社会起業家を目指して

韓国人の成人男性３人に１人が肥満

昨日の東亜日報の記事によれば、韓国人の成人男性３人に１人が肥満だそうだ。
私から見ればほとんどの人がスリムで、肥満というような人はめったに見かけなかったが、
それでも統計上は３人に１人が肥満とのことである。
以下の内容は東亜日報からの抜粋である。

肥満人口が現在のペースで増え続ければ、
２０２２年には韓国人口の半分以上が肥満になるという研究結果が出た。
韓国成人男性の肥満比率が１９９５年の１８．８％から、昨年３４．５％に、
２倍近く増えたものと調査された。

１９９８年の肥満比率は、成人女性（２６．５％）が男性（２５．７％）より０．８％高かった。
しかし、０５年には、男性（３４．５％）が女性（２７．３％）に比べ、およそ７．２％も高かった。

韓国の肥満基準（ＢＭＩ２５）を超える日本人については、
成人男性の比率は２７．８％、成人女性の比率は２２．３％とのことである。

●寸評
韓国の一部地域の群山での経験しかないが、太っている人などほとんど見かけることが無かった。
また旅行の際にとめてもらった親戚のご家族や関係者も健康に対する意識が高く、
朝は近くの公園でトレーニングや散歩する人達が大勢いた。
それでも韓国の肥満基準（ＢＭＩ２５）を超える人が全体では３人に１人とのことである。

同記事によれば日本人の方が肥満は少ないという内容になっているが、
私からすればどうもこの数値には納得がいかない。
どう見ても韓国人の方が肥満体型の人が少ないように思える。
また食事内容にしても、キムチをはじめとして野菜が多くヘルシーな料理を摂っている。
日本人が美味しい料理だけを求めているのとは全然違う状況だ。

日本人の女性達はある程度美容ということもあって体型については気をつけているようだが、
日本人男性については自分もそうだが、あまり体型ということを気にしていないように思える。
現在自分もダイエット中だが、韓国人の男性は兵役義務もあって、
がっちりとしたたくましい体格をしている人が多いように思う。
数値はやっぱりあてにならないのか。

続く

韓国人の食物繊維摂取量

家族旅行で韓国に行ってきた。
インターネット事情が日本よりも進んでいるとの事前情報があったのであまり心配していなかったが、
現実にはなぜか接続できたりできなかったりで、ブログへのアップロードができなかった。
アクセスしていただいた皆さんごめんなさい（二回目）。

さて、本日の中央日報（韓国）によれば、韓国人の食物繊維摂取量は、
米国・日本より３０％多いとのことである。

韓国の保健福祉部（福祉部）が商用食品１５０種の含有量分析を行った結果、
国民１人当たり一日平均１９．８グラムの食物繊維を摂取していることが分かった。
米国（１５．１グラム）や日本（１５．４グラム）に比べて摂取量は３０％ほど多いとのことである。

福祉部の関係者は「食物繊維が多いコメを主食としているうえ、キムチやトウガラシ、海草類などをよく食べるため、他の国に比べて摂取量は多い方」と説明しているそうだ。

実際にかみさんの実家で普通の料理を出してもらっても、
おそらくおかずの7〜8割は野菜という状態だった。
キムチも当然野菜で、それが何種類もある。
さらに野菜だけで作った料理が何品も出てくる。

上の写真は夕食の全品目だが、これだけの品数があっても肉は真ん中の四角いタッパー1品のみだ。
それ以外は全て野菜を素材としたキムチや豆腐などである。
真ん中の写真は韓国のりだが、市販のものは油が悪いとの理由で、手作業で焼いたものだ。
下の写真は大根のスープで、若干ながら肉が入っている。

別の日には焼肉も食べたが、当然サンチュ（野菜）でくるんで食べている。
またサンチュの量も日本の比ではない。
私の地元（日本国内）の韓国料理店でサンチュを頼んだら、葉っぱが3枚だけで350円したが、
韓国では大皿に山盛りくるのが普通だ。

全般的に日本では野菜の値段が高いうえに質も悪く、よれよれの葉っぱばかりだが、
韓国の野菜は歯ごたえがあり、しかも安価である。

中央日報による記事については、自分の実体験からすると、
30％どころか、100％くらいの差があるのではないかと感じたしだいである。

日本の食糧自給率は40％くらいしかないという話を聞いたことがあるが、
野菜だけでももう少し何とかならないのかと思う。

続く

介護保険料が平均24％値上げ

今朝のNHKニュースによれば、65歳以上の人に対する介護保険料が平均24％値上げとなったそうだ。
政府予算という規模であっても、医療費はすでにパンク寸前の状態であることがうかがえる。

しかしながら、なぜパンク寸前になっているのか、なぜ患者負担が増えるのかという点には疑問がある。
少なくとも米国の場合は1975年に同様な状態になった時点で、
2年間にわたる大規模な調査を実施し、生活習慣病対策を打ちたてた経緯がある。
実際にその対応策があったおかげで、現在では米国ではガン患者が減少しているのである。
一方、日本では30年経っても十分な対策がとられていないのが現状である。

その間にも医療費は膨張し、平成2年に20兆円だった医療費は、平成12年には30兆円に増加した。
平均で年間1兆円も増加している医療費に対してなんら対策をしていなかったことで、
そのつけを患者にまわしているだけの話だ。
日本政府の対応が遅いことで、最終的には患者が負担しなければならない状態となっているのだ。

これ以上政府をあてにしていてもしょうがないので、患者自身で必要な対策をとらなければ、
自分の生命も財産も負担が増加している現状を認識しなければならない。

沖縄の佐敷町では、医療費が年々増加して11億円に達したことで町予算を圧迫してきたため、
高齢者対策として、高齢者のための体操、生活習慣病対策を採ったことで、
11億円の医療費が8億円にまで下がったそうだ。

一つの町がこれだけの対策ができるのに、中央政府は未だに何一つ対応ができず、
単純に国民につけをまわしているだけの状態である。
米国や沖縄に比較して、何と対策の遅いことだろうか。
結局我々は自分達自身で自分と家族の生命や財産を守っていくしかないということである。

続く

寝たきりの母を放火で死亡させる

山梨県でまた悲しい事件が発生した。
毎日新聞のニュースによれば、寝たきり老人の介護をしていた娘が、
父が寝ているままで家に放火をしたそうだ。

やったことは許されるべきなのではないかも知れないが、
それだけ介護というのは大変だということを物語っているように感じたので、
ブログでも紹介することにした。

以前にも紹介しているが、日本では寝たきり老人になる平均年数が7年に上っている。
平均が7年なので、それ以上長くかかる人もいるということになるが、
その間の家族の苦労は並大抵のものではない。
経済的、肉体的また精神的にも相当な負担をすることになる。

そういう状態になってしまってからどうにかしようとしても、
具体的に対応可能な方法や手段はかなり限られていると思われる。
一番良いのは、やはりそういう状態にできるだけならないようにするということだろう。

そのためには、運動、食事、ストレスの3悪を改善する方法を実践していくことが必要である。
普段から少しずつでも良いから運動をする。特にストレッチは大事だと思う。
食事についても、十分なビタミンやミネラルの摂取が必要である。
ストレスも大きな問題なので、自分が好きで、ある程度のめりこめるような趣味も必要だろう。

具体的な対応策は随時今後紹介していくことにしたいと思う。

続く

寝たきり老人の母が死亡、娘を逮捕

今朝の毎日新聞ニュースによれば、山梨で寝たきり老人の母を死亡させたとして、
娘が逮捕されたとのことだ。

事件の背景や事情の詳細は分からないが、寝たきり老人が増えている現状では、
このような事件はますます増加する可能性があるものと予想される。

この事件を「生活習慣病」の項目で取り上げるのは、
それが実際に日本の中で大問題となりつつあるからだ。
政府をあてにしていても、あまりにも対応が遅くて、実際に寝たきり老人を抱える家庭にとっては、
おそらくたいした助けは期待できないだろう。

近年の日本では、寝たきりの状態になるのが平均で7年間あるそうだ。
そしてその7年間で、一生に使う医療費の90％が使われているとのことだ。

海外もしくは日本で長寿村といわれる場所では、寝たきりになっている状態は、
最短でわずか1週間程度と言われており、
日本の平均7年間というのは、あまりにも長いといわざるを得ない。

医療費の政府予算は平成2年の時点では20兆円だったが、10年後の平成12年には30兆円に膨張しており、
すでに政府予算もパンクしかねない状態なため、患者負担増が求められているわけである。
今後さらに高齢化社会が加速するにつれて、ますます患者負担増の傾向が強まると考えられる。

具体的な対応策としては、とにかく病気になってから対応するのではなく、
病気にならないという、予防策の強化が求められるが、
政府の対応があまりにも遅い状況では、国民が自分で自分を守るしかない。
健康食品ブームになるのも必然的な結果であり、国民の方が賢いと言えると思う。

寝たきり老人を抱えるというのは、本当に大変な話で、家族でどこか出かけるといったこともできない。
介護費用も膨大なものとなり、経済的な負担も大変なものとなるだろう。
精神的負担も非常に大きな問題で、過剰に悲観的になれば、このような事件も増加する可能性が強い。

生活習慣病による影響は他人事ではない。
自分や自分の家族に多大な負担をかける可能性があり、最悪は生命に危険が及ぶ可能性がある。
これまで以上に健康についての情報収集、早い段階での対応策の実施が求められる。

続く