趣味の戯言

ネット社会の驚きのデータ

もはやインターネットを使うのは当たり前の時代。ニュースやちょっとした検索などの利用はもちろん、買い物したり友達と連絡しあったりと大いに活用されています｡

中でも増えつつあるのが、彼氏・彼女を探したり、結婚相手を見つけたりと、パートナーを見つける場所としての役割です｡

では実際にオンラインで知り合った人とデートしたことのある人はどれくらいいるのでしょうか？

世界でどれくらいインターネットで結ばれる人がいるのかと言うのを、ざっと統計にしたデータがありましたのでご紹介します｡

●オンラインデートの利用者数
・アメリカ： 4000万人
・中国　　： 1億4000万人
・インド　： 1500万人

●人気のオンラインデート・サービス
・eHARMONY ： 会員数2000万人
・MATCH.COM： 会員数1500万人

●eHARMONYについて
・利用者はアンケートで400の質問に答えなければいけない。
・一日に236カップルが結婚していると発表（アメリカの結婚の2％）（調査によると数字はそれほど正確ではない）

●利用者の比率
・男性： 52.4％ 女性：47.6％
・サイトへの平均訪問時間： 22分27秒

●オンライン・デート・サービス産業は年間1兆490億ドル（約97兆円）の価値と言われる・ポルノ産業より大きい
・携帯電話のデート市場は5億5000万ドル（約509億円）である。
・2013年までには13億ドルに成長すると言われている。

●デート・サイトの客は年平均で239ドル（約2.2万円）費やす
・10人に1人が詐欺師である。
・10人に1人が3ヶ月以内に退会している。

●アメリカでは男性は以下のことで嘘をつく
・年齢：　37歳→24歳
・身長：　170cm→180cm
・年収：　12000ドル→86000ドル（約111万円→800万円）

●アメリカでは女性は以下のことで嘘をつく
・体重：　68kg→50kg
・体型：　肥満→痩身
・年齢：　37歳→21歳

●アンケートの結果によると
・3人に1人の女性がオンライン・デートで最初のデートの日に性交渉を持つ・5人のうちの4人は安全な避妊をしない。
・ポルノ産業は最近の7400万ドルの減益をデートサイトの責任だと思っている

●結婚までの平均日数
・オンラインで出会った場合　： 18.5ヶ月
・ネット以外で知り合った場合： 42ヶ月

●性犯罪者の10人に1人は、人と出会うためにオンライン・デートを利用する

らばQ

アメリカのデータということもあり、あくまで参考値ですが、いろいろ考えさせられるところはあります。

海外だと日本に比べ、自分のプロフィールを堂々と出す傾向があるので、出会い系サイトがより発展しやすい傾向にあるようです｡

少しでも自分を良く見せようと言う心理は理解できますが、年齢のサバの読みや､その他色々と実際とは違った自分を演出してるようですが､ちょっと行き過ぎな感じもしますね（；^ω^）

なぜアメリカではビックマックよりサラダのほうが高いのか

肥満が大きな社会問題となっているアメリカですが、それもそのはず、日常に食べる肉の量が違います。

じゃあバランスよく食べればいいじゃないかと思うかもしれませんが、実は野菜の値段が高い実情もあるのです。

「どうしてビックマックよりサラダの値段のほうが高いのか」を説明したピラミッド型のグラフがこれです｡

1995年から2005年までの、10年間の補助金の構成をピラミッドグラフにしたものでアメリカ政府は、生産される食品ごとに補助金を出しています。

補助金の実に73.8％が肉牛や乳牛に行っていることがわかります。そして野菜や果物へはたった0.37％しかありません。

サラダがなぜ高く付き、肉が安いのか、ひと目でわかります｡

らばＱ

確かにアメリカ人の食事のバランスは、日本人が見ると尋常ではないと思えます｡

補助金が多く出るアメリカ産の肉は主要な輸出産業のひとつでもあるので、利権も絡んでいる可能性が高いです｡

肉がまだまだ高い日本の国内事情ですが､こうやって考えると､魚や野菜が肉より安いのは案外､いい事かもしれませんね☆彡

米の夏時間スタート､その起源と効果

アメリカ合衆国の大部分の地域で、現地時間の3月14日午前2時から夏時間が始まった。アメリカではなぜ春になると時計を1時間進めるようになったのだろうか。

一般的な認識とは異なり、連邦法は夏時間の順守を州や領に義務付けてはいない。

ほとんどのアメリカ人は春に時計の針を1時間進め、秋になると1時間戻している。だが、アリゾナ州の大部分、ハワイ、アメリカ領のプエルト・リコとサモア、バージン諸島の住民は夏時間を採用していない。彼らは一年中、現地時間帯の標準時で生活している。

夏時間に関する連邦法が最初に可決されたのは1918年。そして2005年の法改正が2007年に施行された。現在は、夏時間に従う地域は3月の第2日曜日午前2時に開始し、11月の第1日曜日午前2時に標準時に戻さなければならないと規定されている。

◆夏時間の始まり

ワシントンD.C.にあるアメリカ海軍天文台は、原子時計を管理してアメリカの標準時を設定しているが、夏時間の調整にはまったく関与していない。

もともと夏時間制度の主管は州際通商委員会（ICC）だったが、連邦議会は1966年にその仕事を新設されたばかりの運輸省に移管した。連邦議会は運輸省に対して、「各標準時間帯内の全域にわたって同じ標準時を広く統一的に導入および順守し、促進および発展させる」よう命じた。

なぜ運輸省が時間に関する法律の管理を任されたのか。それはアメリカの鉄道が全盛期を迎えた1900年前後にさかのぼる話だという。

アメリカ運輸省の広報担当者ビル・モーズリー氏は次のように話す。「19世紀初めごろは各地方が独自に時間を定めており、さまざまな時間帯や利用法が入り乱れていた。だが鉄道が普及すると、時刻表を発行するために時間の標準化が必要になった」。

1883年、アメリカの鉄道業界は正式な時間帯を制定し、それに従って地域ごとに標準時を定めた。ついには連邦議会が乗り出し、1918年、鉄道の時間帯制度を法律として成立させたという。

その当時、連邦の監督機関はICCしかなかったため、連邦議会は同機関に時間帯の管理と将来必要になった場合の改正に関する権限を与えた。

1918年当時の法律では夏時間の全国的な導入も制定されていたが、その条項は次の年に撤回された。以降、夏時間は地方の管轄に委ねられることになったのである。

そして1966年、連邦議会は「統一時間法（Uniform Time Act）」を可決した。この法律で夏時間の開始日と終了日が統一されたが、州議会で法案が通ればその自治体は夏時間を使用しなくてもよいことになった。

1986年の改正では開始日が4月の最終日曜日から第1日曜日に移動されるなど、現在につながる主だった改正が加えられ、さらに2005年には、連邦議会で期間の1ヶ月延長が検討された。

◆夏時間 = 日没までの日照時間が増える

「期間延長が検討されたのは、ほとんどの人が起きて活動している時間帯に日中の時間を合わせるためだった」とモーズリー氏は言う。

夏時間に移行すると日の出と日没時刻が後ろに1時間ずれるため、太陽が照らす午前は短くなり、午後の日没までの時間は長くなる。

だが、夏時間はだれもが恩恵を受けるわけではない。農家など日の出前から就労する人々は、起床時間を遅らせないと夜明けまでの時間が長くなり暗い中での作業が増えるためだ。

2007年には省エネルギーのために夏時間の期間延長が実施されたが、成果は挙がらないだろうと指摘する専門家もいる。夜間の電力利用が減って省エネルギーにつながったとしても、日の出前の電気使用量が増えるので、結局は相殺されてしまうというのだ。

「それでも、夏時間には多くの利点がある。日中の時間が増えれば、交通事故の件数や死亡者数、犯罪が減るという調査結果もある」とモーズリー氏は話している。

National Geographic

アメリカ全土でサマータイム制を導入しているのかと思いましたが､そうで無いのは初めて知りました｡

｢州議会で法案が通ればその自治体は夏時間を使用しなくてもよい｣これもまたアメリカらしくて面白いと言うか､これで全土がサマータイム制でないのもよく判ります｡

日本でも一時期､導入をめぐって話題いなりましたが､あなたはサマータイム性をどう思いますか？

小生的には無理やり時間を調節するのはどうかな〜って思います､そもそも時間を調節するのがめんどくさいですし(笑)

北朝鮮は海外からはどんな風に見られているのか？

地理的には最も近い国でありながら、最も遠く思われる北朝鮮。

海外諸国から見ても門戸を開いているとは言い難いため、謎に包まれた国と思われているところが多々あるようです。

「北朝鮮…クレイジーな国とその人々」と言うタイトルの資料が、ネットで話題になってるそうです｡

北朝鮮は第二次世界大戦後、北緯38度線を境に分割されて建国された。1948年に金日成が首相となり、その直後にスターリンと共に朝鮮戦争を開始する。
朝鮮戦争では400万人が亡くなり、勝敗はつかずに1953年に戦争は終わり、南北を分断する2.5マイル幅の国境が出来る。

北朝鮮の一人当たりの国内総生産（GDP）は1800ドル（約16.3万円）アメリカの一人当たりの国内総生産（GDP）は46442ドル（約420万円）

北朝鮮は世界で4番目に大きな陸軍を持っており、常に活動している兵士が
110万人いる。
1位は中国　225万5000人
2位がアメリカ　147万3900人
3位がインド　141万4000人

北朝鮮の軍事費は国内総生産（GDP）の25％
アメリカ　4％
ロシア　4％
中国　1.7％

北朝鮮は5000トンの化学兵器を持っていると専門家は予測。

さらに10発の原子爆弾を持っていると見積もられている。
ロシア　12000発
アメリカ　9400発

教育は16才までが義務教育で、96％は政府運営に携わる。

受ける教育の8％が共産党モラルの学習や最高指導者への崇敬について捧げる時間である。

識字率は99％
ギリシャ　97％
ブラジル　90％
パキスタン　49.9％

正式には朝鮮民主主義人民共和国と呼んでいるが、実際は全体主義である。

スターリンのように独裁主義である。

市民は17歳になると投票出来るが、投票する党は一つしかない。

政府は5万人の政治犯を収容する強制収容所を運営している。

人権と言う意味で世界ランクは最低の部類である。


•宗教の自由はない
•報道の自由はない（メディアそのものが政府により運営されている）
•市民は自由に移動ができない（乗り物やガソリンはエリートだけのもの）

何千人もの民衆の面前で公開処刑が行われている。

以下の罪で処刑される

•国際電話をする
•食糧を蓄える

70万〜350万人が処刑されたと見積もられている。

金正日総書記について

金正日はソ連で1941年2月16日に生まれる。金正日総書記は正式な投票によって北朝鮮の総書記になったわけではない。亡父である金日成が永久総書記として彼を任命したが、彼の伝記によると、彼は神聖なBaektul山で、二重の虹の下で生まれたことになっている。

•彼の伝記には排便や小便をしないと記述されている。
•彼の初めてのゴルフは正式発表によると、38アンダーで11回のホールインワンがあったとされている。
•飢餓問題は、大きなウサギを繁殖することで解決しようとした。
•個人ではもっとも大きなヘネシー（コニャック）のバイヤーであり、年に70万ドルを輸入していた。
•労働者は彼が食べるご飯粒が全て同じサイズで、同じ色であることを検査しなくてはいけない。
•国民には彼と彼の父親が、世界とその天気を支配していると伝えられている。
•本人は160cmでありながら背の低い者を嫌い、平壌に住む背の低い者たちを無人島へ移した。

らばＱ

普段関わりの無い国にとっては､日本に比べて理解がかなり薄いようです｡

笑えるような､笑えないような記述もありますが･･･

38アンダーで11回のホールインワンなら完全に世界で一番のゴルフプレイヤー♪

世界のメジャートーナメントに出場して勝ちまくって賞金稼いで外貨を獲得した方がいいのでは？将軍様！

イギリスの学校

学校は将来を担う子供たちを教育するところなので国造りの根幹とも言えるのですが、それだけに他の国ではいったいどんな教育が施されていて、日本とはどういった点が違うのかは、結構興味深いテーマです。

イギリスというところは小学校から高校まで、常に寄付を募っています。
やりくりが苦しい学校運営のための資金なのか、別のチャリティへ寄付する一環なのか、とにかく定期的に、
「基金集めのイベント」"fundraising events" というものが行われているのです。
いろんな形でチャリティ風に計画されますが、それはそれはもう毎月のように、ちょっとした金額を寄付するようなイベントがあります。

まず、一番一般的なのが、 「学校に制服を着てこなくていい日」
"Non-School Uniform Day"

こういう日を設置して、そのかわり生徒一人につき1ポンド（約140円）程度を持っていくというようなやり方をしています。
どこの学校でもこれは定期的に行っているのです。

そのほかに学校で、音楽イベントだの、スポーツイベントだの、ビンゴゲームイベントだの、バザーやブックショップイベントだのと、ありとあらゆる催し物が常に行われています。
バザーのようなものが開催されているときは、保護者は学校に売り物用のカップケーキといったお菓子や、家にある不要なものを持って行かなくてはいけません。
イギリスらしく、売るときは1つ50円といった安い値段で取引されるので、確かによく売れます。

しかしながら「1個50円のカップケーキをわざわざ10個作って持って行くくらいなら、500円寄付したほうが早いんじゃないの？」と思うこともありますが、寄付を楽しく行う目的を優先することで、チャリティ意識を根付かせているようです。
これらは小・中・高のどこでも同じように行われています。
こういったイベントは学校側やPTAが率先して、子供が飽きないよう寄付金ができるだけ多く集まるように工夫されています。

さて、そういった中でも、ちょっと面白いチャリティの例をご紹介します。
あるハイ・スクールでオークションが行われていました。 オークションはハイスクールになると珍しくなく多種多様なものが売られるのですが、そのときのオークションはかなり変わったものが売られていました。

それはなんと、「奴隷」
"slaves"
です。

「え？」と思うでしょうが、日本語の奴隷の意味そのままで、言うことをいろいろ聞いてもらうことのできる「人間」のことなのです。
イギリスのハイスクールでは、11歳〜18歳くらいまでの幅広い年齢層の生徒がいるのですが、あらかじめ立候補により17歳〜18歳の上級生の中から奴隷を募り、その生徒たちを 「奴隷」"slaves" としてオークションに出品するのです。
そしてその「奴隷」を落札すると、休み時間におやつを買いに行かせたり、宿題を手伝わせたり使役できるという仕組みです。

さて気になるお値段の方ですが、その時はまず「奴隷第1号」が5ポンド（約700円）で落札されました。 続いて「奴隷第2号」「奴隷第3号」は、それより高い値段で落札されていきました。
どんどんと落札される値段は釣り上がり、一番最後に残った「奴隷」は先生の立候補者でした。 なんとこの先生は60ポンド（約8500円）もの値段で落札されました。

1日先生を奴隷のように扱えるという権限としては、8500円は高いのか安いのか分かりませんが、11〜16歳くらいの子がオークションで支払う額としては、思い切った金額であると思います。

らばQ

チャリティの一環でやっているとは言え、こんなのを日本の高校でやれば、きっとPTAあたりが卒倒するのではないかと思います｡

考え方を変えればこうやって､ちゃんと形式化していれば､問題無いのかも？

奴隷の売買って聞けばびっくりですが､日本じゃこれっていわゆる｢ぱしり｣と同じ扱いの事｡

しかも｢ぱしり｣扱いされてる子って殆どがイジメ対象なので従うしか無いのが現状ですからね｡

そう考えると､日本の方が陰湿かもしれませんが､あなたはどう思いますか？