他の素粒子は９８年までに次々と見つかったが、唯一未発見となっている。
ヒッグス粒子は、原子核を構成する陽子同士が光速に近いスピードで衝突した際にごくまれに生じると考えられている。ＬＨＣは、陽子を衝突させてヒッグス粒子が生じているかを確かめる実験が可能な施設。宇宙誕生時は超高温状態だったが、ＬＨＣでも同様の環境が再現される。
ＣＥＲＮでは、ＬＨＣでヒッグス粒子を検出しようと、二つの国際研究チームが実験を繰り返している。ヒッグス粒子の存在を「確認した」と言えるには、検出された素粒子の質量を特定することが必要。ＣＥＲＮは昨年１２月、水素原子に換算して１１６〜１３０個分の質量の間に「存在の手がかりが得られた」と発表していた。「統計的にヒッグス粒子だと言える確率」は９９．９９９９％とされるが、この際は９８．９％にとどまり、確定には至らなかった。
東京大や高エネルギー加速器研究機構（茨城県つくば市）など日本の１６機関１１０人が参加する研究チームの一つ「アトラス」では、陽子を衝突させる実験を今年、昨年の５００兆回を上回る６００兆回実施した。その結果、水素原子１２５〜１２６個分に相当する質量のデータが昨年よりも飛躍的に多く得られた。統計的にヒッグス粒子だと言える確率は１００％に近づいていて、もう一つの欧米などの実験グループ「ＣＭＳ」の結果も同様だ。【野田武】
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▼ よく分からないが、ノーベル賞ものの発見らしい。
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東北地方太平洋沖地震
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なぜ日本は輸入規制しないのか。
韓国が下水を処理せず日本海へ投棄しているのは
国際的な事実、２０１１年から徐々に改善する約束だが
かの民族は大腸菌などの耐性は日本人とは全く違う。
清潔感という概念が違うのだ。
韓国産貝類の販売禁止勧告 ノロウイルス汚染懸念で米国2012.6.15 10:43
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１４日、韓国産のカキやムール貝、ホタテなどの貝類が、感染性胃腸炎などの原因となるノロウイルスに汚染されている恐れがあるとして、スーパーなどの店頭で販売しないよう勧告した。
生息域や、水揚げ後の処理の過程で汚染されている可能性があり、米国の衛生基準を満たしていないという。
販売禁止の対象は生ものだけでなく缶詰や冷凍、加工食品を含むが、米国で流通している韓国産の貝は少量で、商品不足になることはないとしている。
ノロウイルスは、感染した人の便などに含まれるウイルスが下水から海へと広がり、貝に蓄積、濃縮すると考えられている。（共同）
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▼ 自分ごとで悪いが、家内の父親は元調理師で永年神戸市内の繁華街の料理店に勤めていた。母親も同じように飲食勤務。
家内はその両親から料理をする際には衛生面を徹底的に教え込まれているので神経質なほど気を使う。そして言うには「韓国の海産物は絶対に買わない、気持ちが悪いから」。
その理由が彼らは衛生面に気を使わなさ過ぎる、海産物は下水が流れ込む海域で獲れたものが日本に流れ込んでくる。とのこと。
全面禁止を2カ月後に控え、環境部が立場変える ２０１１年１０月理由は陸上での下水汚泥処理施設不足 韓国政府が、来年1月から全面禁止することにしていた下水汚泥（スラッジ）の海洋投棄について、 当面は許可し続けるという案を推進していることが7日までに分かった。
韓国政府は2006年、下水汚泥の海洋投棄を12年から禁止するという内容の「廃棄物海洋投棄禁止総合対策」を発表した。 ところがそれから5年が経過し、投棄禁止の施行が2カ月後に迫った段階で、韓国政府は突然立場を変えたわけだ。 国土海洋部（省に相当）は今年8月、下水汚泥の海洋投棄を来年1月から全面禁止するという内容を盛り込んだ「海洋環境管理法施行規則」改正案の立法予告を行った。 これに対し環境部は最近「下水汚泥を海洋投棄禁止の対象から除外して欲しい」という意見を国土海洋部に送付した。 国土海洋部の関係者は「下水汚泥を陸上で処理する施設が十分ではなく、来年からの海洋投棄の全面禁止は困難だというのが環境部の立場。 施行規則の改正案に反映させるかどうか、近く決定する」と語った。 韓国は93年に、廃棄物の海洋投棄を禁止する国際条約（1972年のロンドン海洋投棄条約）に加盟したが、 加盟国の中では唯一、今でも下水汚泥の海洋投棄を続けている。 韓国では03年、東海（日本海）で捕れたカニの中に髪の毛やヘアブラシなどが混じっていたことを契機に、 廃棄物の海洋投棄を批判する世論が高まった。 これを受け、韓国政府は06年、下水汚泥の海洋投棄を12年から禁止するという内容の「廃棄物海洋投棄禁止総合対策」を発表した。 その後、環境部と各自治体が数千億ウォン（1000億ウォン＝約65億円）を投じて下水汚泥処理施設などを建設したが、 一部の施設がきちんと稼働せず、海洋投棄引き続き許可する方向で検討に乗り出したという。 2011/10/08 11:29 http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/10/08/2011100800539.html うちの家内が言うんですよ
だから言ったでしょ、汚いって。
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単純に考えるとそれは無い
くせ球の変化球
衆院選後に３党大連立、公明幹事長が可能性言及公明党の井上幹事長は１２日、東京都内で開かれた、次世代政治リーダーの育成を目指す有識者らの組織「日本アカデメイア」の会合で講演し、次期衆院選後に民主、自民、公明３党で大連立を組む可能性に言及した。 出席者によると、井上氏は「今は与野党合意に苦労している。解散・総選挙後に大連立か協議体をつくって、民自公３党が参加し、懸案を解決していくことが必要だ」と語った。井上氏はかねて民主党との連携にも前向きで、「決められない政治」に対する国民不信を払拭したいとの考えを示したものだ。
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▼ こんなのあるわけが無い、現在の自民党民主党公明党が１、２、３党を占めていると仮定すると総選挙で敵対していた政党同士が手を組んで皆与党はさすがに国民が怒るだろう。
この３党に維新の会とみんなの党が割って入り、自民党＋公明党で過半数を取れないとすると明らかに維新の会とみんなの党が連立参加するだろう。なぜなら総選挙の争点は社会保障と増税、政治行政改革だからだ。
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「東電が全員撤退を決めたとは認められず、
官邸が東電の撤退を阻止した事実はない」
と認定した。
↑ ここ重要。菅と民主党の嘘が暴かれた
国会事故調「東電が全員撤退を決めたとは認められず、官邸が東電の撤退を阻止した事実はなく、過剰介入があった」「全員撤退」意図せずと認定＝官邸の過剰介入批判−福島原発事故・国会事故調
東京電力福島第１原発事故を検証する国会の事故調査委員会（黒川清委員長）は９日、公開で委員会を開き、今月末の報告書作成に向け論点整理を行った。この中で、東電の清水正孝前社長による「撤退」申し入れについて、「東電が全員撤退を決めたとは認められず、官邸が東電の撤退を阻止した事実はない」と認定した。
昨年３月１４日夜から翌１５日未明にかけての撤退申し入れをめぐっては、第１原発からの「全員撤退」と解釈した菅直人前首相ら官邸側と、「一部要員を残すつもりだった」とする東電側の主張が対立していた。 事故調は菅氏や清水氏らの証言などを基に、「全員撤退の意思はなかった」とした上で、その後の対応について「原子炉の状況を最も把握していた現場の使命感がポイントだった」と指摘。 「官邸が現場と直接やりとりする想定していない方法で介入し、頻繁に電話が入るような事態が起きた」と官邸を批判した。 ----------------------------------------------------
▼ あの大震災と原発事故以来、民主党政府は真実を隠そうとする姿勢が見え見え。本来取っていた議事録を無いものとしたり撮影していたビデオを止めたり、年末には政府が作った「菅総理の英雄的行為により国民は救われた」という物語を放送したりしている。
ところがどう見てもポイントとなる意思決定状態の場面で肝心の記録が紛失している、例えば原発格納容器に海水を注入しようとした際、菅が再臨界の懸念を言い出しそれを説得するのに時間がかかったという。そして関連する法律を六法全書で探したという、そこまでやっているのに見つけた法律などの文字を残さないほうが異様だ。
いずれにしてもあの事故は菅民主党政権でなければここまで悪化していなかった可能性は高い。 |
李登輝元総統、中国の学生に「尖閣は日本領」2012/06/06 22:02更新
【台北＝吉村剛史】台湾の李登輝元総統（８９）が５日夜、台湾北部桃園県の中央大学で講演し、中国の学生の質問に対し、尖閣諸島を「日本領」と主張した。また「台湾は中国のものではない」などと発言し、一時会場は騒然としたという。
李氏の事務所や地元紙などによると、李氏は自らが推進した台湾の民主化の歩みについて約１時間半にわたって講演。質疑応答で、台湾に来て半年という中国の学生が、尖閣諸島の帰属に関して質問した。
李氏は「領有権は日本にある。中国固有の領土というなら、裏付けとなる証拠の提出が必要」と返した。
会場からは拍手も起き、「それは個人の見解か」と気色ばむ学生に、李氏の秘書が「見解ではなく歴史」と補足した。
両岸の未来も問う学生に、李氏は「台湾は中国の物ではなく、未来の民主化のモデル」として、この学生に「民主化と自由を学んでほしい」と、台湾の歴史に関する自らの著書を贈った。この学生とのやりとりは約２０分間続いたという。
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▼ この李登輝さんは日本の保守原点を表現している。
日本人のお手本と言って良い。齢９０歳になられたわけだが、戦前から戦中世代であり戦後世代ではない。台湾が併合されていた時代に日本で成人となり人格形成したわけだから戦前の日本の価値観を保持している。
戦後に構築された価値感は完全無欠ではない、議会制民主主義システムも怪しいもんだ。こんなに選挙で選ばれた政府が無能であり何も行動しないことが当時想像できたであろうか。
偉そうに上から目線で講釈を垂れるマスコミは民主党政権が誕生する以前はどういう報道をしていたのか。ネットが発達した今マスコミの報道を検証出来るようになりそのでたらめさが白日に晒される。MBSの橋下記者会見であったように。
この日本の失われた２０年、この期間表舞台で踊っていたマスコミ、政治家、経済人、評論家達は自分達の価値感が間違っていたと知るべきだ。
日本は第二の敗戦を迎えようとしている、経済停滞、政治停滞、社会保障崩壊、家族崩壊、少子高齢化、若者の就職難、自分達がコントロールできたかもしれないのに戦後成長期に構築された古い価値感から脱皮できないでその価値観で物事を決める愚。日本家電業界が陥ったガラパゴス化が良い例、あのTVのリモコンの馬鹿さ加減と同じことが社会全てで起きている。発言力の強い人たちは既存社会の成功者であるがその成功体験は価値が無いのである。 |
