明けましておめでとうございます
新年の最初に自分自身の頭の中を整理して置こうと思います。
まず
https://blogs.yahoo.co.jp/yatuasagitarou/57787770.html
10年近く前に書いたものです。
これと同じような話にまた最近であいました。
色々あるのですが
例えば
薬害の被害者に、本当に被害者かどうか証明しろと
そんなのって初めから無理ですわね。
もしも本当にやるのならば比べてみるしかない。
同じような条件の二つの集団で、薬を使わない群と使った群で
その副作用と思われる症状の出る確率を調べて
有意差があるかどうか。
有意差があったらその作用は動物実験できちんと説明がつくようなものか。
出来れば薬害が起きる前に前向き試験で。
それは不可能ならば後ろ向きでやるしかないけれど
二つの集団の同等性には細心の注意を払って。
これをやるとしたらかなり大規模になって金もかかる。
そんなことは一般人には到底不可能だし
被害者はさらに被害のひどさに金銭的にも追い込まれていることが多いのだ。
そんなことは本来国や企業がきちんとやるべきことなのだ。
そのような責任があると私は思っている。
薬を売って儲けているのだからね。
「薬害の被害者に、本当に被害者かどうか証明しろと」
いうのは企業側・国側の論理でしかない。
薬害や公害に関してはＰＬ法の無過失責任で問題がないはずだ。
いやそうすべきなのだ。
話は戻るが
薬害の場合は
薬を使ったのが症状が出る前で、
薬を使った人の中に同じ症状、もしくは同じ症候群の人が一定程度いたら
もう薬の被害を疑っていいと思う。
サリドマイドの時にレンツ博士はたったの1例でサリドマイドによる被害を疑った。
1.今までに見たこともない教科書にも載っていない奇形児だった。
2.薬か新しい化学物質か、少なくとも人類が新しく作った物質のせいだろう。
3.胎児の成長の手足のできる段階で新しい薬を飲んでいた。
これだけでサリドマイドを疑っているのだ。
しかもそれがあっていた。
薬害に限ったことではない。
公害も同じだ。
農薬や電磁波や色々な新しい技術の弊害はみんなそうだろう。
それを市井の市民が科学的に反論するなんてのはもう無理なんだよ。
そして企業は自分に都合の悪いものは出版しない。
そして企業は湯水のように金を使って偽りのエビデンスを作成する。
こんな状態で金が流れるところに自然とインチキが発生する。
125Ｐからの引用の所を読んでほしい。
こんな状態で
何かに否定的に物を言っていたら
その立場を見るしかない。
市民の立場から被害を広げないように発言しているのならもう採用だ。
科学的に証明してから言えなんてのは薬害の裁判の中で
ずっと言われてきた企業側の論理でしかない。
たとえその疑いが何十年かして間違いだったとわかったとしても
市民を守るための発信であったなら僕はそれを良しとする。
上に書いたレンツ警告で言えば
警告が出た時にレンツ博士がどのような立場で発言しているのか調べ、
被害を広げたくない一念であるとわかったら
その警告に素直に耳を傾け、
万が一否定されたとしてもレンツ氏の行動は非難しない。
（実際にはレンツ警告は正しかったのだが）
そういう事だ。
電磁波の問題だったら、
電子レンジで加熱ができる事実と、何か変な現象が起きたという報告があれば
危ないと思うべきだろうな。
ただ波長の問題、エネルギーの問題が出てくるが、
どの波長が悪くて、閾値は？という問題が。
しかし警告を発した人に対して、科学的には証明されていないというのは
体制側の企業側の論理に過ぎない。
そのような論理の連鎖が、いまだに、この期に及んで
日本で原発を動かし続けていると私は思う。
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