更に接種上の注意として添付文書には、
①HPV-16型及び18型以外の癌原性HPV感染に起因する子宮頸癌及びその前駆病変の予防効果は確認されていない。
②接種時に感染が成立しているHPVの排除及び既に生じているHPV関連の病変の進行予防効果は期待できない。
③本剤の接種は定期的な子宮頸癌検診の代わりとなるものではない。
本剤接種に加え、子宮頸癌検診の受診やHPVへの曝露、性感染症に対し注意することが重要である。
④本剤の予防効果の持続期間は確立していない。の4項目が明記されています。

すなわち、サーバリックスは、16型と18型のHPVに対してのみ予防効果が認められるにすぎず、しかも予防効果の持続期間は確立していない（というよりも何年も先のことはまだわからない）のです。

最長6.4年の予防効果期間があったとの報告があるがこれには更なる調査が必要であること。

また、前駆病変の予防については53%の有効率であることを、ＦＤＡも認めています。

ところが、日本で見当違いの誹りを免れない最大の理由は、数種類ある高リスクの子宮頸がんを引き起こすＨＰＶのうち、欧米では16型と18型が主流の一方で、日本では52型と58型も高危険型であって18型は日本では自然治癒することが多い、という報告です。

サーバリックスの添付文書に、16型・18型以外のＨＰＶ感染に起因する子宮頸がん及びその前駆病変の予防効果は確認されていないと明記されている以上、

サーバリックスを推奨し小学生に集団接種する意義をとても見出すことはできません。

サーバリックスの日本国内での臨床試験は612例。
そのうち
99%に疼痛
88.2%に発赤
78.8%に腫脹
57.7%に疲労
45.3%に筋痛
37.9%に頭痛
24.7%に吐き気、嘔吐、下痢などの胃腸症状
20.3%に関節痛
5.7%に発疹
5.6%に発熱
2.6%に蕁麻疹
との報告がありますが、
死亡例やショック・アナフィラキシー様症状など重篤なものについては、海外で報告があるにもかかわらず、日本国内での治験ではみられなかったために、あえて「頻度不明」としています。

重篤な副作用を曖昧にして接種を推奨しようとするやり方は今に始まったことではありませんが、高度情報化社会をひた走る我が国で、新薬の承認過程や添付文書において、いつまでもこのような状況が看過されて良いはずがありません。

サーバリックスの日本での承認を求めたグラクソ・スミスクラインは、昨年の新型インフルエンザワクチン騒ぎの際の輸入ワクチン製造2社のうちのひとつです。
当時大騒ぎをして輸入したワクチンの大半が、未使用のまま使用期限を迎え破棄されています。
輸入ワクチン製造２社グラクソ・スミスクラインとノバルティスは契約上解約を認めないと主張し、購入費用1,126億円のうち、解約できたのは257億円のみ。それでも解約がゼロではなかっただけましとは言え、昨年10月当時、サーバリックス承認前後は、グラクソと厚労省との交渉の真っ最中にあったと容易に推察できる背景があるのです。

承認はしたとしても、日本で危険型とされるＨＰＶに対してまったく予防効果のないこのワクチンの接種を、あたかも子宮頸がん予防の決め手であるかのようにうたい推奨・集団接種することは、さすがに大問題です。

保護者に対して、効果の詳細と副作用について十分に情報提供されているとは考えられず、高額な費用を自治体が全額負担することへの条件反射として、大半の保護者が女児への接種を希望しているにすぎないのだと思います。
子宮頸がん予防ワクチン（世界で承認されているのはサーバリックスとガーダシルの2種類）は、半年の間に計3回の接種が必要で、日本での接種費用は合計4～6万円と大変高額です。

ところで、先行接種が進む全米で700万人以上が既に接種したとされる「ガーダシル」については、衝撃的な映像も含め、効果への疑問や有害事象への懸念の声が後を絶ちません。

2009年のＪＡＭＡ（The Journal of the American Medical Association）には、「有害事象報告制度に挙げられた12,424件のうち、93.8％は失神・局所症状・めまい・吐き気・頭痛・過敏性反応・じんましん等の軽度なものだが、
6.2%にあたる772件は重篤。

そのうちの32件（全体の0.25%）は死亡例。
との報告がなされました。

韓国でも半年間で40件の異常反応が申告され、うち2件は意識消失（5%）という重篤なものでした（中央日報2007.7）。
インドでもワクチンの有用性と受容性を調査する研究プログラム過程で、120人中4人が死亡（3.3%）、その他重大な異常症状が発生したため、インド医療研究評議会（The Indian Council of Medical Research）は急遽、このプログラムの停止を命じました（2010.4）。

重篤な有害事象はオーストラリアでも報告されていますが、ワクチン接種によるベネフィットのほうがリスクを上回るとの見解をＣＤＣ（米国疾病対策センター）は示しています。
しかし、ガーダシルに疑問を持つ医師は多く、実際には米国での接種率はそれほど高くはありません。
ＣＮＮによると、2007年の接種率は13-17歳で25%、地域によっては11-12歳では15%程度にとどまっています。

世界に配信されているガーダシルにより将来を奪われた16歳の少女ガブリエル（ギャッピー）ちゃんの衝撃的な映像は、子宮頸がん予防ワクチンの意義をあらためて私たちに問うものです。
ガーダシルとサーバリックスはまったく同じものではありませんが（ガーダシルは6型・11型・16型・18型のＨＰＶ感染予防に有効）、ガーダシルのデータは十二分に参考に値するものであり、子宮頸がん予防ワクチンの効果を添付文書にある通り正確に理解すれば、子宮頸がんの最善の予防策がワクチンではないことは明らかです。

ＣＤＣ（米国疾病対策センター）が、ワクチン接種によるベネフィットのほうがリスクを上回るとの見解を示す一方で、ＦＤＡは、問題は持続性の感染であって大半のＨＰＶが子宮頸がんと関連性のないことを認めています。

ＨＰＶに感染しても多くの場合は、免疫力によってＨＰＶが体内から排除され、ＨＰＶ感染の大半は2年以内に自然消失します。
約10%の人で感染が長期化（持続感染化）し、子宮頸癌への進行がみられます。
ＨＰＶワクチンは、既にＨＰＶに曝露している女性からＨＰＶを除去するのに、
全く役立たないことは、添付文書にある通り証明済みです。

従って、予防ワクチンは、ＨＰＶにまったく曝露していない性的活動未経験相当者および免疫力によってＨＰＶが体内から排除された者でなければ接種する意味がなく、しかも予防効果の持続期間は確立していない、
これらのことは問診で当然確認されるべき条件でなければなりません。
更に、ＨＰＶキャリアである女性に接種した場合、持続感染を助長しかねず、前駆病変を進行させる危険性が生じることにもなるので要注意です。

サーバリックスも英国では死亡例が報告されていますし、何より日本の子宮頸がんに多い危険型のＨＰＶに対して効果のない（しかも性的活動未経験相当者および免疫力によってＨＰＶが体内から排除された者でなければ接種する意味がなく効果期間はわからない）ワクチンをあえて接種せずとも、性活動によって子宮頸がんが心配な方は、細胞診とＨＰＶ検査の併用による検診を怠らないことで十分対応できます。

この方法でほぼ確実に前駆病変と子宮頸がんは発見することができ、外科的治療でほぼ100%完治します。
集団接種は、少女をワクチン接種のリスクにさらすだけで、あらゆる可能性において大きなメリットを見出すことができません。
自治体が高額な予算をつけて推奨するような話ではまったくないと思います。

厚労省は地方自治体を誤誘導しないよう正確な情報を適切に伝え、真に国民利益に資する行政に徹しなければなりません。

子宮頸がんの予防には、何よりも節度ある性行動（コンドーム装着も含む）そして定期的な検診以外、現段階では推奨できるものはありません。

一部の医療機関では、ガーダシルを個人輸入して接種しているようです。

私たち消費者の賢い判断が常に求められます。

国立医薬品食品衛生研究所安全性生物試験研究センターが、ガーダシルに含まれる添加物「ポリソルベート80」には一定濃度以上で不妊傾向がみられるという実験結果を報告したことも申し添えます。

はたともこ

薬剤師
（漢方薬・生薬認定薬剤師、研修認定薬剤師）
ケアマネジャー
衛生検査技師
健康管理士一般指導員

子宮頸がんワクチンの危険警告-１

http://home-yasupapa.pya.jp/singata%20infuruenza%20keikoku1-2.html

子宮頸がんワクチンの危険警告-２

http://home-yasupapa.pya.jp/singata%20infuruenza%20keikoku2-2.html

【薬害の恐れ】子宮頸癌予防ワクチンの危険性

http://home-yasupapa.pya.jp/singata%20infuruenza%20keikoku01.html

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クジ引臨床実験の結果

抗ガン剤には延命効果が全くないとごろか
短縮させているというデータがあった

無治療がもっとも延命できて、クオリティオブライフが高い

http://hon42.com/iryou/mu3.html

◆イギリスで行なわれたクジ引臨床実験の結果・・・

抗癌剤を一種類使用した群と、四種類使用した群と、無治療の群との三つに分かれるよう、クジを引いています。その結果、一番長生きしたのは、何もされなかった患者さん達です。抗癌剤を一剤だけ与薬された場合にはそれほどではありません、三種類与薬された患者さん達の生存期間は明らかに短くなっています。

◆昔のガン患者は治療される以前にガンでありながら、何十年も生き延びていた

●今は早期ガンでも治療されると数年で死んでいる
●実際の生存率は統計データよりもはるかに低い

●実態は三大治療を受けると１０年以内に、９０％以上は死んでいる可能性が大

◆抗ガン剤治療をすると放置よりも５分の1から１０分の1以下に寿命を短縮させている可能性がたかい

◆ガンを縮小させても延命効果はまったくない

西洋医学では　ガンは治らない!!

がんも同じです。体内の毒素を一カ所に集めて、そこから排毒しようとして腫瘍が形成されるわけです。
と、おっしゃっています。

ガンは生体を守るために発生している生命維持装置
毒素をコンクリートのように細胞で固めて、全身から隔離して全体を守っているのがガン細胞の正体

これを三大治療で強制破壊すると毒のカプセルが炸裂して毒素が全身に拡散する。
※癌腫は体がつくりだした「浄血装置」

ガン腫瘍組織は生命の安全弁である、破壊してはいけない！

http://hon42.com/iryou/kou14.html

慌てだした医療業界
大量殺人詐欺がバレはじめている！
超等級の医療裁判が待っている！

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●　医者が教えない‼　インフォームドコンセントの実態‼

●医者が教えない‼

インフォームドコンセントの実態‼

http://hon42.com/iryou/in.html

「ボクは患者が死ぬような重大な副作用があっても
絶対に患者には本当のことを教えない」

これが今の医者達の標準的なホンネ

本当は隠されている

インフォームドコンセントの実態‼

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抗ガン剤は効かない／井上学編集（別冊宝島２４８号）

http://www5.ocn.ne.jp/~kmatsu/gan020.htm

前書き：あなたが抗ガン剤について知りたかった本当のこと

　日本人の死因の第一位はガンである。周りを見渡してもガンで亡くなる人は珍しくない⊂　ガンがありふれた病気であるように、入院すれば抗ガン剤の治療を受けるのは当たり前になっている。患者は抗ガン剤で治るかもしれないと期待させられるし、一般的に抗ガン剤は「ガンに効く薬」と受けとめられている。

　しかし、我われの常識とは裏腹に、実際には抗ガン剤は「全ガンの九割に無効」であり、しかも「受けて得するか、逆に損して命を縮めるか、どつちかしかない危険な賭け」であるとすれば。

　そんな衝撃的な発言をしたのは慶応大学医学部の近藤誠講師だった。近藤講師は言う。

「抗ガン剤で治るのはすべてのガンの一割程度にすぎない。日本で多い胃ガンや肺ガンなどの九割のガンには有効性がなく、抗ガン剤の投与によって患者さんの生存期間が延びたということは実証されていないのです」

　近藤講師の勇気ある告発によって初めて我われは、抗ガン剤の有効性や副作用についての本当の情報が、これまでタブーとして封印されてきた事実に気づかされた。長い間、我われは「抗ガン剤は効く」と思い込まされてきたのである。再び近藤講師は言う。

「『薬が有効である』という言葉に錯覚させられているのです。みなさんは、抗ガン剤が『有効』だと聞くと、ガンが治らないまでも、延命効果はあると考えるでしょう。しかし、たとえば新しい抗ガン剤を認可する場面で使われる『有効』という言葉の意味は、ガンのしこりが小さくなるということにすぎず、治るとか延命するといった話ではない。ガンが小さくなりさえすれば、完全に消失しなくても『有効』と判定されます」

　－　抗ガン剤が「有効」でないとすれば、いろいろな疑問が湧いてくる。

　なぜ「有効」でないのか。「有効」でない薬がなぜ厚生省によって認可され、流通しているのか。

　しかも驚くべきことに、「抗ガン剤は効かない」という事実は表だって口には出さないものの、医者のあいだではほぼ常識″になっているというのである。医者ばかりでなく、看護婦や薬剤師などの医療関係者や、そして抗ガン剤を投与されているうちに当のガン患者も抗ガン剤の効果を疑問視するようになっていくのに、相変わらず日本の医療現場ではそれが頻繁に使用されているのはなぜなのか。

逆に、抗ガン剤の毒性を軽視する傾向が、ソリブジン事件といった大きな薬害を生み出しているのではないか。

　本書は、我われが信じ込まされている、抗ガン剤をめぐる数々の「錯覚」を検証し、問題提起するところから始まっている。

　たとえば、抗ガン剤で治るガンと治らないガンがあること、医者がよく使う「生存率」は言葉のトリックに過ぎないこと、新薬認可の臨床試験のデータはきわめてズサンであること、日本の「ガン告知」のあいまいさがムダな抗ガン剤治療をはびこらせていること、製薬会社の抗ガン剤開発の背景には巨大な利権がからんでいること…等々。

　その結果、デタラメな抗ガン剤治療によってたくさんの患者が副作用死しているかもしれないという現実も我われは重要視しなければならない。

　今までは、「抗ガン剤が効きますよ」と医者に言われたとき、患者は「ハイ、お願いします」と従うしかなかった。しかし、その医者の勧める抗ガン剤は効かないとしたら。無益であるばかりか、ひどい苦痛をもたらす抗ガン剤治療から逃れるには、まずそこから疑いを持つ必要がある。

　　別冊宝島編集部

補助化学療法は有効なのか／和田努（医療ジャーナリスト）

貴重な資料が図1である（図1・2ともに　『医学のあゆみ』153巻・NO.12, 1990年、笹子三津留著「根底から見直すべき胃癌の補助化学療法」

　図2のAモデルに注目していただきたい。

百人の胃ガン患者を手術する。再発率１０％だから９０人が手術によって健康になる。内訳は、手術によって完璧にガンの病巣が取り切れた人が８０人。目に見えないガン細胞が残った人は２０人いたが、自己免疫力で健康になったであろう人が１０人。

　しかし、補助化学療法を行なったことによって８０人しか健康になっていない。治って元気になった人は手術単独より１０人少ない。再発するはずだったが、補助化学療法で治って得をしたのはわずか２人にすぎない。

　図2のBモデルは、進行した胃ガンで再発率５０％の場合。手術単独で治る人は５０人。補助化学療法をすることで治る人は５２人。手術単独より２人多く治るという計算になる。薬剤の有効率を２０％と仮定して、再発率が高くなれば高いほど、補助化学療法の有効率は高くなることは当然だ。だが、Bモデルの場合も、抗ガン剤による副作用による死者（非癌死）、抗ガン剤による免疫力低下による再発死が９人もいることを忘れてはならないだろう。

　笹子医師のシミュレーションは、補助化学療法を考えるうえできわめて貴重である。

私自身、笹子医師から図を見せていただきながら解説してもらったとき、目からウロコが落ちる思いであった。

　この試算モデルはあくまでもシミュレーションである。補助化学療法の有効率が２０％、つまり五人に一人効くというのもあくまでも仮定の数字である。臨床試験で立証された数字ではない。

　それゆえに笹子医師は、補助化学療法の有効性を証明するために信頼のおける臨床試験が必要だと言う。

　補助化学療法の有効性を実証するため、多くの医療機関で臨床試験が行なわれているが、まだ結論は出ていない。

　笹子医師らも国立がんセンターで臨床試験を行なっているが、あと四、五年、２０００年くらいには結論が出そうだと話している。　だが、中間点での感触を笹子医師はこう話す。

「ステージの早いケースに関しては有効性があるという有意差は出ていません。ステージⅠ、Ⅲは補助化学療法はしないほうがいいと思います。健康な人に抗ガン剤を投与したらマイナスこそあれ、プラスになることは何もないのですから」

　笹子医師自身も臨床試験の参加者以外には補助化学療法を行なっていない。

　ステージⅠ、Ⅲは補助化学療法をしないほうがいいという背景には、手術の質が向上しているということがある。とりわけ１９８０年代に入り、手街の精度は著しく高まった。手街によって直る比率が高〈なっている現在、再発を予防するという目的で抗ガン剤を投与することは、副作用のダメージを受ける群が広がる可能性のほうが問題だというのである。

縞集部注

ここで問題になるのが、ガン治療を受けて治った人が、抗ガン剤や放射線治療などの後遺症によって再びガンに冒される「二次発ガン」である。ガンを直すために投与される抗ガン剤が、別なガンを誘発しているのではないかというのは皮肉な事態だが、「二次発ガン」は新たな医療病として危惧されている。

　厚生省の白血病研究班（班長・上田竜三名占屋市立病院教授）が行なった全国調査によると（『日経新聞』十一月十人日付夕刊）、対象にした百九十二の医療施設で過去十年間に白血病などで入院した十五歳以上の患者は約二万千七百人、そのうち１．９％にあたる４０５人が、ガンの後遺症と見られる二次性白血病だった。

　さらに三百二人についての詳しい調査では、最近かかったガンが悪性リンパ腫など血液のガンだった人が百十人人（三九％）、乳ガンや胃ガンなどの固形ガンだった人が１８３人（６１％）であることがわかった。

「二次発ガン」が深刻なのは、治療を始めて１０ヶ月で半数の患者が亡くなっており、きわめて悪性度が高いことである。

　今年四月、大阪大学医学部・藤本二郎講師（外科）は、胃ガンの切除手術を受けた入８４４人を調査した結果、肝ガン、肺ガン、白血病などを再発した率は、補助化学療法を受けたケースが６．３％（２１人）と、抗ガン剤を使わなかったケースの３．３％（１７人）のほぼ二倍も高いことを発表している。さらに、複数の抗ガン剤を投与された患者が発ガン率が高くなる傾向も指摘している。

　抗ガン剤の主な副作用は言うまでもなく、白血球を減少させる血液障害である。そのうえ当然、抗ガン剤はガン細胞だけではなく、正常細胞まで叩くために遺伝子への影響も心配されている。この二つの調査データは、その抗ガン剤の毒性ゆえに、（再）発ガンリスクが高まることを証明している。

　抗ガン剤のために再び白血病になったり、違うガンになるとすれば、抗ガン剤治療でしんどい思いをしてきた患者もたまったものじゃない。ここでも、抗ガン剤依存体質が問われているのである。

福島　日本の治験は、まったくなっていません。臨床試験の被験者を保護するための倫理規定として、一九六四年に採択された世界医師会の「ヘルシンキ宣言」があります。臨床試験のソフトはここにすべて擬縮されていると言ってよいのですが、日本の臨床試験はヘルシンキ宣言に盛り込まれた朱件を大幅に欠いています。

まず文書によるインフォームド・コンセントは当たり前。その書式については、一般人も交えた倫理委員会で、専門外の人によくわかるかどうか検討すべきです。またきっちりしたプロトコール（治療実験計画書）が作られてそれが中央と各施設で審査され、監視されねばならない。審査するメンバーの選定も重要です。臨床試験をやりたい医師と、それに同調する医師だけが集まって議論するのは、客観的審査とは言いません。

　アメリカの場合は、医師は臨床試願のデータに直接タッチできないんですよ。データはすべて第三者のデータ・マネジャーが管理し、統計解析センターに送られてそこで解析されます。日本では、医師が患者のカルテから自分でデータを書き写す。質の保証、客観性という点で全然違います。

　以前、世界トップの科学雑誌である　『ネイチャー』で、【日本はもっときちんと薬を評価する科学的システムを作るべきだ】と厳しく批判されました。インフォームド・コンセントは取らない、データはねつ造する、論文はデタラメ・・・なっとらん、というわけです。こういう海外からの批判を、もっと真摯に受け止めないといけません。　そして審査の方法もいい加減である。　

福島　そもそも日本では中央で最初の治験の審査をしていないうえ、利害に関係なく薬の審査ができる人間を育てていない。さらに薬の審査は科学的な審査であるはずなのに、【まるで建築許可と同じような行政手続きの一環として行なわれています】。医学に深い知識を持たない役人が、大半は、【読むに耐えないクズのような日本語の「論文」をもとに審査をしている】といっても、言い過ぎではありません。