抗ガン剤は効かない／井上学編集（別冊宝島２４８号）
前書き：あなたが抗ガン剤について知りたかった本当のこと
日本人の死因の第一位はガンである。周りを見渡してもガンで亡くなる人は珍しくない ガンがありふれた病気であるように、入院すれば抗ガン剤の治療を受けるのは当たり前になっている。患者は抗ガン剤で治るかもしれないと期待させられるし、一般的に抗ガン剤は「ガンに効く薬」と受けとめられている。
しかし、我われの常識とは裏腹に、実際には抗ガン剤は「全ガンの九割に無効」であり、しかも「受けて得するか、逆に損して命を縮めるか、どっちかしかない危険な賭け」であるとすれば。
そんな衝撃的な発言をしたのは慶応大学医学部の近藤誠講師だった。近藤講師は言う。
「抗ガン剤で治るのはすべてのガンの一割程度にすぎない。日本で多い胃ガンや肺ガンなどの九割のガンには有効性がなく、抗ガン剤の投与によって患者さんの生存期間が延びたということは実証されていないのです」
近藤講師の勇気ある告発によって初めて我われは、抗ガン剤の有効性や副作用についての本当の情報が、これまでタブーとして封印されてきた事実に気づかされた。長い間、我われは「抗ガン剤は効く」と思い込まされてきたのである。再び近藤講師は言う。
「『薬が有効である』という言葉に錯覚させられているのです。みなさんは、抗ガン剤が『有効』だと聞くと、ガンが治らないまでも、延命効果はあると考えるでしょう。しかし、たとえば新しい抗ガン剤を認可する場面で使われる『有効』という言葉の意味は、ガンのしこりが小さくなるということにすぎず、治るとか延命するといった話ではない。ガンが小さくなりさえすれば、完全に消失しなくても『有効』と判定されます」
抗ガン剤が「有効」でないとすれば、いろいろな疑問が湧いてくる。
なぜ「有効」でないのか。「有効」でない薬がなぜ厚生省によって認可され、流通しているのか。
しかも驚くべきことに、「抗ガン剤は効かない」という事実は表だって口には出さないものの、医者のあいだではほぼ常識″になっているというのである。医者ばかりでなく、看護婦や薬剤師などの医療関係者や、そして抗ガン剤を投与されているうちに当のガン患者も抗ガン剤の効果を疑問視するようになっていくのに、相変わらず日本の医療現場ではそれが頻繁に使用されているのはなぜなのか。
逆に、抗ガン剤の毒性を軽視する傾向が、ソリブジン事件といった大きな薬害を生み出しているのではないか。
本書は、我われが信じ込まされている、抗ガン剤をめぐる数々の「錯覚」を検証し、問題提起するところから始まっている。
たとえば、抗ガン剤で治るガンと治らないガンがあること、医者がよく使う「生存率」は言葉のトリックに過ぎないこと、新薬認可の臨床試験のデータはきわめてズサンであること、日本の「ガン告知」のあいまいさがムダな抗ガン剤治療をはびこらせていること、製薬会社の抗ガン剤開発の背景には巨大な利権がからんでいること…等々。
その結果、デタラメな抗ガン剤治療によってたくさんの患者が副作用死しているかもしれないという現実も我われは重要視しなければならない。
今までは、「抗ガン剤が効きますよ」と医者に言われたとき、患者は「ハイ、お願いします」と従うしかなかった。しかし、その医者の勧める抗ガン剤は効かないとしたら。無益であるばかりか、ひどい苦痛をもたらす抗ガン剤治療から逃れるには、まずそこから疑いを持つ必要がある。
別冊宝島編集部
補助化学療法は有効なのか／和田努（医療ジャーナリスト）
貴重な資料が図1である（図1・2ともに 『医学のあゆみ』153巻・NO.12, 1990年、笹子三津留著「根底から見直すべき胃癌の補助化学療法」
図2のAモデルに注目していただきたい。
百人の胃ガン患者を手術する。再発率１０％だから９０人が手術によって健康になる。内訳は、手術によって完璧にガンの病巣が取り切れた人が８０人。目に見えないガン細胞が残った人は２０人いたが、自己免疫力で健康になったであろう人が１０人。
しかし、補助化学療法を行なったことによって８０人しか健康になっていない。治って元気になった人は手術単独より１０人少ない。再発するはずだったが、補助化学療法で治って得をしたのはわずか２人にすぎない。
図2のBモデルは、進行した胃ガンで再発率５０％の場合。手術単独で治る人は５０人。補助化学療法をすることで治る人は５２人。手術単独より２人多く治るという計算になる。薬剤の有効率を２０％と仮定して、再発率が高くなれば高いほど、補助化学療法の有効率は高くなることは当然だ。だが、Bモデルの場合も、抗ガン剤による副作用による死者（非癌死）、抗ガン剤による免疫力低下による再発死が９人もいることを忘れてはならないだろう。
笹子医師のシミュレーションは、補助化学療法を考えるうえできわめて貴重である。
私自身、笹子医師から図を見せていただきながら解説してもらったとき、目からウロコが落ちる思いであった。
この試算モデルはあくまでもシミュレーションである。補助化学療法の有効率が２０％、つまり五人に一人効くというのもあくまでも仮定の数字である。臨床試験で立証された数字ではない。
それゆえに笹子医師は、補助化学療法の有効性を証明するために信頼のおける臨床試験が必要だと言う。
補助化学療法の有効性を実証するため、多くの医療機関で臨床試験が行なわれているが、まだ結論は出ていない。
笹子医師らも国立がんセンターで臨床試験を行なっているが、あと四、五年、２０００年くらいには結論が出そうだと話している。 だが、中間点での感触を笹子医師はこう話す。
「ステージの早いケースに関しては有効性があるという有意差は出ていません。ステージⅠ、Ⅲは補助化学療法はしないほうがいいと思います。健康な人に抗ガン剤を投与したらマイナスこそあれ、プラスになることは何もないのですから」
笹子医師自身も臨床試験の参加者以外には補助化学療法を行なっていない。
ステージⅠ、Ⅲは補助化学療法をしないほうがいいという背景には、手術の質が向上しているということがある。とりわけ１９８０年代に入り、手街の精度は著しく高まった。手街によって直る比率が高〈なっている現在、再発を予防するという目的で抗ガン剤を投与することは、副作用のダメージを受ける群が広がる可能性のほうが問題だというのである。
縞集部注
ここで問題になるのが、ガン治療を受けて治った人が、抗ガン剤や放射線治療などの後遺症によって再びガンに冒される「二次発ガン」である。ガンを直すために投与される抗ガン剤が、別なガンを誘発しているのではないかというのは皮肉な事態だが、「二次発ガン」は新たな医療病として危惧されている。
厚生省の白血病研究班（班長・上田竜三名占屋市立病院教授）が行なった全国調査によると（『日経新聞』十一月十人日付夕刊）、対象にした百九十二の医療施設で過去十年間に白血病などで入院した十五歳以上の患者は約二万千七百人、そのうち１．９％にあたる４０５人が、ガンの後遺症と見られる二次性白血病だった。
さらに三百二人についての詳しい調査では、最近かかったガンが悪性リンパ腫など血液のガンだった人が百十人人（三九％）、乳ガンや胃ガンなどの固形ガンだった人が１８３人（６１％）であることがわかった。
「二次発ガン」が深刻なのは、治療を始めて１０ヶ月で半数の患者が亡くなっており、きわめて悪性度が高いことである。
今年四月、大阪大学医学部・藤本二郎講師（外科）は、胃ガンの切除手術を受けた入８４４人を調査した結果、肝ガン、肺ガン、白血病などを再発した率は、補助化学療法を受けたケースが６．３％（２１人）と、抗ガン剤を使わなかったケースの３．３％（１７人）のほぼ二倍も高いことを発表している。さらに、複数の抗ガン剤を投与された患者が発ガン率が高くなる傾向も指摘している。
抗ガン剤の主な副作用は言うまでもなく、白血球を減少させる血液障害である。そのうえ当然、抗ガン剤はガン細胞だけではなく、正常細胞まで叩くために遺伝子への影響も心配されている。この二つの調査データは、その抗ガン剤の毒性ゆえに、（再）発ガンリスクが高まることを証明している。
抗ガン剤のために再び白血病になったり、違うガンになるとすれば、抗ガン剤治療でしんどい思いをしてきた患者もたまったものじゃない。ここでも、抗ガン剤依存体質が問われているのである。
福島 日本の治験は、まったくなっていません。臨床試験の被験者を保護するための倫理規定として、一九六四年に採択された世界医師会の「ヘルシンキ宣言」があります。臨床試験のソフトはここにすべて擬縮されていると言ってよいのですが、日本の臨床試験はヘルシンキ宣言に盛り込まれた朱件を大幅に欠いています。
まず文書によるインフォームド・コンセントは当たり前。その書式については、一般人も交えた倫理委員会で、専門外の人によくわかるかどうか検討すべきです。またきっちりしたプロトコール（治療実験計画書）が作られてそれが中央と各施設で審査され、監視されねばならない。審査するメンバーの選定も重要です。臨床試験をやりたい医師と、それに同調する医師だけが集まって議論するのは、客観的審査とは言いません。
アメリカの場合は、医師は臨床試願のデータに直接タッチできないんですよ。データはすべて第三者のデータ・マネジャーが管理し、統計解析センターに送られてそこで解析されます。日本では、医師が患者のカルテから自分でデータを書き写す。質の保証、客観性という点で全然違います。
以前、世界トップの科学雑誌である 『ネイチャー』で、【日本はもっときちんと薬を評価する科学的システムを作るべきだ】と厳しく批判されました。インフォームド・コンセントは取らない、データはねつ造する、論文はデタラメ・・・なっとらん、というわけです。こういう海外からの批判を、もっと真摯に受け止めないといけません。 そして審査の方法もいい加減である。
福島 そもそも日本では中央で最初の治験の審査をしていないうえ、利害に関係なく薬の審査ができる人間を育てていない。さらに薬の審査は科学的な審査であるはずなのに、【まるで建築許可と同じような行政手続きの一環として行なわれています】。医学に深い知識を持たない役人が、大半は、【読むに耐えないクズのような日本語の「論文」をもとに審査をしている】といっても、言い過ぎではありません。
データーが貼れない＾＾；
上記URL先でご覧ください。
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