![[11]](https://s.yimg.jp/i/jp/blog/p3/images/paging_for2.gif){kind=small}
|
不正選挙隠蔽裁判の様子、全国ニュースで流れる！
http://www.dailymotion.com/video/x16atfu_%E4%B8%8D%E6%AD%A3%E9%81%B8%E6%8C%99%E9%9A%A0%E8%94%BD%E8%A3%81%E5%88%A4%E3%81%AE%E6%A7%98%E5%AD%90-%E5%85%A8%E5%9B%BD%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%81%A7%E6%B5%81%E3%82%8C%E3%82%8B_news&start=3 その後、何度も法廷狂乱動画はＵＰされているのですが、なぜか、全然報道されませんね。 報道すると「衆参不正選挙」と「不正裁判」と「ビクトリア斎藤」に衆目が集まるからです。 日本メディアは腐った裏社会の言いなり。最低のクズ集団です。 創価のブタばかりのメディアと裁判所を今叩かないでいつ叩く? ★不正選挙裁判★メディアが報道しない東京高裁大騒乱＜ダイジェスト版＞ http://www.dailymotion.com/video/x17eje0_%E4%B8%8D%E6%AD%A3%E9%81%B8%E6%8C%99%E8%A3%81%E5%88%A4-%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%A2%E3%81%8C%E5%A0%B1%E9%81%93%E3%81%97%E3%81%AA%E3%81%84%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E9%AB%98%E8%A3%81%E5%A4%A7%E9%A8%92%E4%B9%B1-%E3%83%80%E3%82%A4%E3%82%B8%E3%82%A7%E3%82%B9%E3%83%88%E7%89%88_news
一連の東京高裁「信じられない」インチキ裁判の動画をまとめたものです。（海外サイトにＵＰされたもの。） まだ目覚めぬ世のＢ層の皆さんを叩き起こすために、ご活用ください。 キャロライン・ケネディーの本当の名は、キャロライン・ケネディー・シュロスバーグ。 http://richardkoshimizu.at.webry.info/201311/article_112.html
凋落するユダヤ国家米国。日本に縋り日本から吸血して生き残りたい。 そこで知名度がある大物を日本大使に起用したユダヤ裏社会。 日本で人気のあるケネディーの娘を駐日大使にして、日米関係の緊密さをアピールしたい。 よってケネディー娘を馬車に乗せてパレードしつつ天皇に謁見。
沿道のB層野次馬が群がり歓声。
で、彼女の旦那は?勿論、ユダヤ人。エドウィン・シュロスバーグ。 「メトロポリタン美術館で働いていた際に、現在の夫であるエドウィン・シュロスバーグと出会い１９８６年に結婚した。夫のエドウィン・シュロスバーグのプロフィールは、ユダヤ系の繊維業者の息子でデザイナーだそうで、家系も裕福らしいです。」 http://wadai-news-47.blog.so-net.ne.jp/2013-02-28 日本で人気のあるケネディーの娘のしわくちゃ子さんに「日米関係は最も重要」と言わせて、日本の米国離れに歯止めを掛けようと必死です。
ケネディー家はJFK、ロバート・ケネディーの暗殺後にユダヤ権力の軍門に下って命乞いをしたとか。
早いところ日本の郵貯、簡保、年金、JAを乗っ取って米国債を買わせないと、次の国家デフォルト危機を回避できない。
|
ユダヤ金融資本
[ リスト | 詳細 ]
転載元: 
コメント（0）
|
No. 1230 フェイクニュース
投稿日: 2018年9月10日
8月半ば、トランプ大統領が自分を批判する記事を「フェイクニュース」だと攻撃していることに対して、米国の新聞350紙以上が社説で一斉に反論した。
例えばニューヨーク・タイムズ紙は「自分に都合の良くない真実をフェイク（虚偽）だと主張し続けることは、民主主義の根幹の危機だ」と訴えた。これに対してトランプ大統領はツイッターで「米国に欲しいのは真の報道の自由だ。現実はプレスは書きたいことを自由に書いていて、その多くはフェイクニュースで、政治的主張の押し付けか、またはただ人を傷つけようとしている。正直は勝つ」とすぐに反論した。
トランプ大統領が「米国に欲しいのは真の報道の自由」と言ったのには理由がある。8月上旬、米国の代表的なネットメディアである「アレックス・ジョーンズ」のサイトが、YouTube、Facebook、AppleのiTunes、Googleのサービスなど米国の主要なSNSやビデオサイトで一斉にアカウントを削除されたのだ。
これらはトランプ支持の中心的なネットメディアであり、大手メディアからはジョーンズ氏のサイトはフェイクニュースを流していると非難されていた。異なる多数のメディアが、ジョーンズ氏のサイトを一斉に閉鎖したのは偶然ではなく、どこかからの指示があったとしか考えられない。
ジョーンズ氏以外にも、トランプ支持の論客として知られる保守系論客のツイッターアカウントも一斉に削除されたが、反トランプのメディアでサイトの閉鎖や削除があったという話は出てこないため、トランプ支持のメディアを標的にしていることは明らかである。SNSをうまく利用して当選したトランプ大統領が、
11月の中間選挙で再び勝利することを阻止するためだろう。ジョーンズ氏に脅威を感じなければ削除する理由はないからだ。
何がフェイクで何が真実かは別として、大手メディアが大統領を批判する米国は日本より健全かもしれない。国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」が４月に発表した、世界180カ国を対象とした2018年の報道自由度ランキングでは、1位から5位はノルウェーなどの北欧諸国、米国は45位、日本は67位であった。
昨年11月には国連人権理事会で日本の人権状況を審査する作業部会が開かれ、「報道の自由」についての問題が取り上げられ、機密を漏らした公務員らへの罰則を強化する「特定秘密保護法」の成立が報道の自由を萎縮させているなどの指摘がなされた。メディアの独立性の確保や放送法の改正などが日本に求められたが、日本政府はこうした勧告を拒否している。
2016年には、国連の特別報告者デビッド・ケイ氏が訪日し、日本ではメディアに対して政府当局者からの圧力があるとする報告書をまとめたが、日本政府はこの報告書も事実の誤認だと反論している。米国のような権力とメディアの対立は異様だが、メディアが権力の代弁者となることは民主主義のためにもあってはならないことである。圧力もなく、メディアが現政権に「忖度」しているのであればなおさらだ。
|
|
中国＝ロスチャイルドが建設を開始したユーラシア横断鉄道
中国は、ウイグル＝パキスタン間を含むインド、パキスタン、バングラディッシュ、中国を結ぶ大陸横断鉄道＝通称ランドブリッジを、今後３年間で１７０００ｋｍ建設し、さらにロシアに触手を伸ばしつつ、中央アジアを経由し、やがては東欧・西欧へと至るユーラシア横断鉄道の建設に動き出した。
この鉄道網が、パイプラインに続き、中国＝ロスチャイルドによるユーラシア帝国の大動脈になる。
そして今後は、現在のグルジア・ロシア間の地域紛争に見られるような小規模紛争を「多数、作り出し」、兵器販売を伸ばし、その兵器売上の利益を転用し、ロスチャイルド・ユーラシア帝国の動脈＝パイプライン、鉄道建設費用が捻出されて行く。
大動脈建設が大規模である程、必要とされる経費は大きくなり、それに合わせて地域紛争はユーラシア各地で「大規模に、多数、引き起こされなければならない」。
この地域紛争は、イルミナティ？などと言う宗教的秘密結社の「第三次世界大戦を作り出すための陰謀」等と言う「妄想」とは全く関係なく、大動脈＝社会インフラ整備の費用調達という経済メカニズムにより、多発させられて行く。バランス・シートのアンバランスを、何が「バランスさせているか」を読解する能力を欠如させている人間が、「宗教的秘密結社による陰謀という逃げ場」に現実逃避する。会社経営に失敗した経営者が、バランス・シートを読めない自己の無能を直視する事から逃避し、アヘン中毒に逃げ込む事と、事態は等しい。
なお現在の、世界の鉄鋼生産総量１２億トンの内、中国の４億２０００万トンの粗鋼生産能力、また世界最大の鉄鋼会社アルセロール・ミタルでは、このユーラシア横断鉄道建設に使用するレールを生産する事は出来ない。必要とされているのは、１ｍ当り８０ｋｇの荷重に耐え得るレールであるが、これは日本の製鉄会社にしか生産できない。
原子力発電所建設と同様に、ここでも、中国＝ロスチャイルド帝国の生命線は、日本が握っている。
ミタルが新日鐵の買収・乗っ取りを仕掛けた理由は、ここにある。
そして、その新日鐵買収は、失敗した。
なお金で殺人を請負うイスラエル・マフィア＝殺人株式会社の現在の当主の母親は、元新日鐵会長の娘である。「誰の会社に手を出しているんだ？」と、イスラエル・マフィアに脅迫を受けたロスチャイルドが、慌てふためいて逃げ出したのが、新日鐵買収失敗の真相である。中国の地下経済＝麻薬市場を巡り、このマフィアによって中国在住のロスチャイルド一族が「皆殺し」にされた事を、小者・ロスチャイルドは忘れていなかったようである。
|
|
新ベンチャー革命2015年9月25日 No.1222
タイトル：戦争法案を急いだ安倍氏もIS（イスラム国）もともに米国戦争屋ネオコンの傀儡だったと知れ！：自衛隊は400万人のシリア難民の本国帰還のために海外派遣されるべき
１．国連総会の際、無事にオバマvsプーチン会談が行われることを祈る
有名なネットジャーナリスト・田中宇氏のブログに直近のシリア情勢が書かれています（注１）。このブログによれば、今月末にNYで開かれる国連総会におけるロシア・プーチンの演説が注目されるようです。
同総会には当然、オバマ米大統領も出席し、NYにてプーチンとの会談が開かれる見通しです（注２）。本件、オバマと対立する米国戦争屋ネオコンがオバマにどのような圧力を掛けるのか、また、何らかの偽旗テロを起こして、オバマvsプーチン会談を妨害するのか、まったく予断を許しません。
オバマ同様に、プーチンも米戦争屋ネオコンから常に、恫喝されたり、命を狙われていますから、今回のプーチンの訪米はまさに命がけです。
２．400万人のシリア難民をもたらしたIS（イスラム国）の正体が全世界に暴露されるのか
今、欧州寡頭勢力のつくったEUが大変な目に遭っています、それは、シリアにて400万人超の難民が発生、その多くがドイツなど、EU各国に流入しています。一部のEU各国は、難民受け入れどころではない苦しい国もあって、難民受け入れをかたくなに拒否しています。さらに、この動きにつられて、シリア以外のイスラム教国からも難民がEUに押し寄せています。
EU首脳はわかっているはずですが、シリア難民発生の元凶は、IS（イスラム国）のシリア侵攻にあります。したがって、シリア内のISを殲滅させれば、瞬く間にこの問題は解決し、難民はまたシリアに戻ります。EU各国にとって、IS掃討が喫緊の課題となっています。
このように分析すると、突然、シリア国民が大量にドイツを目指して移動し始めたウラには、案外、欧州寡頭勢力の意向があるような気もします。
本ブログでは、イスラエル・ネオコンが、ナチスを生んだドイツに仕返しするために、シリア難民をドイツに押し付けようとしたと観ていました（注３）。
ところで、上記、田中氏はISのことを“米国製テロ組織”と呼んでいますが、これはもうネットの常識です（注４）、日本のマスコミからしか情報を取らない日本人は知らないかもしれませんが・・・。
本ブログではISは、安倍氏を傀儡にしている米戦争屋ネオコンのつくった敵役の傀儡傭兵組織と観ていますが、上記、田中氏もそう言っていますし、その決定的証拠もあります、それは米戦争屋ネオコンのエージェントであるジョン・マケイン米共和党上院議員がテレビに出演して、堂々とそれを認めているという事実です（注５）。
ところで、われら日本の安倍氏も、ISをでっち上げている米戦争屋ネオコンの傀儡です（注６）。彼が強行可決させた戦争法案を安倍氏に強要していたのが、マケインなど米戦争屋ネオコンなのです。
そして、彼らは自衛隊を米戦争屋の傭兵にして、IS同様に、シリア政府軍と戦闘させるつもりだったのです（注４）。
ところが、今回の国連総会にて、プーチンが演説してISの正体がばれる可能性が出てきたのです、ネットではもうばれていますが・・・。
３．自衛隊はシリアに派遣される可能性が高い
いずれにしても、400万人のシリア難民問題は、今や、地球規模の大問題です。この問題を解決するには、シリアに侵攻しているISを殲滅させればよいのです。
そこで、プーチンは国連多国籍軍をシリアに送って、ISを殲滅させるべきと演説するはずです。もしプーチン案が国連で承認されれば、自衛隊は国連軍の一員として、ロシア軍や中国人民解放軍とともに、IS掃討作戦に参加させられるでしょう。
この提案に、オバマ政権は本音では賛成したいのでしょうが、ISを敵役・傀儡にしている米戦争屋ネオコンとイスラエルが困るわけです。
ところが、オモテムキ、ISは米戦争屋の敵役を務めていますから、米戦争屋はIS掃討作戦に表立って反対できないのです。ISをでっち上げたのが裏目に出始めています。米戦争屋の狙いはISを利用してシリア・アサド政権を打倒することなのですが、それがプーチンのシリア介入で頓挫しそうになっているのです。
米戦争屋が安倍氏に戦争法案を強要していたのは、自衛隊を米戦争屋ネオコンの傭兵としてシリアに派遣し、アサド政権のシリア政府軍と戦闘させるつもりだったのです。もしそうなったら、最悪、自衛隊は、シリアに駐屯している、世界最強のロシア軍と戦闘させられることになります（注７）。
さらに、米戦争屋はISをオモテムキ、敵役に仕立てていたので、彼らに日本人斬首をさせて、日本人がISを敵と認識するよう演出していましたが、これも今となっては裏目に出ています、ザマーミロ！
以上より、自衛隊がシリア派遣させられる可能性は大ですが、日本人の大半は、日本人を処刑したISを敵視していますから、自衛隊がIS掃討作戦に参加するのは反対しないでしょう。
それより、自衛隊はシリア難民のシリア帰還の手助けに貢献して欲しいと切に望みます。これこそ、自衛隊の真のPKO活動です。
注１：田中宇“ロシア主導の国連軍が米国製テロ組織を退治する？”2015年9月24日
注２：本ブログNo.1221『アメリカ様のために必死で戦争法案を強行可決させた安倍首相に米国大統領オバマは会ってもくれない：アメリカ様命で安倍様命のネトウヨはこの惨状をどう思っているのだろう』2015年9月24日
注３：本ブログNo.1219『大量のシリア難民を受け入れざるを得ないドイツのフォルクスワーゲンが、米国で2兆円超の罰金事件を引き起こされる：イスラム過激派のせいにする偽旗テロで常にEUを脅せるようスタンバイされることになるのか』2015年9月23日
注４：本ブログNo.1048『日本国民は全員知れ！：安倍首相は、対日脅迫しているイスラム国と親しいマケイン米上院議員と人質事件の直前に会談している』2015年1月23日
注５：You Tube“ジョン・マケイン イスラム国といつも連絡を取っている？”2014年１１月24日
(妨害されてアップできないので 、注４から入ってください）
注６：本ブログNo.1215『安倍自民党の戦争法案強行採決で、米国戦争屋CIAの傀儡政党という正体が国民にばれてしまった：安倍氏は米国戦争屋の日本子会社の雇われ社長に等しい』2015年9月18日
注７：本ブログNo.1208『日本を乗っ取っている米国戦争屋は米地上軍の代わりに自衛隊をシリアに派遣させて、ロシア軍と戦闘 させるかもしれない！』2015年9月9日
|
|
安倍氏を操る黒幕は戦前のヒトラーの黒幕と同一勢力である：われら日本国民は絶対に、戦前のドイツ国民のようにだまされてはいけない！
タイトル：安倍氏を操る黒幕は戦前のヒトラーの黒幕と同一勢力である：われら日本国民は絶対に、戦前のドイツ国民のようにだまされてはいけない！
１．日本全体が、米戦争屋と欧米銀行屋に翻弄されてカモにされているのは、日本国民が1500兆円の金融資産を持っているからと知れ！
本ブログでは、今の日本で何が起きているのかを、日本を既に乗っ取っている米戦争屋のウォッチングを通じて追究しています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
その過程でわかったことは、米戦争屋は、2001年に小泉政権(米戦争屋の本格的傀儡政権)誕生以降、郵貯簡保(当時は350兆円)の運用権奪取を狙ってきたということです。そこに、米戦争屋のライバル・欧州寡頭勢力配下の欧米銀行屋(ゴールドマンサックスなど国際金融賭勢力を含む)が割り込んできて、今日まで、日本国民の金融資産争奪を巡って暗闘を繰り広げていると本ブログでは観ています。
日本国民の金融資産は1500兆円規模と言われていますが、そのうち、都銀など民間金融機関に預けられている預貯金・保険証券を除くと、残りは公的資産的な郵貯簡保300兆円、厚生年金積立金130兆円、農協預貯金400兆円などです。米戦争屋および欧米銀行屋はまず、この点に目を付け、小泉政権時代に、手始めに郵貯簡保350兆円(今は300兆円)の運用権を奪取するため、郵政民営化を要求、次に、安倍政権になってから、厚生年金積立金の運用権を要求、そして、TPPを強要して、農協預貯金も民営化して、その運用権奪取を狙っています。さらに、日本の民間銀行に対しても、大手都銀と提携して、日本国民の金融資産すべてに手を突っ込んでいます。
２．ナチス時代のドイツに似てきた今の日本
多くの日本国民は今、米戦争屋の傀儡・安倍氏が、ナチスのヒトラーに似てきたと感じています。その危機感から、多くの国民が、安倍氏の危険性に気付いて、立ち上がっています。この感性に狂いはありません、確かに、安倍氏はヒトラーに憧れているように見えます。
そのような国民感情と国民危機感に目を付けたテレビ界は、池上彰を起用して、戦前のナチスやヒトラーを特集し始めました。しかしながら、ナチスやヒトラー問題にはウラがあるので、それを知った上でこれらの番組を観るのが賢明です。
ちなみに、JCOMテレビのヒストリーチャネルなどでも、ヒトラーやナチスのドキュメンタリー番組(米国製番組)を時々放映します。これらの番組を見る限り、ナチスがいかにひどかったか、なんで、ドイツ国民はみんな彼にだまされたのか、本当に信じられません！
本ブログでは、安倍氏は、米戦争屋の傀儡であり、そこに、欧米銀行屋もチョッカイを出して、両者が呉越同舟で日本国民資産の合法的奪取を狙っていると観ていますから、この状況は、戦前のドイツナチス・ヒトラー時代の状況と確かにそっくりです。
３．第二次世界大戦は米国戦争屋ボス・RF財閥と欧州寡頭勢力・ロス茶財閥の呉越同舟の暗闘だった？
ネットには、太平洋戦争はロス茶とRFの暗闘だったという説が存在します(注１)。このブログ(日本人の覚醒)に述べられている見方に本ブログも同意します。
要するに、第二次世界大戦自体が、欧州寡頭勢力・ロス茶と、当時の新興財閥であった米国RF財閥(米戦争屋ボス)の暗闘だったということです。
その構図の中で、日本もナチスドイツも踊らされていたに過ぎないということです、その通りでしょう。
その意味で、このような視点なしに、戦前の軍国日本を取り上げても、またナチスドイツを取り上げても、全体は見えてこないということです。
したがって、最近、池上彰を起用したナチス・ヒトラーの番組も、全体をとらえていないと断言できます。日本のテレビ界は、米戦争屋CIAやユダヤ系監視団体に常時、監視されていますから、彼らに不都合な情報は一切、放映できないのです。
４．現在の安倍氏も、米戦争屋と欧州寡頭勢力に踊らされているに過ぎない
現在の日本における安倍氏も、戦前のナチスドイツのヒトラー同様に、ロス茶財閥とRF財閥の暗闘に巻き込まれて踊らされているに過ぎません。だから、安倍氏はヒトラーに似てきたのです。安倍氏の黒幕も、ヒトラーの黒幕も同じ手口を踏襲しています。
そのように観ると、ヒトラー率いる戦前ドイツの辿った歴史を安倍氏率いる今の日本が辿る可能性が大なのです。
戦前のドイツは、アウトバーン建設などで好景気をデッチあげていましたが、アベノミクスとそっくりです。その資金はドイツ国債発行だったようです。そのドイツ国債の買い手は、当時の新興財閥であった米国RF家などの米財閥とドイツ国民だったようです。当時のドイツには多くのユダヤ人が住んでいて、彼らもまた、ドイツ国債の買い手だったのでしょう。だから、ヒトラーは、ドイツのユダヤ人の買ったドイツ国債の償還を踏み倒すため、ユダヤ人の大量殺戮を断行したと観ることができます。
一方、今の日本も、1000兆円もの国債を発行していて、大半は、日本国民の預貯金で金融機関が日本国債を買っています。
ヒトラーはユダヤ人から借りたカネは踏み倒したものの、RF財閥など米資本家に借りたカネを返すために、周辺国に攻め込んで、そこの資産を奪う必要があったようです。
５．日本を乗っ取っている米国戦争屋は、安倍氏にヒトラーの二番煎じの真似をさせようとしている
日本を乗っ取っている米戦争屋は、安倍氏を戦前ドイツのヒトラーのようにさせようとしていると思われます。すなわち、日本国民から借りている1000兆円の借金を踏み倒させようとしているわけです。そのためには、日本人を戦前のドイツ国民のように、戦争に駆り立ててしまえば、ヒトラーのように国民からの借金を踏み倒せます。ちなみに、戦前ドイツのユダヤ人は、今の日本の在日に相当します。ユダヤ人を迫害したヒトラーはユダヤ系ロス茶の血統だったようですが、安倍氏は在日の血統であるというウワサがネットに流れています。その意味で、戦前ドイツと今の日本の状況はほんとうによく似ています。
戦前のドイツ国民はヒトラーおよびその黒幕にだまされて、侵略戦争に駆り立てられました。それを安倍氏の黒幕も安倍氏に強制しているわけです。
６．安倍氏とヒトラーの違い、それは日本国民の過半数は、安倍氏を支持していない点：これこそ不幸中の幸い！
上記のように、安倍氏はヒトラーの二番煎じをさせられていますが、今はネット社会であり、現在の日本国民の過半数は戦前のドイツ国民のようにはだまされていません。この点が、安倍氏とヒトラーの決定的違いです。日本で、安倍氏をヒトラーのように崇めているのはネトウヨのみですが、幸い、彼らは日本では少数派です。
われら日本国民は、戦前のドイツ国民のように絶対にだまされないようにしなければなりません。その意味では、池上彰がヒトラー特集するのは非常によいことです。
安倍氏を操る黒幕は、ヒトラーにすべての罪を着せて世界の人々を欺いているために、日本のマスコミがヒトラーを否定的に捉える番組をつくっても、それを規制できないのです。この点が、安倍氏の黒幕の唯一の弱みなのです。
注１：日本人の覚醒“太平洋戦争＝ロスチャイルド対ロックフェラーの構図”2014年7月26日
http://kabukachan.exblog.jp/22404117 |
