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「世論調査では、菅が圧倒的優位」というねつ造は、もはや、通用しない。逆に、メディアが平然と嘘をつくことに気付き始めた大衆は、これを契機に新聞・テレビから離れていく。そして、PCの前に座る。
「新聞では菅が小沢に５０ポイントの差をつけて優位なのに....ネットでは小沢支持が６６．１％？いやいや、７６％？いったい、ネットってどういうところなのか？」 ためしに息子のPCをのぞいてみた４０代男性は、ネットの政治議論の深さ、高度さに驚愕する。そして、自分が完全なB層であったことに気がつく。 今、この瞬間、既存メディアは自殺行為を遂行している。外国勢力のために嘘を吐きまくることで、日々自らの信用を失墜させているのだ。「まさか、新聞が嘘をつくとは！」が、事実だったと国民が知る絶好の機会である。メディアが我々の目前でがらがらと崩壊していくではないか。 一人、気を吐く、日刊ゲンダイの秀逸なる記事を読んでいただきたい。正論である。「怪しい大メディア世論調査」「国民世論は反小沢という捏造」とはっきりと謳っているではないか！ 「菅優勢は、真っ赤なウソ」を世の隅々に知らしめよう！裏社会はそれを一番恐れている。 ※この状態で小沢氏が選挙に勝てば、確実に検察も不当逮捕を行ってくると思う
これからは、検察の不当逮捕も許すな！
「検察不当逮捕の真実」
また、小沢氏が勝てばマスコミや検察だけでなく、官僚、民主党議員も容赦なく新聞、テレビ、週刊誌等で電波と活字で大攻撃を仕掛けてくるだろう。ワールドカップではないが、「絶対に負けられない戦いがここにはある」という気持ちで望みたい。
1度は鳩山、小沢、亀井氏は日本を独立させようと頑張った。それを支持するネット住民、ジャーナリスト、一般大衆も頑張った。しかしアメリカ勢力の手先に敗れた。
もし今回また、再びチャンスが訪れるのであれば、頑張りたい。まだ株式会社ムサシの1社独占、不正投票機器の問題は払拭できないが・・・
＜下記ＵＲＬ リチャード・コシミズブログより転載＞
「民主党代表選：不正選挙に警戒を！既に不正の兆候が見え始めています。 」
しかし、このまま管体制、アメリカ植民地政策が続けば、郵政を外資に渡されれば、
日本国債を購入する財源確保が出来ずに、増税そして、ＩＭＦに融資というシナリオで、日本は3等国家に没落、円の価値も大幅に下がります。ＩＭＦに国家資産没収で
アメリカの手先の日本人が、社長、役員に据えられ、一般大衆は生活は益々大変になるのは、目に見えています。
このシナリオを崩すには、郵政再国有化、特別会計に亀井氏のような政治家がテコ入れし、宗教法人非課税を撤廃。税金の使い道など全てオープンにする必要もある。小沢氏にも、これから来るアメリカ崩壊、ドル暴落に向けて、国民生活を守らなければいけないので、日本国家の舵をとってもらいたい。また東アジア共同体（ロシアも入れて）是非動いてもらいたい。1枚のはがきが日本全国一律６０円そこらで届けられるのは、郵政が国有化のおかげでもある。荷物なども海外に安く送れるシステムをつくってほしい。費用の半分以上負担してほしい。そうすると、日本の一般の企業も海外相手に商売がやりやすく、チャンスもぐっと増えるだろう。
その前にテレビ、新聞は捏造もするし、偏向報道もする。そして本当は報道というのは、互いの意見を双方取り上げないといけないらしい。法律にもあるようなことを話しで聞いたことがありますが、今はそんなことをしないことは、国民は十分承知である。警察、検察に至っては不当逮捕当たり前にやってます。阿久根市の仙波副市長なども、竹原市長のやっている事は正しい、ただし私が現職の警察官であれば、あなたのことは、3日あれば逮捕できると、堂々と話しております。
このような事実をあまり知らない時代はしかたがなかったが、もうネットで堂々と公開される時代に、大衆もこれではいいわけない。
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