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●甦れ！食と健康と地球環境
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「Digital New Deal：デジタルニューディール（大学発ベンチャー起業支援サイト）」から、比嘉照夫教授の『甦れ！食と健康と地球環境』が、よりよく活用されることを願って、お届けします。
コメント（2）
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第30回 EM技術による自前でできる危機管理
これまで2回にわたってEM技術による気象災害対策について述べたが、危機管理という観点から考えると、システムとして社会に組み込み、日常的に機能する仕組を作る必要がある。
我が国もサーズや強毒性のトリインフルエンザ騒動で平成19年国民保護法による危機管理対策が義務付けされたが、その殆んどが、昨年の新型インフルエンザ対策のように、お粗末なものであった。今回の宮崎県で発生した口蹄疫も初動の危機管理の失敗例ともいえるが、見るに見かねて、EMボランティア出動を実施した。
すでに述べたようにEMによる口蹄疫対策は、法的に畜産で使用が認められているEMを上手に活用し、農家の自己責任で対応できる方法を示し、それなりの成果が得られるようになったが、問題は殺処分された大量の家畜の埋却処分場で発生する悪臭と二次汚染であった。
この件に関しても、公的に了解してもらい、新富町を中心にEM活性液の散布を実施した。5月30日のことである。散布後、72時間経過した6月の2日に、私は町の担当者と一緒に現場検証を行ったが、近隣から苦情のあった悪臭は完全に消失し、噴火の如く吹き出ていたガスや血液の発生も止まり、重機のオペレーターもマスクを外して埋却作業を続けていた。
EM研究機構と町の協力で1日10トン以上のEM活性液を作る増殖タンクを設置し、EM研究所の協力を得て、6月4日から本格的な対応ができるように準備した。同時に感染の拡大を防ぐために宮崎県のEMボランティアの積極的な協力を得て、すでに述べたような「えびの方式」を実施した。
EMの影響範囲は半径500m〜1000m程度である。したがって、全畜産農家がEMを使わなくても500m〜1000mの間に1軒の農家が使用すれば感染拡大のバリヤーを構築することが可能である。これらの活動はすべて公開され、各々の自治体はもとより、対策本部にも報告されたが、要はこの経験を今後の危機管理にどのように活用すべきかという課題が残されている。
本シリーズでは、これまでに新型インフルエンザ対策や災害に強い都市づくりや、気象災害対策など、EM技術による様々な危機管理対策について述べてきたが、今回の宮崎の経験を踏まえると、ボランティア出動では限界があり、各自治体が自前できる危機管理法として、組み込む必要性を痛感している次第である。
危機管理には、国家が行なうものと自治体や団体や個人と様々であるが、危機は常にあるものでなく、そのために重装備的な対策を行なえないのが実態である。このような観点から、自治体で行なえる危機管理は、消防と救急と災害出動に限られているが、今後、口蹄疫の再発やトリインフルエンザ、サーズ、魚のヘルペスはもとより、極端な場合はバイオテロ、化学物質テロ、放射能テロ等々を想定すると、従来の技術や常識での対応は不可能である。
読者は、本シリーズの「EM処理の立脚点」を軸に全体をシミュレーションすると、この一連の緊急提言は、すべての危機管理と直結していることに気付くはずである。そして、何故、このようないいことを政府はやらないのか不思議に思い、公的機関がかたくなにEMを拒否する背景を理解しあぐねている。
旧聞になるが、EMはある宗教団体の内紛に巻き込まれ、EMに反対するグループが日本土壌肥料学会や農水省に様々な工作を行い、週刊誌や新聞やテレビ等のマスコミを使い徹底的にEM潰しを図ったのである。その結果、EMは学会で否定され、農水省も、それを認めたことになり、国が否定したことを地方自治体が積極的に進めることは不可能という構造になってしまったのである。
EMは、農業のみの技術ではなく、環境や衛生問題等々、応用範囲の極めて広い技術である。そのため、環境浄化技術としては、農業分野以上に著名であったことが幸いして、生き残ることが可能となったが、他省が否定したものを、例え応用面が異なっているとはいえ、役所の錠は厳然と存在し、そのカルマを延々と引きずっているだけのことである。
時間の経過とともに、EMのボランティア活動は強大となり、生ごみリサイクルや水質浄化、畜産公害対策に多大な成果を上げ、今では、EMを活用してない市町村を見つけるのは困難といえる程となった。また、農水省の中にも、日本土壌肥料学会にも、EM親派は増大の一途をたどっているが、過去に否定したものを、今さら、というジレンマに陥っていた。
平成18年の有機農業推進法の成立を機に、EMも有機農業推進資材として認められ、助成金の対象から外されることがなくなり、昨年の政権交代を機に、役所側の抵抗が一挙に消滅した感がある。その後の役所との関係もかなり修復されており、国との協力関係も時間の問題となりつつある。
本シリーズの冒頭でも述べたように、EM運動の目的は、「幸福度の高い社会作り」にある。そのため、EM活動は、すべて自己責任で行なうことを原則とし、その結果が社会に役に立っているという社会貢献認識の上に成り立っている。すなわち、自分の存在が社会の役に立っているライフスタイルの確立である。これまでの常識で考えると、この命題は自己犠牲を伴う窮屈なものと思われがちであるが、EMを米のトギ汁等で増やし、トイレ、洗濯、掃除、風呂、野菜や食器洗い等々に、空気や水の如く使う「EM生活」を実行するだけで、その目的は達成されるのである。
すでに、明らかなように、家庭から出る生活雑排水は、排水口の詰まりや悪臭問題やそれに伴う衛生問題をすべて解決し、下水や河川や湖沼を浄化し、きれいで豊な海を育むようになる。当然の事ながら、家族は健康になり、家屋の耐用年数は倍以上となり、室内の抗酸化レベルの向上とともに、30％内外の節電効果が現れ、静電気や電磁波の弊害も完全に除去することも可能となる。
実行すれば、誰でも、体験的に理解できるものであるが、効果が十分でない場合は、使う量が足りないか、使い続けた期間が短いという、単純な理由である。したがって、EMは効果が出るまで使い続けることが大前提となっており、生態学的な多勢に無勢の原則に従っているだけである。
「自己責任原則」と「社会貢献認識」の外に、EM活用の重点チェックポイントを別に定めている。そのチェックポイントとは、「安全で快適」、「低コストで高品質」、「持続的に活用すると累積的な効果が得られる」ということである。この現象は、物の本質や進化の真理そのものであり、シントロピー（蘇生）の原則とも言えるものである。
EMを生活化することは、ある意味で家庭の危機管理の最上のものであると同時に、地域の危機管理でもあり、国家の危機管理にも直結するものである。このような原点に立脚し、各自治体は、その地域の住民がEMを空気や水の如く使える仕組を作り、住民にEM生活を楽しんでもらうことである。すなわち、役所とEMボランティアが協力し、良質のEM活性液を作り、無料または、1L200円程度で配布する。住民は、その活性液を米のトギ汁や糖蜜や果物のジュース等を加えて、20〜100倍に増やして使用する。EMの原液の価格は1本2000円であるが、1000倍の良質な活性液を作ることが可能である。その1000倍の活性液を更に200〜1000倍に増やして使うため、最終的に1Lから20トン〜100トンの活性液を作ることが可能となる。
EM活性液は、2週間以内に活用すればEMの原液と同じレベルの効果を発揮する。この仕組みのポイントは、住民が役所から配られたEMを、他の商品のようにそのまま使うのではなく、米のトギ汁などで増やして使うという、自己責任と創造的なチャンスを与えることにある。
EMを自分で増やせるようになった住民は、次第に自信を深め、様々なEMの活用法を考えるとともに、EMのボランティア活動にも積極的に協力するようになる。生ごみリサイクルを基に、EM有機農業による自給野菜の栽培、フリーマーケットへの参加、各人の独創的なEM自慢話は、楽しく延々と続き、人と人との交流を深め、地域全体がファミリーのように一体化する。
地域全体がファミリーのようになることは、防犯や防災を含め、様々な問題の発生を未然に防ぐ力となるばかりでなく、日常的に発生する種々の問題の大半を自力で解決するようになる。10年以上も前からEMを組織的に楽しく活用している地域は、このような望ましい姿になりつつあり、高齢者は元気で、これまでの多くの経験を生かし、社会貢献しつつ、自分の人生が社会の役に立ったことを自覚し、人生を納得する機会となる。このような社会は、結果的に自己責任と社会貢献認識が習慣化し、生活化する構造となるため、行政コストを半減することも可能となる。
具体的にいえば、先ずEMを活性化する自動培養装置を設置し、二次、または三次培養のタンクを準備する程度で十分である。農村地帯であれば閉校した校舎や活用されなくなった畜舎や倉庫やハウスなどを活用し、高齢のボランティアに協力してもらえば、役所は原料や資材の実費を負担するだけである。
タンクは密封できるなら中古でもよく、酒屋や農家で使用しなくなったタンクがいくらでも入手できる時代である。すでにあるものを上手に使えば、100万円もあれば1万人内外の村や町に対応でき、増産したい場合は中古のタンクを増やせば、週に10トン程度の活性液を作ることも可能である。
このようにして作った大量の活性液を、気象災害対策や農業や環境に、日常的に活用し、これまで述べた様々な事例を参考に、災害に強く生産性が高く質の高い環境が必然的に出来るようなプログラムとシステムを充実させれば、自前の危機管理も完成することになる。
このような仕組みを消防と連動し、消防タンクでEMを培養し、訓練を兼ねて、地域のダムや河川の浄化、地域の衛生対策に常時活用できるようになれば、バイオテロや化学物質テロはもとより、広域のインフルエンザ対策も可能となる。
EM研究機構では、私の勤務する名桜大学やEM研究所や、多数のEMのNPOの協力を得て、これまで述べたようなシステム作りを希望する市町村に無償で指導しており、EMインストラクター養成講座も積極的に行なっている。EMの先進県といわれる地域は、1つの県でEMインストラクターが1000人も越える例があり、このような県では鳥インフルエンザや口蹄疫等々は、今後は発生しないものとの確信が見え始めている。
残念なことに、今回、口蹄疫の感染が拡大した宮崎県は、全国でも1〜2位を争うEM後進県である。今回の経験を基に、これまで述べたようなシステムを作れば、大逆転のチャンスもあり、より徹底した危機管理と災害に強い県づくりが可能となる。今後の宮崎県の積極的なチャレンジを期待したい。
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第28回 ＥＭ技術による気象災害対策（１）
前回のＥＭによる口蹄疫対策について様々な、疑問も出されたが、既にお答えした通りである。改めて強調したいことは、私の提言は国の方針に反するものではないということである。なぜならばＥＭ1号は畜産用として国に登録され、認可されており、誰でも自由に使ってよい微生物資材だからである。この合法的なＥＭを畜産農家が活用し、農家自身がやれる口蹄疫対策を示したにすぎないものである。
私のこの提案を実行したえびの市は、感染拡大が止まり、県による清浄化の確認が行なわれ5月27日に半径3km以内の150戸のすべてに異常がなかったという公式な報道があった。引き続いて、6月3日には、3km以内のすべての牛の抗体検査でも異常なしと判明し、6月4日から全地域が移動制限解除となった。今回のウイルスの感染力を考えると、国際的に見ても異例中の異例である。
この結果に対し、偶然とか運が良かったのでは、という意見もない訳でもないが、それは当初の、えびの市の実態を知らないからである。4月28日に最初の感染が確認され、5月13日までの15日間で4ヶ所に広がり牛352頭豚320頭、合計672頭が感染し、パニック状態となった。私に問い合わせの連絡が入ったのは5月15日である。
一ヶ所で数頭程度の発生なら、初動の対応で運良く治めることも可能といえるが、今回のウイルスは極めて感染力が強く、また、感染した畜舎と感染しなかった畜舎の距離は、大半が1km内外で、離れていた所でも1,5km、その範囲に150ケ所もあるという、過密状態にあったことを考慮すべきである。
口蹄疫の感染の至近距離は半径3kmである。このような背景を考えると、「えびの市の奇跡」は、EMなしではあり得なかった事といえる。本件を含め、現在、宮崎県で行なわれているEMのボランティア活動は、農林水産省と宮崎県の関係者にも、すべて報告されており、EMの活用が国や県の方針に反するものでないことも確認済みである。
本題に戻って、5月26日のABCの報道ステーションで、今年は異常気象になる確率が高く、特に北日本では、低温や日照不足による冷夏の被害が予測されるという報道があった。この春の低温による野菜の不作も異常であり、6月に入っても、気象の変動は尋常ではない。報道ステーションでは、農家の低温対策法として、ハウスの二重カーテンの活用を紹介した後に、北海道の三笠市で、昨年の冷夏を乗り切った杉山さんの奥の手が紹介された。
杉山さんが使っているのが、生ごみをEMで発酵させたEM堆肥(ボカシ肥)であり、地温の上昇効果が3〜4℃もあるという説明もついていた。今年の気象変動は30年前の昭和55年に類似しているといわれている。その当時にEMは、ほぼ完成し、実用試験に入ったばかりで、今のような展開は予想だにしていなかった時代である。
http://dndi.jp/19-higa/images/10060701.jpg：三笠市のＥＭ拠点となっているF・Aリサイクルセンター全景
http://dndi.jp/19-higa/images/10060702.jpg：生ごみ乾燥粉砕、ＥＭ処理機
昭和57年からEMは(財)自然農法国際研究開発センターの協力で、自然農法の分野で活用され始めたが、以後、全国から、様々な情報が寄せられた。福井県の敦賀市の山あいの日当たりの悪い湿田での事例である。例年ならヒエを中心とした雑草が多く、典型的な秋落田(生育後半にメタンや硫化水素等で根が阻害され秋になると急激に生育が衰え、病害虫が多発する水田)で、また、秋の低温のため種実が熟せず、青米となる水田にEMをつかったのである。 その結果、ヒエは一本も生えず、その他の雑草も殆んどなく、秋落ちもせず、稲穂はたわわに黄金色となり、青米は全く発生しなかったのである。おまけに、EMを使わなかった、そのすぐ下の水田も、EMを使った水田の水が入ったため、類似の傾向を示し、その影響は、4段下の水田にも現れていたのである。
http://dndi.jp/19-higa/images/10060703.jpg：三笠のＥＭ発酵有機肥料
同様な結果が、栃木県鹿沼市の高冷地の水田でも確認された。この事例は、東側に竹林があり、水田の半分が日当たりが悪く、その部分は、例年、青米となっていた場所である。農家の観察では、EMを使った水田は早朝の霧が深く、他の水田で、全く霧がない場合でも、気温が低い朝は、EM水田は常に霧に覆われていたとのことである。
私は両方の現場を訪ね、詳しい聞き取り調査を行い、次のようにコメントした。
http://dndi.jp/19-higa/images/10060704.jpg：培養タンク22基による活性液製造(月40〜60トン)
「これまでの実験で、土壌中のEMの密度が高まると、明け方の最も気温が下がる午前4〜7時の間は地温が2〜4℃高くなり、真夏の気温が最も高い12〜15時の間は地温は1〜2℃低くなることが確認されている。いずれも、EMの活動によって、冬には暖房効果、夏には冷房効果が現れるため、気温の変動に対する緩衝力(バッファー効果)が高まったためである。EMの水田だけに、霧が発生したり、青米が全くでなかったことは地温が上がった結果である。ヒエや雑草が1本も生えなかった理由については、EMは、種子の休眠を打破する性質がある。同時に秋から春に水びたしの嫌気的な条件におくと、種子や有機物等を発酵分解する力もある。たまたま、両方の水田は湿田であったため、この条件に合致し、ヒエなどは休眠できないため、冬の寒さで枯死し、有機物の発酵分解が進んだ結果、メタンや硫化水素の発生がなく、秋落ちとならず、イモチ病も発生しなかった結果である。」
その外にも、EMを使うと病害虫の発生が少なく、稲の倒伏防止にも著しい効果があり、収量、品質ともに大幅に改善されたという結果が続々と現れてきた。
http://dndi.jp/19-higa/images/10060705.jpg：農家へＥＭ活性液を配布
それらの成果は、平成5年の大冷害の時もいかんなく発揮された。作況指数は昭和55年よりは高かったが、備蓄米が十分でなかったため、大量の外米が輸入された年である。EMを活用した水田は、平年なみか、平年よりも10〜20％増という結果であった。北日本の殆んどの地域が、平年の50％以下の収量となり、岩手県では、種もみが不足し、沖縄の石垣島で種モミ用の稲を早期栽培し、リレーした前代未聞の大冷害の年である。
今年は育苗の段階で苗がいじけ、定植後も生長が止まったような状況の水田が北日本地域に多発しており、平成5年の頃の様相と類似している。昨年の北海道は、30年または60年に1回といわれる大冷害に見舞われており、2年連続の冷害に戦々恐々である。
http://dndi.jp/19-higa/images/10060706.jpg：スプレーヤーによる、ＥＭ活性液散布
その北海道において、昨年度、EMを本格的に使っている農家の大半が、平年なみ、または、平年より好かったという成果が出ておりEMは低温、日照不足対策に決定的な力を持っていることが確認された。その代表格が、地域全体の殆んどの農家が、EMを活用している札幌郊外の新篠津村である。新篠津村は、20年ほど前に入植100周年を記念し、EM技術に取り組み、驚異的な成果を上げ、NHKをはじめ、マスコミを常ににぎわしている北海道を代表する有機農業やエコファーマーの村である。
http://dndi.jp/19-higa/images/10060707.jpg：新篠津村のＥＭ栽培大豆畑
その次が、昨年からスタートした、EMモデルタウン推進事業の第1号となった三笠市である。報道ステーションで紹介された杉山さんは、昨年からEMを取り入れ、初年度から期待通り、冷夏を乗り切ったのである、今年は、昨年の経験を基に、EMやEMボカシを徹底して使っているため、これまで見たことがないくらいの出来ばえとの話である。
三笠市の農家は120軒、その内の50軒の農家がEM有機肥料(生ごみボカシ)を使っており、それなりの成果を上げているが、その中の20軒が、EM活性液を併用するEM仕様となっている。米、タマネギ、キュウリ、トマト等々であるが、収量は、冷夏でなかった前年なみとなったのが1軒で、その他はすべて前年よりも増収(5〜30％)という結果を得た。
役所関係者は、初年度なので半信半疑なのであるが、農家は、昨年に倍して本気で取り組んでいる。新篠津村では長年の経験があるため、EMを疑う者は皆無であるが、この情報を幅広く活用して欲しいものである。要は、三笠市のように、EMの活性液を大量に作り、水田に流し込んだり、畑に散布するという単純の方法であり、施用時期は問わず栽培期間中いつでも使ってよく、これから使用しても、十分に効果が上がるものである。
お問い合わせは、ＥＭ研究機構(代表)098-935-0202、ＥＭ研究機構(地域振興部)935-2224
http://dndi.jp/19-higa/images/10060709.jpg：北海道三笠市・水田へのＥＭ活性液の流し込み
比嘉照夫氏の緊急提言 蘇れ！食と健康と地球環境 記事一覧 ↓
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第27回 EMによる口蹄疫対策
私は、10年以上も前から、EM情報誌(エコピュア)に、EMによるトリインフルエンザ対策について、何回となく説明してきました。同時に、ウイルスが原因の口蹄疫やコイヘルペスなど、動物のあらゆるウイルス疾患に、EMは、著しく効果があることも付言してきました。DNDの本シリーズでも、第4回にトリインフルエンザ、第8回に新型(豚)インフルエンザ対策について述べましたが、第4回には、次のようなことを付け加えています。
「EMが畜産や水産分野に応用されるにつれ、色々な場面で驚異的な成果が上がっています。コイヘルペスをはじめ、魚類のウイルスはもとより、世界的な問題となっているエビのホワイトスポットウイルスやエローヘッドウイルスです。エクアドルのグワヤキル地区は世界NO1のエビ養殖地ですが、ホワイトスポットウイルスのため壊滅状態となり、4万人近い人々が失業してしまいました。今から7年前の話です。
中南米のEM普及拠点大学であるコスタリカのアース大学の卒業生が、この惨状にチャレンジし、無投薬でEMのみで、この問題を解決し、大半の人々が職場復帰できたことは、養殖業界では有名な話です。」
「動物については口蹄疫という、やっかいなウイルスがあり、法定伝染病となっています。この病気にかかると、直に死ぬわけではありませんが、口や蹄のまわりに炎症をおこし、徐々にやせ細って、最後は死んでしまいます。かつて、台湾では、500万頭余の豚がこの病気の為に処分されたり、イギリスでも、数百万頭の牛が処分されたのも、この10〜15年以内に起こったことです。」「タイのカセサート大学で研究用に隔離された口蹄疫にかかった豚と牛に、EMを飲水や飼料に混ぜ投与した結果、口蹄疫の特有な症状が消え、正常に戻ったのです。ウイルスの専門家は、このことを全く信じていませんが、農家の間では、口蹄疫対策に、広く活用されています。」
畜産関係者は、これまでのEMによるウイルス対策について、全く、読んでないか、または全く、信じていないと思います。第4回と8回の原稿はトリインフルエンザや新型(豚)インフルエンザが人間に流行した場合の対策を示しましたが、今回は口蹄疫対策について述べたいと思います。
−EMの具体的な活用法−
１、飲水にEM1号または良質の1号活性液(PH3,5以)を初日50倍 2日目から100倍になるように添加する。 ２、エサには、5〜10倍にうすめたものを軽く噴霧する。 ３、畜舎に10〜20倍にうすめたものを消毒的に毎日散布する。(EMはPH3,5以下ですので散布された空間はPHが4,5以下になります。殆んどのウイルスはPH4,5以下では失活しますので、一般的な消毒よりも、はるかに効果的です。) ４、畜舎内にEMスーパーセラCを、1000²当り20kgを散布(月1回) ５、畜舎の外壁や内部、天井等にも十分に散布する(10〜20倍、週1回) ※牛の場合、EMXゴールドの注射は10日に1回30CCで効果的ですが、この場合は、すべて自己責任で行なってください。豚や子牛は、その3分の1〜2分の1が目安です。 ※EMボカシはエサの1〜3％を目安にやや多めに与えます。 ※鎮静化した時点で使用量を2分の1から3分の1に減らしてもかまいません。 これを機会に、すべての畜産を、EM仕様に変えれば、抗生物質や消毒薬の不要な飼育が可能になり、畜産公害も解消し、その糞尿は、すばらしい有機肥料となり、有機農業を支える大きな力となります。
以上のことは、宮崎や鹿児島をはじめ、EM関係者の問い合わせに対する私の返答です。
不幸なことに、宮崎県は、口蹄疫パンデミック(大流行)に陥ってしまいました。現在は、宮崎県内にとどまっているかも知れませんが、他県に飛び火する懸念もあり、予防に万全を期す必要があります。
不幸中の幸い、と言えば、身勝手に聞こえますが、今のところ、非常事態発令後も宮崎県内でEMを活用している牛や豚に、口蹄疫が発生したという報告は受けていません。(5月20日現在)
EM1号は、畜産用として、国に登録され、認可を受けている微生物質であり、訳のわからない微生物ではありません。畜産へのEMの活用は、20余年の経験があり、沖縄をはじめ、各地に「EM豚」「EM牛乳」として、トップブランドになっています。
EMには医学的見地から、抗ウイルス作用や有害微生物の顕著な抑制効果も認められており、悪臭はもとより、衛生対策のすべてに活用され、市販の消毒剤のような二次汚染や副作用は全く無く、効果が、はるかに高いことも明らかとなっています。経費の面から見れば従来の2分の1以下、総合効果から見れば3分の1から5分の1ともいわれています。
また、口蹄疫のように、体内に入ったウイルスを薬で殺すのは、殆んど不可能で、感染拡大防止にワクチンが使われています。この手法も、あくまで非常手段であり、ワクチンを打たれた家畜は市販することは禁止され、すべて殺生処分となってしまいます。
EMをベースに作られたEMXゴールドは、C型やB型肝炎のウイルスを完全に消滅し得るという事例が多数、確認され、エイズはもとより、ヘルペス、インフルエンザ等々のウイルスに対しても万能的な力を発揮しています。
この場合のメカニズムは、抗ウイルス的な作用はもとより、EMの総合的な機能が免疫力を著しく高める為であり、この件に関しても、医学的見地から、多数の実例が確認されています。
EMXゴールドに限らず、EMは、すべての動物の免疫力を高めることが知られており、タイやベトナム等では農家レベルで、口蹄疫にかかった牛や豚がEMで治ったという話は今や常識となり始めています。
10年程前に、台湾で起こった口蹄疫パンデミックの際も、EMを活用していた養豚場は、一頭も被害が発生していなかったにもかかわらず、地域全体が処分の対象となって、くやしい思いをしたことがあります。宮崎県でも、EM飼育の畜産農家に対し、このような無差別なことが起こらないように願っていますが、これを機会に、EMを活用している畜産農家を徹底的に検証し、今後の対策に活用されんことを念じています。
EMによるトリインフルエンザパンデミック対策
http://dndi.jp/19-higa/higa_4.php EMによる新型（豚）インフルエンザ対策
http://dndi.jp/19-higa/higa_8.php |
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