環境中にあるダイオキシン問題対策

環境中にあるダイオキシン問題対策


　ダイオキシン問題を考える場合、一般に、ごみ焼却炉対策が十分であれば解決されるかのごとく思われている。しかし､ダイオキシン類としてはPCB(ポリ塩化ビフェニール)やベンゾフランなども含まれるめ、環境中に放出されている量は従来の予測の数倍以上と考えて対応する必要がある。


　環境中に放出されたダイオキシン類は、特殊な地域を除けば、人体に直ちに影響が現われることはないが、低濃度のダイオキシン類は環境ホルモンとなる。環境ホルモン対策は、現状では放出量を減らし､自然の分解を待つというレベルにとどまっている。


　89年､ＥＭがダイオキシン類の一種である除草剤『2-4､Ｄ』を分解することが明らかになり､農地の残留農薬対策に期待されるようになった。
その後の研究で､ＥＭはDDTやBHC、その他の有機塩素化合物を比較的短期間に分解することも確認され、実証的な成果も得られた。
　

　97年に茨城県大洋村で行った調査では、ＥＭを使用して自然農法に切り替えた農地は､三年ですべての残留農薬が完全に分解され消失することが明らかとなった。
この農地では、10aあたりのＥＭ使用量が三年間合計で60リットルだった。このため、六ヶ月で60リットル使用した実施区を設定して分析した結果、六ヶ月月ですべての残留農薬が分解されることも確認された。

　
　農薬の60パーセントは環境ホルモン原因物質である｡40年前に使用されたDDTやBHCがいまだに分解されずに残っており、水田除草剤の『2-4、D』はいまでも使用されているダイオキシン類である｡環境ホルモンの影響については、日本でもベストセラーになった『奪われし未来』(シーア・コルボーン他著、2001年1月発行・翔泳社)でも明らかなように、各種の難病はもとより、メス化、精子の減少、生殖障害など人類の未来に大きな影を落とし始めている。

　
　大洋村の実証実験に続き、98年にはダイオキシン騒動のあった埼玉県所沢市でＥＭによる農地のダイオキシン類分解実験を行った。
方法は極めて単純で、焼却炉周辺の農地でＥＭを使用して作物を栽培している農地と、それに隣接してＥＭを使用していない農地のダイオキシンを分析するという方法である。

　
　ＥＭを使用した農地はすべて１ｇ当たりダイオキシン量が10Ｐg(ピコグラム、1Pは一兆分の一)以下であったのに対し、ＥＭを使用していない農地はすべて６０Ｐg前後であった｡ヨーロッパの基準では､40Pg以上は農業禁止、１０Pg以下でなければ安全とはみなされないという法律がある。


　所沢の場合、ＥＭを使用して六ヶ月という圃場もあったので再確認実験を行った結果、ＥＭを１０a当たり５０リットルを数回散布するだけで、半年で60Pgから10Pgいかになることがあきらかとなった｡
この結果から考えると、過去に環境中に放出されたダイオキシン対策には結論が出たようなものである。