まずは、憲法改正 !!

【拡散希望】5/21・22 国民大行動！

◆◇◆ 5月22日の予定が全面的に変更になりました！ ◆◇◆

温家宝中国首相来日反対！
一党独裁国家中国のアジア支配体制を許すな！
アジアに自由と平和を！
中国のアジア侵略阻止！
中国の尖閣諸島侵略阻止！
竹島奪還！
菅民主党政権打倒！

平成23年5月21日（土）※時間帯等は多少変更の可能性があります。
14時00分　第二議員会館前集合
　　　　　　　首相官邸前にて抗議活動
15時00分　赤坂見付駅交番前
　　　　　　　温家宝首相の宿泊先ホテルニューオータニに向けての抗議行動

平成23年5月22日（日）
11時30分　東京駅丸の内北口「丸の内オアゾ」前集合
　　　　　　　経団連ビル前にて抗議行動

※プラカード持参可（ただし、民族差別的なものは禁止）
※国旗以外の旗類・拡声器の持込はご遠慮下さい

【主　催】
頑張れ日本！全国行動委員会
草莽全国地方議員の会
チャンネル桜二千人委員会有志の会

【連絡先】
頑張れ日本！全国行動委員会
TEL [phone]
http://www.ganbare-nippon.net/

※チラシ（PDF版）は こちら → http://www.ch-sakura.jp/sakura/H230521_22_flyer.pdf

毒もやし

日本の農産物・水産物も今評価急落だが、こちらは…

今度は「毒もやし」…有毒添加剤使用、25トンを押収＝中国
（2011年4月19日(火)9時40分配信　サーチナ）

　食の安全に絡む問題が続出している中国で、今度は食品に使ってはならない薬物を使用している大豆もやしが大量に出回っていたことが分かった。遼寧省瀋陽市の警察は18日、容疑者8人の身柄を拘束し、大豆もやし25トン以上を押収したと発表した。

　警察によると、同市和平区内で劣悪な大豆もやしを加工している人物がいるとの情報を得て、サンプルを入手して調べたところ、亜硝酸ナトリウム、尿素、合成抗菌剤のエンロフロキサシン、植物成長ホルモンの6−ベンジルアミノプリン添加されていることが分かった。うち、亜硝酸ナトリウムは発がん性があるとされ、エンロフロキサシンは食品について使用が禁止されている。

　瀋陽市警察は17日未明、和平区以外にも市内各所で一斉取り締まりを行い、禁止されている薬物を使っていたもやし25トン以上を押収し、容疑者8人の身柄を拘束した。警察は容疑者を取り調べるなどで、事件の全容解明を進めている。（編集担当：如月隼人）

食の危険度では堂々たる先進国ですね…見習いたくはないけど。（冷笑）

対米軍事スパイ摘発

日本は震災一色だが、そんな中も…

軍事機密盗んだ疑い…米当局が中国の宇宙開発企業の幹部を確保
（2011年4月7日(木)17時54分配信　サーチナ）

　2010年9月にハンガリーで身柄を拘束された中国人2人が、4月4日までに米国当局に身柄を引き渡されたことが分った。2人には、米国の軍事機密品を違法に入手した疑いが持たれている。中国の法制日報が伝え、中国新聞社なども記事を転載した。

　米当局に引き渡されたのは、北京航天科技発展有限公司の憲宏偉董事長（代表取締役）と李礼副董事長。軍事用の放射線輻射に耐えられる半導体部品を大量に入手し、中国を含む他国に運んだという。

　米当局は2人の動きをつかんでおり、ハンガリー国内のおとり捜査で2人の身柄を確保。ハンガリー側に改めて、身柄の引渡しを求めた。2人はハンガリーの裁判所に対して異議申し立てを繰り返したが、裁判所は2011年2月21日、2人の申し立てを最終的に退けた。

　法制日報の記事は、2人が宇宙開発企業の幹部であることには触れず、ハンガリー当局の決定が法にもとづかない不当なものであり、米国の狭隘（きょうあい）な政治利益と外交政策のための決定だったと非難する、長大な文章をあわせて紹介した。（編集担当：如月隼人）

支那は粛々とスパイ活動中。

沖縄で異常接近

案の定、と言うべきか…

中国機が海自艦にまた接近
（2011年4月1日(金)21時10分配信　共同通信）

１日午後０時３５分ごろ、沖縄本島の北西約４５０キロの東シナ海で、中国国家海洋局の小型プロペラ機が、警戒監視中の海上自衛隊の護衛艦「いそゆき」に水平距離で約９０ｍ、高さ約６０ｍまで接近し、艦の周囲を２周して飛び去った。東シナ海では、３月７日と２６日にも国家海洋局のヘリコプターが海自護衛艦に異常接近する事案が起きている。日本政府は１日、外交ルートを通じてあらためて中国側に抗議した。

お土産は領土の代わりに放射能で如何？（冷笑）

中共の有害な野菜を輸入禁止にし安全な国から輸入すべきだ、黄砂から放射線物質セシウムが検出されたことを報道し中共の食品も検査すれば暫定規制値を超え風評被害もなくなる

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良識ある日本国民の皆様には、東日本大震災により日本向けの中共産野菜が急増しているのはご存知だと考えます。

中国産野菜　日本向け急増

東日本大震災を受け、日本の食品関連業者が国産農作物の収穫減や原発事故の風評被害に備えて中国産の確保に乗りだし、浙江省や江蘇省など中国沿岸部の食品メーカーが対応に追われている。

　「冷凍ナノハナの受注が四〜五割増え、みんな残業で大変だ」。上海から車で一時間半ほどの浙江省嘉善県にある冷凍食品メーカー「嘉興年代速凍食品」の毛傳鋒副社長は肩をすぼめた。同省はナノハナの産地として知られ、同社は例年、日本に数百トンを輸出している。日本では主に外食産業へと流通する。

　同省や江蘇省の他の食品メーカーでも同様に、日本からの受注が例年の一・五〜二倍に増えている。買い付けに来た兵庫県の輸入業者は「収穫減ももちろんだが、福島第一原発の事故による風評被害も予想し、買い集めている」と説明。「日本の業者と取引が多く、厳しい衛生基準に慣れている中国沿岸部のメーカーが一番の受け皿になる」と話した。

（東京新聞）より抜粋
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2011032102000028.html

＞東日本大震災を受け、日本の食品関連業者が国産農作物の収穫減や原発事故の風評被害に備えて中国産の確保に乗りだし

食料自給率が約４０％の日本は、輸入食品を口にするのは仕方のない現状で「約６割が輸入食品」ですが、そのうち「中共からの輸入は約２割」しかなく、日本人が食べる全ての食品のうち「中共からの輸入食品」が占める割合は「約１割」しかないのですから、東日本大震災により国産農作物の収穫が減っても、「中共の有害な農作物」ではなく「安全な国の農産物」を輸入すべきで、風評被害に備えて中共産を確保する「日本の食品関連業者」は、東日本の農業従事者の不幸で金儲けを企む「売国奴」です。

＞同社は例年、日本に数百トンを輸出している。日本では主に外食産業へと流通する

日本と中共では「食への安全意識」が大きく違い、例えば「某食品の不良率が１％」とすると、「日本企業」では１個の不良品も市場に出さないように「１００個の検査をして１個の不良品を見つけて除外」しますが、「中共企業」では不良率が１％だからと「１００個買えば１個の不良品があるのは当然」として出荷するので「危険」ですし、外食産業へと流通すれば、輸入国を表示するケースは少ないので「中共産」とは分かりません。

＞兵庫県の輸入業者は「収穫減ももちろんだが、福島第一原発の事故による風評被害も予想し、買い集めている」

日中記者交換協定か？「日本のマスコミ」は報道しませんが、韓国国会教育科学技術委員長のビョン民主党議員は２０日に、中共から飛来した「黄砂」から「放射性物質セシウム１３７を検出」したと明らかにし、韓国の原子力安全技術院の資料をもとに過去１０年間のデータを分析したところ、毎年黄砂が集中的に発生する２月から４月にかけて検出したと「韓国のマスコミ」が報道していますし、これは「福島」や「茨城」などで検出された「放射性物質セシウム１３７」で、放射線の量が半分になるのに３０年はかかり、土壌に長くとどまって農産物に影響を与えると言われるものです。

中共は、１９６４年から１９８０年代までシルクロードで「大気圏核実験」を続けて、今年も韓国で、中共から飛来した「黄砂」から「放射性物質セシウム１３７を検出」したと言う事は、当然「西日本」でも検出されるはずですし、文科省が１５日に行った、都道府県で実施している放射線量の測定で「最も高い栃木県」でも「中共が核実験」を行った際より低いとの観測結果を発表し、最近の黄砂には、ニッケル・カドミウムなどの「有害重金属」や、「硫酸エアロゾル」が多く含まれており、人体に有害で危険です。

福島や茨城などでのサンプル調査とは、「食品衛生法」には食品の放射能汚染を規制する基準がないために、厚労省は「政府の原子力安全委員会」が示した「飲食物摂取制限に関する指標」を、「暫定的」に採用したとの「暫定規制値」により実施したもので、厳密に言えば法的な「規制値」ではありませんし、日本の税関は「外国からの輸入食品」を検査していますが、検査しているのは農薬と一部の禁止薬物のみで「放射性物質」や「有害重金属」などの検査はしていないので、日本に輸入され販売されている「中共産食品」を検査すれば福島や茨城などより「放射性物質の暫定規制値」が高くなる可能性は大です。

中共では、「残留農薬野菜の中毒発生率」は高く、２００９年２月に中共紙「生命時報」と中共大手ポータルサイト「新浪網」の合同調査によると、「野菜の残留農薬が怖い」との回答率は「９８．７％」（１００人中９９人）と高く、「実際に中毒を経験」した比率は「６．２％」（１００人中６人）と「日本では考えられない残留農薬」が中共野菜で、「残留農薬」以上に深刻なのは「地質」・「水質」・「大気」汚染問題で、「成長促進ホルモン」など化学薬品を使う「人為的」問題もあり、これらの影響から家畜や出生児などの「奇形」も起きています。

２０１０年１２月１７日に､中共では「毎年８０万〜１２０万人」の先天性障害児が生まれ、その主な原因は環境汚染だと人民網が報道し、中共の出生欠損観測センターによると､１９９６年から２００７年までの１１年間で「先天性障害児の出生率」は８．７７％から１４．７９％に上昇し、鉛・カドミウム・水銀などの「重金属」や、ホルムアルデヒド・有機溶剤などに長期間接触することが大きな原因としています。

↑　中共の「奇形」子豚（子供の写真は削除されるので、同じようだとお考え下さい）

中共の危険で有害な食品と言えば「毒餃子事件」が有名ですが、２００７年１２月〜２００８年１月に「中共産の冷凍餃子」を食べた「日本人１０人」がおう吐や下痢などの症状を訴え９人が入院し、この餃子から「有機リン系殺虫剤メタミドホス」が検出され、他にも「中共産のウナギ」からは「発ガン性」が確認されている、食品衛生法で禁止されている合成抗菌剤「マラカイトグリーン」が検出され問題となりました。

＜ＪＴ毒入りギョーザ中毒＞発覚１年　「私は一度死んだ」被害の女児

被害３家族のうち千葉市稲毛区の主婦（３７）は「家族が体調を崩しただけで『あの時の影響では……』と不安になる。この気持ちが晴れることは一生ない」と振り返った。「中国産」におびえ、冷凍食品を避ける生活、進まぬ事件の真相解明−−。「私たちの苦しみは世間に伝わっているのか」と主婦は憤りを新たにした。

「あたし一度ここで死んだんだ」。次女（４）は当時搬送された病院を見る度にこうつぶやく。主婦は「怖かったんでしょう。あの記憶は消えないのではないか」と心配する。

０７年１２月２８日。夫を除く４人のいつもの夕げだった。みんなが好物のギョーザ。主婦が一つ食べると強烈な苦みと薬品臭が口内と鼻腔（びこう）に広がり味覚が消えた。続いて食べた次女も顔をしかめた。

すぐに吐かせ、自分も吐き出した。遅れて食卓に来た幼い長女と長男は食べなかった。約３０分後、急激な体温低下と吐き気が食べた２人を襲う。帰宅した夫が目の当たりにしたのは、口から泡を吹きのたうち回る主婦とぐったりした愛娘の姿。２人は救急車で病院に運ばれた。

あれ以来、不安は消えない。食品の産地確認を欠かさず中国産は絶対に避ける。冷凍食品も買わない。食費は約１．５倍になったが「何かあってからでは遅い。子供たちは私が守る」

（２００９年１月２７日 毎日新聞より一部抜粋）

中共の、武漢大学環境法研究所の王樹義教授によると、中共の土壌汚染の状況は「すでに食品の安全や人体の健康に影響を与えるほど深刻になっている。土壌汚染の面積は拡大を続けており、中でも最も深刻なのは重金属類による汚染だ」と指摘し、中共の科学院生態環境研究センターのデータによると、耕地のうち、カドミウム・ヒ素・クロム・鉛など「重金属汚染」の影響を受けている面積は「総耕地面積の約５分の１」を占め、重金属類以外にも、農薬・抗生物質などによる土壌汚染も年々進んでいるとしています。

中共の有害な野菜を輸入禁止にして、不足分は安全な国から農作物を輸入すべきであり、中共から飛来した黄砂から放射線物質セシウムが検出されたことを報道して、中共の食品も検査すれば放射線物質の暫定規制値を超える可能性は大なので、中共産の農作物は有害だと広めれば、東日本の農作物の風評被害も少なくなります。

良識ある日本国民の皆様、日本向けの中共産野菜の急増についてご考慮下さい。

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転載元: 近野滋之・民族主義者の警鐘