化学物質に過敏。食材はEM育ち。 ∞いのちはつながっている∞

■6000ベクレルを越える放射線量もEM使用で、検出限界値以下■心臓は1%機能しなくなっただけで25%が機能不全に

●甦れ!食と健康と地球環境

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90回 EM処理による放射性元素セシウム137の消滅

 すでに御案内のように、EMによる福島の放射能汚染対策を目的として1122日、福島県教育会館で第3回の環境フォーラム「うつくしまEMパラダイス」が開催された。本DND88回で述べた成果の再確認といくつかの新たな知見が発表された。中でもチェルノブイリ原発事故の被災国であるベラルーシ国立放射線生物学研究所が、改めて追試した結果、EMには日本で言われているように放射性セシウム137を消滅させる力があると発表したことである。
 
 その試験を担当したニキティン博士は、これまでの理論では説明することは不可能であり、新しい理論が必要であると述べたが、詳細については次号以下で紹介したい。その前に20115月〜7月のEM研究機構のEMによる放射性セシウムの消滅実験の結果を受けて、それを検証したいと考え、実行した人々がおり、その代表事例を紹介したい。
 
1、金子のぶみち氏の成果(201112月〜20139月)
金子氏からは詳細な実験データーの冊子をいただいた。理論的な解釈は別として否定できない事実である。
金子氏の場合は、容器の中で光合成細菌が活性化するような処理をすると放射性セシウムが減少することを確認し、幼稚園等の現場での応用事例である。詳しくは
ビニール袋のベクレル浄化実験を違い、屋外での実施のためEM発酵液散布によるセシウムの地下への浸透、拡散移動も当然あると考えられます。また、当然、自然崩壊もあります。
 しかし、Cs137の場合、約8ヶ月の自然崩壊で100から44%内外へ減少することは自然崩壊だけではありえません。
 
ここで大事なのは、子供達の被曝を軽減できたということであり、これは歓びで理屈などではありません。科学者は何もしてくれません。政府も東電も原発推進者もなにもしてくれません。これが散布に協力してくれた親の偽らざる心境です。
 目下、神奈川県横浜市の幼稚園2か所でEM散布を継続して実施しています。
 
 
 
2、高橋剛氏の実験報告(20136月〜201410月)
高橋氏からも詳細な実験データーをいただいた。理論的な解釈は別として、高橋氏の熱い思いと、種々の仮説や提案は、多くのヒントを与えてくれるものである。異論のある方は高橋氏へ直接コンタクトを取り論議することを期待したい。

▼高橋GO(剛)さんのサイト  ↓
http://www.em-platform.com/blm/   Google 検索を
 
▼実験を終えて
 
▼EMバッシングに反論 (その1)
 
 
EMと放射能
福島で環境フォーラム
東京で学習会
 
 
 ・
※第47回が後になってしまいました。
 
47回 宮城県におけるEMによる除塩対策の成果

 
 本DND39回と第41回と第43回で、津波の海水やヘドロ等で汚染された水田の除塩や浄化について述べたが、諸々の事情が重なり、実行できたのは、限られた範囲である。それでも、JA宮城JA石巻では、EMの除塩および汚染対策に注目し、NPO法人地球環境共生ネットワーク(U-ネット)が協力して行っている試験に着目し、積極的な協力を行っている。
 
 この背景には、農水省や専門家の予測では、34年間は作物を作ることは困難という見解であり、また、ヘドロの除去や除塩に多大なコストがかかるのに対し、EMを活用すれば、特に大がかりなヘドロの除去や除塩をすることなく、普通通りに田植えが出来るという、私の提案とのギャップがある。
 
 EMで、そんなに簡単に除塩やヘドロ対策が出来るのであれば、その方がいいし、U-ネットがボランティアで協力してもらえるのであれば、という考え方は、もとより、この非常時、可能なことは何でも実行し、将来の展望につなげたいという気持ちもあり、JA宮城やJA石巻もu-ネットの提案を受け入れたのである。
 
 1件は、仙台市、宮城野区の農家で、震災直後に津波やヘドロで汚染された水田をEMで浄化し、作付けしたいと質問を寄せた鈴木有機農園である。もともと、EMを活用し、その成果は、モデル的なものであり、水田に水さえ来れば、対策は容易と思われたが、国や県の指導で、水田への水の供給が全面的に禁止になり、田植えが出来ない状況となっていた。
 
 
 それでも、鈴木さんは、300m以上も離れた、近くの小川から水を引いて、田植えをしたいとして準備を始めたが、小川の水も、かなり汚染されており、また、水量にも不安があったため、-ネットと共同研究という形で、当方で本格的な井戸を掘り田植えを実行したのである。その面積は1.5ha余、除塩やヘドロの汚染対策試験としては十分な面積である。
 
 鈴木さんの質問に対する私の答は、EM資材を投入し、代かきした後に、排水せずに、12週間おいて、臭気がなくなったらそのまま田植えをするということであった。しかし、鈴木さんは、万全を期すため、2回も代かきを行い、排水をくり返していたため、その後の生育は、予想以上のものとなっている
 
 鈴木さんには、契約してる多数の消費者がある。津波にあって、ひどい状態になっても、消費者との約束を守りたいという、プロの有機農業農家の信念であり、絶対に失敗は出来ないという立場で2回代かきを行ったのである。
 
 
 それに対し、JA石巻では、私の提案通りEMを投入しそのまま田植えを行ったのである。この乱暴なやり方に、一緒に立ち会った鈴木さんも「これで本当に大丈夫か」と不安にかられたとの事である。当初はイネミズゾウムシの発生も見られたが、すぐにEMを散布したため、その被害はおさまり、河北新報(79)の記事のように、望ましい成果となっている。
 
 まだ中間段階であるが、EMを活用することによって、水田が浄化され臭気もなくなり、ヘドロは分解され、地力となり、同時に水田の生態系が甦っている。EMを活用していない、他の水田も、これまで、私が主張してきたように、「日本は雨が多く、梅雨で自然に除塩されるため、すぐに田植えすべき」という当方の提案の正しさを裏付けるものである。要は、EMを使ってない水田は、臭気が十分にとれていないため、秋落ち(土壌中にメタンや硫化水素等の有害物質が発生し、秋に入ると生育が急激に落ち込む現象)となる心配がある。今からでも10a当り、EM活性液を50L100L程度追加すれば、この問題も容易に解決することが可能であり、8月中に施用できれば並年作は可能である。
 
 臭気の残っている水田は、まずい米となることは、水田農家なら誰でも知っていることである。秋落ちの予防と同時に、おいしい米の収穫を望むなら、これからでも、EMを施用すべきである。そのことは、今年の対策のみならず、来年度にむけて、更によい成果とつながるからである。
 
 河北新報の記事に出ている千葉さんの「津波を機に殺虫剤や化学肥料を使わずEM菌で発酵させた、ぼかしを使った有機米作りに挑戦し、反転攻勢に出たい」という談話は、これからの石巻の稲作の未来像であり、被災した水田農家の大きな励みになるものである。JA石巻が、この成果を広く活用することを期待するものである。
 
 
48回 福島県におけるEMによる放射能対策の成果(中間報告)

 
 前回は、津波で被災した地域の除塩対策の成果について述べたが、本DNDの39回と40、41、42、46回と船井幸雄.com411日、510日、610日)、Webエコピュア等々でEMによる放射能対策や内部被曝の解決策について、多数の情報を発信し続けてきた。
 
 放射能は逃げも隠れもせず、EMを撒いた後に経時的に計れば分かること、といっても、関係の行政は全く動く気配がなかったため、計画的避難区域となった飯舘村のブルーベリー園(24a)で、公式に関係者の了解の下に、EMによる放射能対策の試験を行った。
 
 同時に福島県内のEMボランティアに協力してもらい、校庭や自宅などにEMを散布し、自主防衛的な放射能対策を実施した。更に福島県には、かなり以前からEMを活用している農家が多数あり、放射線量の高い地域の農家に協力してもらい、その結果に基づいて、効率の良い放射能対策を確立することになった。私は85日に現地入りし、関係者との情報交換を行った。今回は、これまで得られた成果を報告し、今後の放射能汚染の根本的な対策に寄与したい。
 
1.飯舘村の結果
 細かいデータは9月か10月の最終段階で報告したいが、実験の概略は以下の通りである。24aのブルーベリー園を、EM処理区無処理区に分け、EM処理区は光合成細菌を20%添加したEM活性液を週に210a当り換算で100L散布する区と、同じ量のEMを撒いた区に、EMの繁殖を促進するために10a当り250kgの米ヌカを施用した。実験は5月の第2週に開始した。
 
 調査の結果、現地の放射性セシウム濃度が土1kg当たり20,000ベクレル以上もあったため、数ヶ月で水田の作付け制限基準値の5,000ベクレル以下になることを目標とし、EMの施用回数は万全を期すために週2回とした。今回の結果は19回目の散布後のものである。土壌のサンプリングは、文部科学省の環境試料採取法に従い、放射性セシウム濃度の測定は公的機関がその信頼度を認めている同位体研究所に依頼した。

(1)飯舘村の実験圃場
 
 先ずは、その結果である。当初20,000ベクレルあった土壌の放射線量は、1ヶ月で40%下がり2ヶ月目には80%、すなわち4分の1の5,000ベクレルまで下がり、当初目標とした水田の作付け制限基準値を達成したのである。すなわち農業をやってもいいというレベルである。
 
 セシウム137の半減期は30である。自然に放置すると実験に使った圃場は、理論的には30年経過しても10,000ベクレルの放射性セシウムが残っており、更に30年、つまり60年経過して、やっと5,000ベクレルに達するのである。この値を水田の基準でみると60年経過して、やっと稲作をしてもよいという制限最高値になるということである。
 
 稲作以外の作物については、圃場の作付け制限基準値は示されていないが、生産物の放射性セシウム濃度が500ベクレル/kg以下なら、出荷が可能であるが、理想は検出限界以下となることである。

(2)たわわに実ったブルーベリー(出荷可)
 
 今回の実験に使ったブルーベリーの果実は、EM区kg当り341ベクレルEMプラス米ヌカ区は更に下がり203ベクレルであったのに対し、無処理区出荷停止500ベクレルを超えた値であった。
 
2.「アグリSCMふくしま」グループのEM農家の結果
 前述の飯舘村のブルーベリーは、これまで1回もEMを使ったことのない圃場での試験であり、しかも、20,000ベクレルという高濃度汚染地域で作物の栽培が禁止されている所である。それでも、EMを多めに使うようにすれば、数ヶ月で、すべての安全基準をクリヤーすることが明らかとなった。この結果から、EM処理による放射能汚染対策に万全を期すことが可能であるといえるが、福島県には、伊達市を中心に15年以上も前からEMを使っている農家が多く、その中に幕田武広さんの指導でサプライ・チェーンマネージメント(SCM)を構成している「アグリSCMふくしま」に契約している50軒のEM契約農家がある。津波や地震などで農業を続けられなくなった農家は10軒もあり、現在は40軒とのことである。
 
 幕田さんは、風評被害に対抗するために、同位体研究所に分析を依頼したところ、すべての農家が検出限界以下という結果を得た。幕田さんの話によれば、汚染の比較的低い地域の農産物でもEMを使ってない場合は、出荷停止ラインに達する例もあるとのことであった。その他に郡山、福島などのEM農家の農産物の放射線量は、すべて例外なく検出限界以下なっており、それらの結果から判断すると、農地の放射能汚染は、すべてEM農法を実行することによって解決できるという結論になる。
 
 次に、EMを使うと放射能は有害なことばかりでないという事例を紹介したい。2000年のベラルーシの実験終了後、私は次のようなコメントを出したのである。「放射能汚染地域でEMを徹底して使うと、放射性物質は作物に吸収されず、同時に、作物はEMによって、土中の放射線を太陽光と同じように、エネルギー源としても使えるようになるため収量も増えるはずだ」確かにベラルーシの立ち入り禁止地区の小麦は品種が違うくらいに良く育っていたのである。
 
 この件については、ベラルーシの隣接で被災したロシアで検証されたが、福島でも似たような現象が起こっている。福島の今年の天候は雨が多く、日照不足で、モモなどにとっては最悪の条件である。それにもかかわらず、EM農家の果物は例年よりも病害虫の発生も少なく、最良のものとなったが、買ってくれる人が限られているので困っているとのことであった。同じことは、キュウリやトマト、軟弱野菜などにも現れている。このような背景を考えると、放射能はEMを介することによって、エネルギー肥料として使える可能性があり、その生産物は健康にとっても望ましいものになると言っても過言ではない。
 
3.南相馬市鹿島地区のEMヒマワリプロジェクト
 本DND第46回に、放射能汚染除去プロジェクトの一環として、南相馬市の鹿島地区でのEMヒマワリプロジェクトについて述べたが、連日の雨で水びたしになった畑が多く、生育にもかなりのムラが認められた。鹿島地区の土壌の放射線量は800ベクレル程度である。協議の結果、この程度のレベルであれば、数回のEM施用で検出限界以下にすることも容易であることから、秋に再度EMを撒いて、ヒマワリや雑草を全量すき込んで発酵させ、有機肥料として活用し、次年度から高品質多収のEM栽培に切り替えることになった。そのため、油脂に関するプロジェクトは行わないことに決定した。次年度の成果が楽しみである。
 

http://dndi.jp/19-higa/images/11081903.jpg
(3)南相馬鹿島地区のヒマワリ畑
 
4.EMボランティアからの報告
 校庭や自分の庭にEM活性液を散布しているボランティアは、各々で計測器を持っており、その結果が報告された。EMを散布した当初は、何となく良くなったような雰囲気であったが、回数を増やし時間が数ヶ月も経過したら、毎時6マイクロシーベルトもあった土壌表面の放射線量の強さが0.5マイクロシーベルトになっていたとか、検出限界に達していたとか、アスファルトの放射線量が半分以下になったとか、否定的な報告は全くなく、中には、子供や孫の夏休みの理科の宿題にしたいという話も出て、EMで放射能対策が自力でできるという自信に満ちた空気がみなぎっていた。
 
http://dndi.jp/19-higa/images/11081904.jpg
(4)福島県の農家やボランティアの方々と放射能対策についての情報交換
 
 地球環境・共生ネットワーク(U-ネット)では、現在の「EMエコ郡山」の活動を更に強化し、福島県全体に8ヶ所〜10ヶ所の拠点を作り、福島県商工会女性部やEMボランティアの協力を得て、全県にEMによる放射能の除染体勢を整えており、すでにその大半が動き始めている。
 
5.高濃度汚染の汚泥対策について
 本件は福島からの情報ではなく、85日に岩手県花巻市にある岩手コンポストから寄せられたものである。岩手コンポストは、建物から処理のシステムのすべてがEM仕様となっており、15年余の実績があるEMで重金属やダイオキシンや様々な化学物質を無害化したり、EMの密度が極めて高いコンポストを作っている
 
 今回の大震災では、EM研究機構やEM生活社およびU-ネットの後方支援を受け、500トン余りのEMを作り、タンク車で被災地に無償で配送した会社であり、今でも、その活動は岩手県全体に続けられている。岩手コンポストのEMコンポスト(コスモグリーン)は、ボカシなみの効果があるため、避難所のトイレの悪臭や大量の水産廃棄物の臭気対策にもその威力をいかんなく発揮し、同時に塩害を受けた多くの田畑にも使われている。
 
 この岩手コンポストに搬入される200ベクレル程度の汚泥の放射能は30日のプロセスですべて検出不能となっている。岩手コンポストの堆肥化システムのEMの密度は、飯舘村で劇的に放射能を減らしたレベルとは、比較にならないくらい、はるかに高い密度を保っている
 
 このような背景を考えると、現在、大問題となり、解決の道筋の見えない、5万ベクレル以上にも達する高濃度の放射能汚染汚泥でも30日程度の発酵プロセスで最良の有機肥料にすることが可能である。この件についてはテストをすればすぐわかることである。
 
 以上、1〜5の項目すべて農林水産省に報告されることになっており、国の今後の対応に期待したい。
46回 福島県におけるEMによる放射能汚染除去プロジェクト

 
 本DNDの連載で数回にわたって放射能汚染対策について述べたが、福島県でも、もともとEMを使っていた農地の放射線量は極めて低く、また、EMを、くり返し散布すると、放射線量が低下するということも明らかとなってきた。すでに述べたように、チェルノブイリの被災地となったウクライナやベラルーシの国立放射線生物研究所でも、EM10a当り、50Lの散布で、年間1535%の放射線量が減少した事も確認されている。
 
 本DNDやエコピュア、船井幸雄ドットコム等で紹介した、EMによる放射能対策は、多く人々に知られるようになり、個人やグループでEM活性液を大量に作り、家屋の洗浄や庭に散布したり、これを機会に「EM生活」に徹する人々が増え始めている。当初、私は、福島は、ミニチェルノブイリになってしまった、と述べたが、現在でも、4基の破壊された原子力発電所から大量の放射性物質は放出され続けており、その総計は、チェルノブイリの比ではない途方もないものになりつつある。
 
 4月の後半から、EM研究機構を中心に、飯舘村や伊達市、郡山市等でEMを散布し、その効果的な活用法について検討を進めているが、米ヌカ等の有機物を10a当り100200kgEM活性液を50L2030倍にうすめ、くまなく散布する方法が目安となっている。この方法の特徴は、米ヌカを撒いてEM活性液を散布すると、地表面に白い菌糸がビッシリと張り、その結果、放射性物質が飛散せず、内部被曝の予防にも効果的であり、土壌中のEMの増殖を促進することである。
 
 汚染の度合いにもよりけりであるが、半月から月に1回、年に610回の散布で解決すると思われるが、米ヌカの散布は、当初の12回で十分である。測定の結果、放射線の値が基準値以上であれば、散布をしつづけるという単純な方法をくり返すことである。福島県内でも、多数のEMボランティアがおり、郡山市の「エコ郡山」が、その中心的な役割をはたしているが、EM活性液も無償または、実費で提供しており、学校での試験的な散布も行なわれるようになってきた。
 
 一般に、放射性物質の有害性は、その放射線量の総計とガンの発症率との関係で論ぜられているが、人間の健康や環境の面からすれば、放射性物質に誘発される強烈なフリーラジカル(活性酸素)の害は、ダイオキシンなみである。これまでの発表では、放射線に誘発されるフリーラジカルのことは、意図的に隠しているとしか言えない状況にある。すなわち、放射性物質は、その放射線が人間のDNAを損傷する直接的な有害性と、放射線によって誘発される、強烈なフリーラジカル(活性酸素)の有害性を併せ持っていることである。
 
 改めて述べるまでもなく、体内のフリーラジカルの増大は、免疫力を著しく低下させ、あらゆる病気の原因として理解されている。現在、福島県や各地のホットスポットで認められている、子供の鼻血やアレルギー、化学物質過敏症等々は、放射線に誘発された、強烈なフリーラジカルが原因であり、明らかに、放射性物質の存在によって引き起こされたものである。
 
 EMには、強い抗酸化作用があり、ダイオキシンや放射性物質から誘発される強烈なフリーラジカルを消去する力を持っている。そのため、環境中にEMを水や空気の如く使い、EMXゴールドや、自家製のEM発酵飲料を活用すれば、放射線の害はほぼ完全に抑制できることは、すでに述べた通りである。
 
 原発被災地”ふくしま”から<自然エネルギー 植物エネルギー>の”うつくしま”へ が今回スタートした、EMによる放射能汚染除去プロジェクトのスローガンである。これまで、EMによる放射能対策について、多様な提案を行なってきたが、従来の常識や行政のシステムでは、その提案を受け入れ、実行することは困難である。岩手、宮城の両県で行なったようにEMボランティアによる実績を積み上げ、多くの人々に理解してもらう方法に徹する必要から、協力できるプロジェクトには、EMを無償で大量に提供することになったのである。
 
 615日、福島県庁で合同記者会見を行い、念のために、地元の2社の新聞社を訪ね、本プロジェクトの説明を行なった。場所は、南相馬市の鹿島地区で100haの農地に、ひまわりを播種し、50トン余りのEM活性液を散布し、放射能汚染除去の効果と、ヒマワリやナタネのバイオエネルギーの可能性を検討することが目的である。
 
 これまでの測定では、鹿島地区の放射線量は、安全基準値以下であるが、現在もなお、福島第一原子力発電所からの放射能汚染の放出は続いており、予断を許さない状況にある。本プロジェクトは、チェルノブイリの被災地となったベラルーシでは、10a当り50LEM活性液を散布すると、放射性セシウムやストロンチウムが植物に吸収されず、土壌中の放射線量は年率1535%も減少したという事実を応用しようという試みでもある。
 
 http://dndi.jp/19-higa/images/11070701.jpgひまわりの播種を終えた水田
 
 ヒマワリやナタネは、放射性物質を吸収する能力が高いと言っても、その値は0.1以下であり、放射能対策としては気休め的なレベルである。要は、ヒマワリやナタネは放射能汚染地帯でも、作付け制限作物ではなく、バイオエネルギーとしての油脂資源として、農家の経済を支えることが可能だからである。この場合も、ヒマワリの残渣を一箇所に集めて処理せねばならず、土壌に有機肥料として戻してしまうと元のモクアミである。
 
 http://dndi.jp/19-higa/images/11070702.jpg活性液の仕込み作業
 
 616日から20日までに、100ha余にヒマワリを播種、その後の経過は順調である。散布するEM活性液は数10トン単位で仕込みも完了し、今週末から、散布する予定である。収穫後は、ヒマワリの残渣にEMを処理し、土壌改良を促進する。秋〜春季には、ナタネを播種し、同様の処理をくり返す予定である。計画通りに事が運べば、数年以内に放射能汚染を除去し、EMによる土壌改良が進めば、無化学肥料、無農薬のEM自然農法による高付加価値の作物栽培が可能となる。
 
 本プロジェクトはもとより、福島県内で行なわれているEMによる放射能対策の活動は、すべて、農林水産省にも報告されており、成果が明確になれば、本技術を積極的に活用したい

http://dndi.jp/19-higa/images/T-higa.jpg


第45回 EM技術による東日本復興計画への提案2



1.地域全体を更に高いイヤシロチにするためには
 前回は津波や地震等によって汚染された土地をEMで浄化し、イヤシロチ、すなわち、すべての物を癒し、健全にする土地にした後に、建築に入ることの重要性について述べたが、人間が生活し、生産活動を盛んにすれば、ごみや生活雑廃水、洗剤はもとより、様々な化学物質の汚染が増え、時間の経過とともに、ケガレチとなり、元のモクアミとなるのが通例である。

 また、東北の豊かな漁場をきれいにし、更に豊かな海にすることも、今回の復興の重要な課題である。陸上のすべての汚染は、雨により、または、生活や生産の場の排水システムから河川に入り、その結果、河川や海を汚染し、水系の生態系を破壊し、河川や海の資源を貧弱なものにする構造的な欠陥をかかえている。

 この問題の根本的な解決には、本DNDの「第30回 EM技術による自前でできる危機管理」でも述べたように、行政が中心となって、大量のEM活性液を作るシステムの構築が先決であり、現在のような、ボランティアを中心とする活動には限度がある。

 安価で大量に作られたEMを農業、畜産、養殖、ごみ処理、下水処理に徹底して使うだけでも、河川は浄化され、きれいで豊かな海を数年で取り戻すことが可能である。当初は、従来の化学肥料や農薬または化学物質を使用する一次産業や、ごみ処理や下水処理場でも、その技術を変更することなく、EMを併用する方法からスタートする。この併用的な方法でも、化学物質や、生産や活動の際に発生する様々な汚染を、かなりのレベルまで解消することが可能である。

 EMの扱い方が習熟するにつけ、化学物質の使用量は自然に減り、地域全体のイヤシロチ化が促進されるようになる。同時にDNDの本シリーズでくり返し述べたように、トイレ、洗濯、掃除、野菜や食器洗いや室内へのEMの噴霧等々を行う、EM生活を徹底し、生ごみの高度リサイクル等々に、EMを活用することである。

 コスト的に見ると、これ程に安全で安価なものはなく、「EM生活」に徹している人々は病気知らずである。災害時に健康を害することは、不運と言えば、それまでであるが、「EM生活」で予防できるのも、また確かなことである。避難や復興に当たっての精神的、肉体的な過労は、今後の健康という面で、様々な負荷に変わる悲観的な要素でもあるが、「EM生活」により、その大半は解消されるものである。

 医療費の増大が、必然的な状況にある被災地では、各々の自治体の深刻な負担となるのは必至である、また若い人が少なく、高齢者の多い地域では、行政側の限度は明らかであり、住民の身のまわりに起きる環境問題や健康問題は、住民自身で解決できる方法を実行してもらうことが先決である。更に進んで、EMをキーワードに、住民と行政が積極的に協力し、種々の問題を解決する仕組みを作る必要がある。詳しくは、すでに述べた本DND「第30回 EM技術による自前でできる危機管理」を参考にし、EM研究機構の技術支援を受けることをおすすめしたい。

2.未来型の一次産業の創造
 ここで強調したい事は、お金をかけて新しいタイプの最先端の技術を実施する一次産業ではなく、必然的に一次産業が地域社会全体とリンクし、時間とともに豊かになり、活性化するための提案である。具体的には、前項で述べたように社会全体が、EMを水や空気の如く使う仕組みにし、それに伴う各種の工夫を組み合わせれば、安全で快適、低コストで高品質で時間とともに豊かになり、関連産業を更に発展させる未来型の一次産業の創造ということである。

 詳しくは、本DNDの第19回第20回のEMによる漁業振興および第21回〜24回の食と健康と環境を守る農業の未来像で述べた通りである。

 
 今回の被災地は、阪神淡路大震災と異なり、一次産業部門の比重が極めて高く、高齢化が進み、従来の方法で復旧し、維持すること自体も困難な例もある。そのため、これを機会に、大規模農業への再編成も視野に入れた様々な案が実行されることは、それなりの意義のあることであるが、海外の農業を真似する必要はない。

 ここで、強調したいことは、一次産業にどのように付加価値をつけ、地域全体の活性化の基本にするかということである。結論的なことを言えば、EMを活用した化学物質や抗生物質を使わない高度な自然循環型の一次産業である。当初はモデル的に特区を作り、5〜10年で全域に広げることを視野に入れ、積極的に推進する必要がある。

 化学物質(農薬や化学肥料、ホルモン剤等)を使わない多収高品質の農産物や抗生物質等を使用しない良質な畜産品は、最良の輸出商品である。私は、10年以上も前から日本の農業を、EMを活用した高度の自然循環型農業に変え、巨大な輸出産業にすべきであることを主張し続けてきた。今回の、福島第一原子力発電所の事故で浮き彫りになったことは、日本の農産物が、想像以上に海外に輸出されていたことである。DNDの第21回では、将来における日本農業の輸出潜在力は10兆円余と主張したが、その数値は現在の農業生産額に8.5兆円を上まわるものである。

 技術的には、高齢者が楽にできる小規模のものから、20haを超える大規模にいたるまで、また、畜産や水産にも多数のモデル的事例は事欠かないが、要は地域全体の自然循環的なシステム化を確立することである。具体的には、前項でも述べたように本DND「第30回 EM技術による自前でできる危機管理」での提案を国や県が助成し、市町村で徹底して実行することである。

 無農薬栽培のイナワラや作物残渣は、EMで発酵すれば最良の飼料となる。生ごみや水産廃棄物も、EMで発酵すれば、安価で高付加価値の高い機能性飼料となる。下水処理も流入口で固液分離し、固形物はEMで発酵して良質の有機肥料とし、下水処理もEMで行い、その排水をリサイクルしたり、河川や海の浄化源にすると同時に、動植物プランクトンを大量に発生させる巨大な自然養殖資源として活用することも可能である。

 EM発酵飼料を使い、EMを飲水や飼料に添加すれば、口蹄疫やトリインフルエンザ等の病疫は完全に予防することが可能であり、その廃棄物は最良の機能性有機肥料となる。その結果は生態系を豊かにし、生物の多様性が必然的に護られるようになり、かつてのような沿岸漁業を復活させられるのである。

都市計画
 多くの専門家から様々な案が出されると思われるが、要は産業の振興と地震や津波や洪水、台風等々の災害に強いまちづくりである。今回、犠牲になった方々の大半が老人や病人、同時に安全だといわれた地域や、せっかく避難した避難所が津波に呑み込まれてしまったという事例である。

 また、一部地域を除いては、少子高齢化が加速する状況にあり、徹底した守りの体制が必要である。そのためには、高齢者がリハビリをかね、創造的な活動が出来る、EMによる生ごみリサイクル自給菜園の設置は不可欠である。高台に居住地を移すことも、それはそれなりの効果もあるが、高齢化が更に進み、老人ばかりになった地域は、必然的に限界集落になるという危機も考慮する必要がある。

 地域の振興は、産業が健全に発展し、若い人達が定住し、代々継承されねばならない。前項で述べた未来型の一次産業は、その条件を満たしているが、それを実行するには源資も人間も決定的に集約することである。

 先ず産業振興上、最も重要な場所に一集落がすべて入り、役所、スーパー、病院、介護施設も併設できる10〜15階建てのEMビルを建て、屋上に風力発電、壁面は太陽光発電、雨水はEMで浄化し飲水へ、下水は固液分離し固形物は有機肥料またはバイオガス原料とし、EMで浄化した中水は、半永久的にリサイクルが可能となる。降雨が多い時期には、中水を全部入れ替えてもよく、その排水は農業や漁業の極めて大きな潜在資源となる。ガスも安全な階におきユニット方式とする。

 間取りは家族、個人等と多様化し、高齢者は救助者がいなくても、安全にいられる階、配偶者や家族がいなくなった高齢者も、維持管理の便利な個室に移動できる自由度も考える必要がある。

 すなわち、いかなる災害にあっても、ライフラインが完璧であれば、下層階に多少の犠牲が発生しても、今回のような壊滅的打撃を受けることはない。特に1〜2階部分は津波用のシャッターを強化する。間取りは誰でも住みたくなるような広さと機能性を持つことが前提条件である。当然のことながら下水処理場やごみ焼却場は不要である。EM技術を活用したごみ資源化は、高機能な農業資材、ダイオキシンを発生させない固形、または、液体燃料各種の基盤材等を極めて低コストで造ることが可能である。

 巨大で機能的な統合ビル群を作った後に残る広い空地は、高度の学校や公園、自給菜園はもとより、雇用効果が高く、周年稼動する、ハウスを中心とする無農薬の高度な有機園芸用地を造成する。そのまわりは、生態系を考慮した災害に強い森林を作り、安全柵を兼ねた、津波用の塀を建築する。地盤が著しく沈下した区域は陸上養殖の場として考えるのも無益なことではない。

 港湾や水産施設は、従来よりも、更に安全で高度化したものにして、すべての水産廃棄物は、EMで処理し、高度な有機肥料や飼料とし、有機農産物残渣を活用して、畜産薬品を全く使用しない各種の有機畜産団地を作り、世界的なモデルとする。EMは、口蹄疫やトリインフルエンザに対し、決定的な予防効果があり、家畜の疾病のあらゆる分野に応用が可能である。

 アイデアとしては、おもしろいがコストはどうなるのかということである。建築資材の大半は容易にEM化できるため、建築費は従来と大差ないレベルとなる。EM建築は様々なテストの結果、300年以上、メンテナンスの方法によっては半永久的である。またコンクリートにEMを混ぜることは私的、公的にも違法性がないという判決が出されている。

 シンガポールのデベロッパーであるダナステラ社は、先月から、マレーシアのジョホール州にすべてにEMを活用したEMモデルタウンを着工した。使用されるコンクリートは125,900m3、添加される建築用のEMは1,133トン。下水も、ごみ処理も、すべてEM仕様となるため、EM建築の世界的なモデルになるものと期待している。

 本DND「第31回 EM技術による居住環境」でも述べたように、EMを活用した建築物は、耐用年数が著しく長いばかりでなく、そこに住む人や働く人々の健康に顕著な効果が認められている。医療費が半減するのは当たり前で、EM生活を実行すると10分の1になったという例もある。下水処理場やごみ焼却場も不要で、自然エネルギーの売電も可能となり、冷暖房費が30%内外も節減できる利点も併せて考えると、銀行をベースに信託的に経営することも可能である。

 また高齢者の救急等や、その他のケアーを含め、社会的コストの低減を考えると、極めて効果的である。

 「地域全体が、巨大なファミリーのような形式となって各々が補い合い、助け合って、安心で楽しい生活が出来る。」再開発に当たって、忘れてはならない視点である。

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