●甦れ！食と健康と地球環境

第21回　食と健康、環境を守る農業の未来像

第21回　食と健康、環境を守る農業の未来像
http://dndi.jp/19-higa/higa_21.php
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　私の座右の銘は、「農は国の基なるぞ」である。この言葉は、かつて農業が主力産業であった時代の「農は国の本なるぞ」を進化させたものである。小学校5年生の時に将来は農業をするか農業の指導者になりたいと決心した私は迷わず、沖縄県立北部農林高校へ進学した。

　当時はまだ戦後の食糧難が続いていた頃でもあり、国民の命を守るための国の基幹産業であり「農は国の本なるぞ」という言葉に実感があった。昭和４０年代に入って、米が余るようになり、二次三次産業の発展とともに農村の人材は都市部に移り、農はジイちゃん、バアちゃん、カアちゃんの三ちゃん時代になり、農産物の自由化の荒波をかぶり、いつの間にか「農は国の荷物なるぞ」に変わっていたのである。

　農政も手をこまねいていた訳ではない。他国に比べると、想像を絶するような予算を投入し、農村の耕地整備事業を中心に構造改善に関する様々な振興事業を展開したが、今では、農業現場を支える人々の平均年令は65才、農産物の自由化圧力は更に高くなり、食料自給率はカロリーベースで４０％という尋常でない状況に陥っている。

　我が国の農地は価格も高く、規模を拡大し機械化し合理化しようにも、地形の関係から山林が多く、農地の拡大には様々な制限がある。その上、広大な都市部周辺の優良農地が住宅や道路、工場及び商業施設や公共施設等々に転用され、農業のための基盤整備の成果は、本来の力を発揮できない状況が広がっている。その上、農民を守るために行われた戦後の農地改革や、その後に強化された農地法は日本農業の規模拡大の大きなネックになり、他産業から農業への参入は不可能なくらいに厳しく制限され、農家の出身でないものが新規に農業を望んでも農地を取得するための資金の手当ては個人の能力をはるかに超える額が通り相場であり、残された道は原野や山林を入手し様々な手続きを得て開拓し、農地として登記され、これが0.5ha以上であれば農民になれるというものであった。農民にならなければ農協に加入し、政府の様々な助成や保護、低金利の融資を受ける資格はなく、実質的には農民の子供でなければ農民になれない制度である。したがっていかに農業が好きで大学の農学部を出ても、親が農民でなければ、農業の道を選ぶことは不可能であり、農学部の卒業生が農業現場に就職していないという批判は見当違いである。

　したがって農学部を出た大半の卒業生は農業公務員、農協職員となり、農民パワーを政治力に発展させ、政府の補助金をすべて農協経由になるような仕組みを作り、農民を営業のターゲットにし、世界に冠たるノウキョウ（NOKYO）を作り上げたのである。その結果、一次産業の大半の分野を固め、外部からの参入を完全にシャットアウトした独善的な利権集団となり、農の本質を見失ってしまったのである。

　農の本質とは安全で機能性の高い食を適正な価格で過不足なく供給すると同時に、農業の生産過程を通し積極的に環境を保全し、自然資源を育み、人々の健康を守ることにある。同時に、その対価は経済行為として評価されなければならないが、現状の農政には、その視点があいまいである。

　産業が衰退したり企業が倒産する場合、単純に表現すれば、生み出した富よりもコストが余分にかかる構造に陥った場合であるが、現在の農業は、この常識をはるかに超えて「生み出した富よりも、作り出したマイナスが大きい」とも言える最悪な状況となっている。

　農薬や化学肥料による潜在的な健康被害、大型機械による表土の流失や土壌生態系の破壊は農薬や化学肥料と連動し、想像を絶する環境汚染や自然破壊や自然資源の枯渇に結びついており、すでに述べたように日本の近海漁業の不振の原因ともなっている。

　この対策のために、国は膨大な医療費を手当てせねばならず、環境対策費や漁業振興費はもとより、輸入魚貝類の支払い等々を合計すると農業生産（一次産業）額をはるかに上まわるマイナスを生み出している。私のこのような過激な意見に対し、因果関係が明確でないとか、様々な弁明があるが、先ずは農業が生み出すマイナスをプラスにする解決法に挑戦すべきである。

　その第一点は食の安全の問題である。食が危険ということは、間接的な殺人行為であり、れっきとした犯罪行為であることを認識する必要がある。食の安全は食を作る人の常識であり義務であり、食の機能性、すなわち健康に対する貢献度をキャッチフレーズにすべきもので、安全を売り物にするのは非常識である。農薬や化学肥料中心の現在の技術体系では決して安全な食を作ることは出来ず、体に良くないけれど食べても死なない程度の食のレベルであり、機能性については望むべくもない。世界中の学会で、有機農産物と化学肥料や農薬を使った農産物のビタミンやミネラルには大差はなく有機農産物が体にとって特に良いという背景は認められないという見解が示されている。

　その内容は旧態依然たるもので、ビタミンでも脂質でも酸化状態によって機能が根本的に異なることを無視し、総量のみで判断するおそまつなものであり、極微な残留農薬などは分析の対象にもなっておらず、食品の持つ抗酸化レベルが機能性を決定的にするという視点は欠如したままである。

　この問題はEMを活用した循環型の技術体系に変えるのみで容易に解決するものであり、現行法と併用しつつ、数年で切り替えることが可能である。要はEMを空気や水の如く使えるシステムを作ることである。

　その次は農業が生み出す余得、すなわちプラスアルファーの評価を正しく行なうことである。当然のことながら人々の健康を積極的に守る農業や環境を保全し、積極的に自然を守り自然資源を豊かにする農業に対しては、それ相応に手厚い保護を行なっても、自由貿易協定に反する物でなく、現在の農家の所得補償制度を倍増してもおつりが来るものである。

　その次に更に重要なことは農業に産業としての付加価値をつけることである。農業は有史以来、耕す、雑草や病害虫との戦い、自然災害との戦い等々基本的な構造は変わらず、その対応を化学肥料や機械におきかえただけで、目を見張るような技術革新もなく、産業として付加価値のついていない希有な存在である。耕さないで農地を肥沃にする、草が生えてこないような簡単な農地管理法、病害虫が全く発生しない栽培法、災害に強い栽培法、食べると病気が治り再び病気にならない作物や畜産品、人糞尿はもとより、あらゆる有機廃棄物を簡単で安価な機能性の高い生産資材への転換、自然や自然資源が多様化し豊にする農業生産体系、エネルギー資源を含め工業の原材料を無限に生産する農業等々は農業に産業として付加価値を付ける分野である。

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第20回　ＥＭによる漁業振興(2)

第20回　ＥＭによる漁業振興(2)
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※表を添付する方法がわからないです＾＾；↑　をご覧ください。
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　これまでＥＭによる河川や海の浄化や漁業の振興について述べたが、世の中には疑い深い人が多く、漁業は常に変動し、周期をくり返すので、たまたま、その周期と一致したのではないかという声も寄せられている。その疑問に答えるためには、長期にわたるデーターの積み上げのみであるが、5～10年単位のデーターであれば十分である。これまでの説明では、ややデーター不足の側面もあったが、第18回で紹介した三河湾のその後の公的データーが発表されたので紹介したい。

　先ず、アサリの10年間の収穫量を隣の三重県と比較したものである。愛知県のアサリの大半は、三河川でとれたものでＥＭの影響水域である。この両者を比較すると図１に示されるように愛知県の場合は右肩上がりでＨ20年はこれまで一度も経験したことがない数値となっているのに対し三重県は横ばい状態である。

　全国的な傾向も、図２示されるように、愛知県を除くと横ばいが下降気味である。その中で福岡県が上がり気味であるがこれも県南でＥＭが海苔養殖のためにかなり大量に使われるようになったからである。　図３の地域別のアサリの漁獲量をみると、一色町が群を抜いて断トツである。本シリーズの第17回でも説明したように、一色町は組織的に平成10年からアサリの漁場にＥＭをまき続けているのである。

　図４は、主要魚種別漁獲量である。カレイが横ばいから微増、シラス、アサリ、カタクチイワシは急激な右肩上がりで過去の記録を更新しているのに対し、イカナゴは変動をくり返し平成15年のレベルに下っている。イカナゴの減少原因については今後の追跡調査を続ける必要があるが漁獲量全体は飛躍的に増大しており、年別の豊漁、不漁の変動が少なくなっている。

　すでに紹介したように、世界で最もエビ養殖が盛んなエクアドルでは、全体の70％ぐらいの養殖場でＥＭが使われており、隣の中国ではＥＭの水産関係の論文や報告書は1000点以上もあり、中国の養殖場でもかなりのＥＭが使われている。

　我が国の水産資源の枯渇の原因は、海や河川、湖沼の水質汚染によるものであって、獲りすぎて魚貝類がいなくなった訳ではない。この最大の原因は、陸上で使われている農薬や化学肥料、各家庭で使われている洗剤や衛生対策に使われている殺虫殺菌剤や下水処理にかかわる塩素消毒等々の化学物質汚染である。そのような汚染が有用な微生物の繁殖をおさえ食物連鎖の最も基礎をなしている微生物相を破壊し、海を砂漠化しているのである。

　河川や湖沼や海など水系の微生物相が健全であれば、家畜や人間の糞尿やその他の有機物は、発酵分解的に動植物プランクトンのエサになり、流入有機量と漁獲量は比例的な関係となる。

　化学物質の汚染で、この食物連鎖の基幹が破壊されると、水系の自浄作用も同時に破壊され、悪臭を発し、ヘドロが堆積する最悪な状態となる。その対策として有機物の水系への流入を規制し、塩素消毒を徹底した結果、水はきれいになったが魚がいないやせ細った貧弱な水系となる。この矛盾した姿が現在の我が国の先端的な水質浄化の結果である。

　このような状況の中に、有機物が流入したり、護岸のために大量のセメントを使うと、有機物のアンモニアとセメントのカルシウムが強烈なアルカリ環境を作る結果となる。全国に広がる磯焼け現象は、その象徴的なものである。

　水産の側から見れば農業は合法的に毒をまき散らかす犯罪的な行為を行っており、衛生対策や医療、洗剤、下水の塩素消毒もすべて同類とみなす視点が必要である。

　ＥＭは農業はもとより、医療洗剤、下水処理を含め、あらゆる分野に応用が可能である。これまで述べた三河湾などの多くの事例は、化学物質を禁止しない現状にＥＭを投入したり、生活の中にＥＭを活用した結果である。

　我が国の水産の振興を本気で考えるならば、化学物質汚染を最少にする視点で陸上から海へ流入する汚染を、すべてＥＭで処理し、水産資源の基礎を肥沃化する以外に方法はないと考えるべきである。

※表を添付する方法がわからないです＾＾；
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↑　をご覧ください。

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第19回　EMによる漁業振興

第19回　EMによる漁業振興
http://dndi.jp/19-higa/higa_19.php

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　新しい年をむかえました。COP15の合意は得るに至らなかったが、いつの間にか地球環境問題はCO2一色になった感である。確かにある意味で人類の未来のエネルギーへの転換力として様々な課題を突きつけており、命にかかわる問題ならば、先送りできず、解決は困難なものでもない。しかし、CO2は人体にとって有毒な存在ではなく、太陽のエネルギーを有機体として保存する地球規模の資源であり、この問題の解決には、別の視点も必要である。

　すなわち、温暖化にかかかわる要因をすべて洗い出し、その収支で判断することである。例えば、農作物を投入エネルギーと固定された炭素量から収支を図り、CO2取り引きの対象とすることも可能であり、水田や湖沼や畜産から発生するメタンガスの抑制実績や農業や工業から発生する窒素酸化物等々、CO2の量に関わらず、温暖化に影響を与えるものをすべてチェックする必要がある。この件については機会を改めたい。

　これまで、第１５回から第１９回まで、EMによる河川や海の浄化の実績について紹介したが最終的な決着点は漁業の振興である。先ずは真珠で有名な三重県の英虞(アゴ)湾の浄化の成果である。この報告は、前回の三河湾と同じく、愛知万博の際(H17年)に発表されたものであるが、現在は更に成果が上乗せされている。

　本プロジェクトのそもそもの始まりは平成１２年当時の三重県の北川知事の要請によるものである。知事いわく「真珠で有名な英虞湾の汚染が深刻で何とか解決したいが、三重県は貧乏でお金がない。EMの河川や海の浄化の実績は広島県の内海町(現福山市)の結果で十分承知しており議会の関係者もEMを活用することに賛同している。成功払いで英虞湾をきれいにすることはできないか」ということであった。

　私は二つ返事でOKし、議会もそのことを承認し、費用すべてEM側で負担し、私が指導の責任を負うことになった。現地を調査すると、遠目にはきれいだが、よくよく観察すると海草は極めて貧弱で、うすくにごり気のある錆びた海であった。私は、当初は3年で浄化出来ると考えたが、５～１０年の長期戦になることを覚悟し、旧㈱EM総合ネット(現㈱EM生活社)にこのプロジェクトの協力をお願いした。

　次の年に悪臭の消失、海草の発生、アサリの復活など、海にたずさわる者なら、誰でも理解できる成果が認められたが県側には生態系の調査項目はなく、CODやSSのような水質検査のみで、EMは効果がないと判断されるようなコメントが出た。私は、水がいくらきれいになっても、生物が生きられない水は意味がなく、生態系重視の調査をお願いしたが、調査法の確たる方法論がないとして、十分な協力が得られず、生態系については当方と漁業組合で行ったいきさつがある。

　EM投入から三年目、EMが拡散した水域では、これまで見たこともない立派な真珠が獲れるようになり、アコヤ貝が元気になりすぎて、押入した真珠の核をはきだす現象も認められた。(この件に関しては貝を弱らせて戻すことで解決)今回の成果は平成１７年までのものであるがEMの効果は明確に現れている。英虞湾は、入りくみの激しい広大な湾である。その中には、EMが拡散していない地域もあり、EMを活用した地域とは、格段の差異が認められている。北川知事は、本プロジェクトの評価が定まらないうちに転身してしまい、成功払いの請求書は宙に浮いたままである。

市民塾の報告「英虞湾浄化活動（三重県）」

　その次は、大阪市漁業協同組合が行った淀川のシジミの復活である。この件に関しても、賛否両論に分かれたがシジミの漁獲量がすべてを物語っている。この大阪市漁協の成果から、兵庫県を含む環大阪湾の漁協の協力体制が広がり、多くの環境ボランティアも参加し、大阪湾の浄化と漁場の復活にEMを活用した様々な取り組みが行われるようになってきた。広大な大阪湾をきれいで豊かな海にするためには、現在のボランティアを中心とする活動では限界がある。その打開策として、下水処理場でEMを使うことを大阪市に提案したが、ことごとく拒否された。その提案の背景には、千葉県の伊勢エビの成果がある。

　すなわち、千葉県内主要９漁協の平成１２までの年間水揚げ量は２５０～２７０トン程度であったが平成１３年には、突如として４００トンを超え、１４．１５年には７００トン前後に達したのである。私は平成９年に守谷市(茨城県)の下水処理場でEMを活用することが決まった時に、利根川の水が広がる房総の海域は豊かな海になるが、それは千葉県の努力によるものではなく、守谷市の下水処理場のお陰である。守谷市は千葉県に将来、漁業振興協力費を請求出来ると話したが当時は誰も信じていなかったのである。日量３～４万トンのEM処理水を放流していたのである。その３年後、これまでの常識を覆す結果となり、私はそのことを当時の堂本知事に話したが千葉県側は、何かの偶然として片付けてしまったのである。その後守谷市の下水処理場のEM活用も、いろいろな圧力や妨害で中止に追い込まれた、私はそのことを世紀の大実験として歓迎した。それから数年後、千葉県の伊勢エビは急速に衰退し、昔の状態に戻ったのである。結論的なことを言えば日本中の下水処理をEMで行うと近海漁業の復活は極めて容易であり、コストはあって、無いようなものである。

市民塾の報告「大阪湾浄化活動（大阪府）」

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第１８回　EMできれいで豊な海に甦った三河湾

　
第１８回　EMできれいで豊な海に甦った三河湾
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　第15回～17回までEMによる日本橋川や神田川および東京都内の外濠の浄化活動とその成果を紹介したが、その後の調査でもEMが撹散する地域は更に広がり、東京港の浄化は着実に進んでいる。それが断言できるようになった背景には、愛知県の三河湾の実績があるからである。
　三河湾は中部国際空港の東北部に隣接し知多半島と渥美半島に抱きかかえられるような形をした閉鎖水域で我が国では最も汚染度の高い湾であった。汚染は極めて深刻な状況となり世界最少のイルカで国際保護動物に指定されているスナメリも姿を消し絶滅したのではないかと危惧されていた。

　平成9年に一色町の環境ボランティアの関係者から、「三河湾を守るために、いろいろな活動を行ってきたが、効果は全く上がらず、年々悪くなっている。このようなひどい状況の広大な三河湾をEMで浄化することができますか」という質問を受けた。私が一色町の海岸の埋立地でEMを使って有機農業を行っているある農園の見学に行った時である。

　私は広々と、しかもかなり汚染が進んでいる三河湾を見ながら「汚染した場所にEMを入れ続ければ自然ときれいになり魚貝類も短期間に大幅に増えるが、最も効果的な方法は汚染源にEMを入れ、EMが増えるような管理を行って浄化源として放流すれば、安定的な効果が得られますよ。」という返事をした。
　相手は半信半疑、本当かという顔をしたが、でも、私の返事を信用してくれたのである。何故ならばEMを使った農場からの排水が流れ出た砂浜はきれいになり、これまで姿を消したと思われたアサリが多量に獲れ始めていたからである。この事実は一色町の漁業関係者も認め、その人々はアサリの漁場にEMを撒くようになり、着実な成果を上げられるようになってきた。平成10年のことである。

　以来、無数のボランティアが様々な形でEMによる水質浄化活動に取り組むことになり、平成14年NPO法人三河湾浄化市民塾が発足し、三河川に流入する多数の水系でEMの投入や水質汚染源の浄化活動が展開された。その結果平成16年には大量のアユが矢作川に遡上し、赤字をかかえていた内水面漁協が2年で黒字になったという成果を得た。

　それらの活動状況は平成17年の愛知万博で1週間にわたって各地の活動報告が行われ大盛況であった。

　以下は、平成17年の愛知万博で発表された成果の一端である
市民塾の報告「よみがえる三河湾（愛知県）」その１　
市民塾の報告「よみがえる三河湾（愛知県）」その２

　平成21年、三河湾の浄化は更に進みスナメリも群をなして回遊するようになった。またこれまで年間7～8千トン台であったアサリの漁獲高が1万3千トンを越えるようになりダントツの全国一の生産を誇るようになった。アユを含め、三河湾領域の漁業は大幅な成果を上げるようになっている。
　この三河湾の活動は隣の伊勢湾にも波及し、中部国際空港海域もかなりきれいになっている。次年度は伊勢湾にEMダンゴを200万個投入する計画もありEMを活用している伊勢湾や三河湾の河川は当然の如くアユがつれる川に変身しているのである。

　このような成果は国や県の従来の方法では1000億円以上かけても実現することは不可能であるが、EMを汚染源で増やして、浄化源にすれば、実に簡単な話である。幸にして、国土交通省における下水道事業費が地方に運用が任されることになったが、EMを活用すれば、大がかりな施設は不要であり、ボランティアの協力も得られコストは大幅に削減することが可能であることを認識する必要がある。

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第１７回　首都圏におけるEMの水質浄化活動の意義

第１７回　首都圏におけるEMの水質浄化活動の意義
http://dndi.jp/19-higa/higa_17.php

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　第15回と16回の2回にわたってEMで甦った東京の日本橋川の状況を紹介したが、下水処理場等でEMを活用すると、東京港はもとより東京湾をきれいで豊な海にすることも比較的簡単なことといえる。本件については次回の「甦った三河湾」の紹介の際に説明する予定であるが、現在、日本橋川や神田川を浄化しているボランティア活動はその上流にある外濠の浄化にも取り組んでいる。

　日本橋川や神田川のように目を見張る成果は認められていないが透視度も格段によくなり、悪臭は完全に消え、積層するアオコは消失し、ヘドロも徐々に減少し始めている。この差異は投入されたEM活性液の絶対量やEMダンゴの数の違いによるものである。試験的に行われた赤坂の弁慶濠はすでにシジミやドロ貝も復活し、魚の種類も大幅に増え、生態系が豊かな濠に変身しているのである。御承知のようにドロ貝は絶滅危惧種で東京都内では殆んど見ることができず、驚くべき成果である。

　弁慶濠の水質は、ほぼ水産一級のレベルに達しており、非常時には砂ろ過程度で飲料水に使える状況にある。大雨が降ればその限りではないが、数日もすると回復する自浄力を保持しており、カワニナも発生しているため次年度にはホタルを飛ばす計画である。

　1995年、私が地球環境財団の理事長時代に環境問題に熱心な若い青年が訪ねて来た。彼はEMのことをよく理解しており、次のような提案をしてくれた。すなわち1995年に起った阪神淡路大震災のライフラインで最も深刻であったのが飲料水を除いて、日常生活で使用するトイレや洗濯、シャワー等の水であったとのことである。市内の池や川の水を使おうと思っても汚染がひどく、全く使えなかったどころか、ゴミや汚物の投棄場に化した例も多く、悪臭や衛生面でも問題が多発したそうである。東京がそうならないために皇居のお濠をはじめ、都内の濠や池をEMできれいにして欲しいとのことであった。

　阪神淡路大震災では、EMのボランティアも多数参加し悪臭対策はもとより、各種の衛生対策にEMが幅広く活用された。特に野外トイレや水洗が使えなくなったトイレや汚水対策に大きな力を発揮し、神戸新聞は両面開きでEMの特集を組んで報道したが公的機関は無関心または無視の状態であった。

　被災地を見舞われた天皇陛下がヘリコプターで到着した小学校の校長から、これまでどうにもならなかった悪臭対策をEMで行ない、陛下を無事におむかえ出来ましたという丁重なお礼の手紙をもらったこともある。

　以来EMは国内各地の地震や洪水後の衛生対策にボランティアを通し幅広く活用されるようになり、台湾中部地震でも大々的に活用されている。またスマトラ沖地震ではタイのプーケット、インドネシア、スリランカ、インド等でもEMは活用された。特にタイ国においては国軍の要請に応じかなりの量のEMを提供し、今ではタイ国軍の被災地出動にはEMは必需品となっている。中国の四川大地震でも中国の赤十字社の要請でEMの提供に協力したいきさつもある。

災害に強い都市作りをめざして

　関東大震災の再来を疑う人は殆んどなく、時間の問題とされているが、その対策は建築物や構造物に限られている。これまでのEMボランティアの経験を総括すると最も感謝されたのが悪臭対策である。被災地では生ごみや排泄物や汚水の衛生対策のため、様々な消毒薬が使われるが臭気の対策が完全でないため薬品と臭気が混じったにおいが漂うことになる。そのため、夜も眠れず、いらいらがつのり些細なことにも過剰に反応する人が増えるとのことであるが、EMでこの問題を解決した後は、多くの人が積極的に協力体制を組む望ましい状況に一変するとの話である。

　EMを理解してくれている市町村には、EMを自分で増やし、生活化する仕組みを作ることを指導しており、公民館を中心に住民の大半がEMを使っている自治体もある。また非常時のために、1～2トンのEMを備蓄することもアドバイスしており、私が勤務する名桜大学でも一般の人がEMを自由にもらえるようにするとともに、常に2～3トンのEMが内外のいざという時のために使えるようになっている。

　EMは乳酸菌や酵母および光合成細菌を核とした微生物の集合体であり、その安全性や環境に及ぼす影響については、世界中でチェックされ150余の国々に広がり28年も経過した微生物資材である。米国や日本でも飲用として製造が許可されており、農林水産のすべての分野、環境のすべての分野(化学物質、放射能汚染対策も含む)に活用され、土木建築、省エネ、医療健康分野など幅広く応用されており「うさんくさい。訳のわからない微生物」といわれるものではない。

　このような実績を踏まえると、説明責任はEM側になく、EMが問題だとする側が具体的に問題を指摘し、科学的な証明をする必要があるが、この常識を忘れている有識者が意外に多く、そのような人々の不勉強がEM普及の大きなネックになっている。

　日本橋川や神田川をきれいにし、その上流の外濠を浄化する大きな目的は災害に強い都市づくりをめざしたものである。1995年の提案から15年を迎え、都内の濠や池や川をきれいにする手法が確立された感がするが、当初からEMの活用を様々なルートからお願いした皇居の内壕の浄化は、ペンディングのままである。

　いずれ、都内各地の成果に従う形でEMが活用されるものと考えているが内壕を一巡した水が清水壕から日本橋川に流れ込み日本橋川の汚染源の一つとなっていることは残念な思いである。

化学物質に過敏。食材はEM育ち。 ∞いのちはつながっている∞

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