化学物質に過敏。食材はEM育ち。 ∞いのちはつながっている∞

■6000ベクレルを越える放射線量もEM使用で、検出限界値以下■心臓は1%機能しなくなっただけで25%が機能不全に

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「Web Ecopure:ウェブエコピュア」 比嘉照夫教授連載 新・夢に生きるより
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東日本大震災の当面の対応
 
抜粋  ↓
岩手県の大船渡では、数千トンの水産廃棄物の処理にEMが使われていますが、このノウハウは、EM研究機構を中心に行った宮崎での口蹄疫の埋却処分場の悪臭対策の応用編です。
 
埋却のための穴を掘り、その底にEMの活性液を10〜20倍にうすめたものを十分に浸み込ませます。その後、水産廃棄物を投入しながらEM活性液を10〜20倍にして散布します。30〜50cmの厚さになると、その上から10〜15cmの土をかけ、同じ要領を繰り返します。この方法で悪臭や地下水汚染、その後の衛生に関する二次汚染は、ほぼ完全に押さえることが可能ですが、臭気が発生した場合はEMの量が足りないということになりますので、臭気が消えるまで、EM活性液の追加注入散布を行います。
良質のボカシコンポスト(コスモグリーン)を埋却する穴の底部に敷くように入れ、その上に水産廃棄物を投入し、EM活性液を散布し、さらにコスモグリーンをサンドイッチ状に処理するという方法をとりました。
効果はてきめんで、市役所側も漁協もすっかり安心し、今では臭気対策が必要なところは、すべてEMを使うようになっています。岩手コンポストは岩手県全域にEMとEMボカシコンポストが行き渡るように協力しており、また津波の塩害対策への協力も積極的に行っています。そのお陰で岩手県は、ほぼ全域で公的な機関と協力し、EMが活用されるようになっています。これを機会に地域全体の産業振興や、災害時を含めた危機管理に、EMが日常的に使えるシステム的な応用を、希望する市町村にはEM研究機構で支援することになっています。
宮城県でも石巻市、気仙沼市、南三陸町をはじめ、多くの市町村で前述した大船渡と同じ要領でEMは活用されていますが、その活動は被災したEM関係者を中心に進められています。また外部のEMボランティアの受け入れ体制ができたところでは、山形、新潟、秋田のEMインストラクター(2000人あまり)の方々が現地の状況に合わせて協力を行っています。
放射能汚染対策
1.内部被曝対策
放射性元素が水や空気、食物から体内に取り込まれた場合、微量ながら体内での被曝が続くことになります。放射性元素セシウム137の人体での半減期は、15歳以下ですと15〜40日、大人ですと60〜90日くらいとなっています。すなわち、ある一定期間で体外に排出されるということですが、食物や生活様式によって、その影響は千変万化です。
結論的なことを言えば、まず「EM生活」を徹底することです。EM栽培の農産物、EM飼育の畜産物、EM養殖生産物を意識しながら入手することが先決です。その次にEM栽培でないものも含め、すべてをEM活性液で洗浄し、加熱する調理にはEM活性液を1〜2%内外を目安に添加します。100℃以上で加熱する場合は、EMやEM活性液を添加しても食品衛生法に問われることはありません。自作のEM活性液に自信のない人は、EM原液の活用をおすすめします。なぜならば光合成細菌は放射能のエネルギーを使い無害化し、乳酸菌や酵母も放射線による免疫低下に効果があるからです。
 
2.放射能で汚染された環境対策
抜粋
日本で活用するとなると、EMは活性液で10aあたり50リットル、EMの増強を助ける米ヌカは10aあたり100kg、農地の場合は200〜300kgをメドに散布します。40日内外で効果が明らかとなりますが、計測の結果、十分な成果が得られてない場合は、再度EMのみを同じ量だけ再散布します。光合成細菌は強いエネルギーを積極的に活用する力を持っています。そのため土壌中の放射性物質と選択的に結合する力を持っています。したがって、土壌中でEMが活性化すると放射性物質はEMに捉えられてしまい、作物は放射性物質を吸収しえないようになります。その上、放射性元素のエネルギーを元素転換的に活用していることが推測されるような現象が起こっていますので、半減期が30年といわれる放射性セシウム137も、1年以内に消えています。
 
塩害を受けた水田や畑地の回復法について
地盤の沈下のため、長期に海水につかってしまった水田や畑地を除けば、EM活性液を10aあたり50〜100リットルくらい使えば、特に大がかりな除塩をする必要はありません。表面にたまったヘドロも、EMで分解し、地力化することも容易です。日本のように雨の多い地域では、土壌の大半はミネラル不足であり、例え1週間程度海水に浸っていた畑や水田も、30〜50mm程度の降雨があれば自然に除塩され、深刻な状況に陥ることはありません。EMを併用すれば、流入したヘドロや塩分は、地力や肥料としての機能を発揮します。例えEMを使わなくても、梅雨が平年通りであれば、除塩は自然に解決します。問題はヘドロや油、化学物質の汚染対策です。
EM活性液を10aあたり50〜100リットル、その後10日に1回米ヌカ(0.2〜0.5%)に糖蜜(0.5%)を添加したEMボカシ液を3〜4回施用すれば、すべて解決することが可能です。もちろんのことながら、臭気が残っている水田や生育不良の場合は施用量を2倍またはEMボカシ液の量を増やすだけで十分です。
農水省は塩害土壌対策として多額の予算を獲得しましたが、この予算は海岸辺りの根本的な対策と、水利管理に常時EMが使えるシステムの構築にあてることが現今の対策に最も効果的であり、将来への危機管理にも絶対的な力を発揮するものであることを考慮すべきです。
水田を砂漠の除塩のような考えで扱うことは、雨の多い日本では無意味であり、梅雨でも十分な除塩が可能であることを心得、獲得した予算は農業の足腰を強くする方向へ向けるべきです。水利の管理にEMをシステム的に活用すると、低コストで水田の浄化が可能となり、同時に化学肥料や農薬の弊害を減らし、生態系を積極的に豊かにし、生物多様性を守り、川や海を浄化し、水産資源を守り、復活し、同時に人々の健康を守るという農業を目指すべきです。
避難所となっている石巻市立湊小学校
校舎周辺をEMで洗浄
自衛隊の入浴支援所(石巻市)で排水の悪臭対策にEMを活用
点滴式でEMを投入
兵庫から届けられた4トンのEMボカシ
 
かき出したヘドロにEM処理(東松島市立赤井南小学校)
床下のヘドロを除去してEMを散布
腐敗臭を放つ海産物にも散布
 

東日本大震災

東日本大震災
抜粋
 
EMボランティアの現状
地震発生の次の日から、EM関係者と連絡を取り合い、3月17日にDNDの電子雑誌(http://dndi.jp/19-higa/higa_Top.php)を通じ、インターネットでEMボランティアへの呼びかけと災害後のEMの活用法や放射能対策、連絡先などの緊急発信を行いました。この情報は地球環境・共生ネットワーク(U−ネット)やEM普及協会などなどを通じ、多くの人々に届けられましたが、今回はこれまでのEMボランティアの具体的な取り組みについて紹介し、関係者の協力をお願いしたいと思います。
EM研究機構
TEL:098-935-0202 FAX:098-935-0205
EM1号の無償支援とEMボランティアからの問い合わせや各種の情報提供。現在、沖縄の工場でEM1号を大量につくり、関東へ発送済み。現地への供給は「EM生活社」の東北地区の関係者の協力で行っています。市町村による広域の環境対策や汚染された農地の清浄化および放射能汚染対策への協力(宮崎県での口蹄疫対策で培った大量のEM活性液の製造法のノウハウとEM1号の種菌の無償提供と具体的な実施法の指導)も行うことになっています。
EM研究所
TEL:054-277-0221 FAX:054-277-0099
EM1号の無償支援、静岡の工場の在庫を全国各地のEM普及協会、特に東北EM普及協会を中心に、通行が可能になった被災地にEM1号を配布し、使い方を指導しています。特に自然農法関係者のボランティアに協力いただいていますが、EM研究所では月産100トン内外の生産能力がありますので、市町村単位での多量の支援要請にも応じることが可能です。
財団法人自然農法国際研究開発センター
TEL:0557-81-0567 FAX:0557-85-3156
全国EM普及協会の関係者への情報提供と、東北EM普及協会のボランティア支援を行い、津波で汚染された農地の浄化や水源の浄化に対する支援活動も行うことになっています。
地球環境・共生ネットワーク(U−ネット)
TEL:03-5427-2348 FAX:03-5427-5890
東北地区世話人代表を中心に岩手、宮城、福島でのEMのボランティア活動を始めています。また、茨城、栃木、群馬、千葉などなどでも自主的なEMボランティア活動が行われています。U−ネット関係の皆様は東京事務所にご連絡ください。
SPCジャパン
宮城県の伊豆沼地区で平野さんを中心に大量のEM活性液をつくり、タンク車での対応を始めています。かなり大きな被災地でも十分にこなせますので、SPCの宮城県関係者は平野さん(090-3127-7455)か泉崎さん(090-3298-4125)に問い合わせください。
放射線や放射能対策
チェルノブイリ原発事故の被災地となったベラルーシでの放射線や放射能対策や内部被曝防止に対する研究成果はEM研究機構のウェブhttp://www.emro.co.jp/で公開されています。
以上、EM関連団体の現況をお知らせしましたが、復興にはかなり長期にわたる支援が必要です。また、EMボランティアの活動にも限界がありますので、以下の点を留意しつつご協力をお願いします。
  1. 被災地でEMの良さを認識していただいた方々に、EMの増やし方、使い方に関する簡単な勉強会を行い、被災された方々が、自力でEMを活用できるようにお手伝いしてください。
  2. 復興の見通しがつくまで、種菌用のEM1号と糖蜜はEM研究機構とEM研究所が無償で提供しますので、関連の団体や会社にご連絡ください。
  3. 河川の浄化や農地や広域の環境浄化については関連する自治体と共同して行えるように進めてください。タンクの手当ができる場合は(1〜20トン)、EM研究機構を中心とするEM専門家による大量培養法と、広域におけるEM活用法をボランティアで支援します。
  4. EMに関連する健康の相談についてはEM医学情報センター(TEL:045-960-3484 FAX:03-6893-3268)にご連絡いただければ、EM専門の医師によるアドバイスが受けられます。
阪神・淡路大震災以来、EMによる災害対策は世界的なレベルで行われています。台湾中部地震、スマトラ沖巨大地震、中国四川省の地震の際にも臭気の抑制や種々の衛生対策にもEMが使われました。また、洪水をはじめ多くの自然災害に対し、無数のボランティア活動を行ってきました。チェルノブイリにおける原発事故の放射能対策や内部被曝対策についても、EMフェスタなどなどで公表してきました。EMによる災害対策については当サイトでもくどいように取り上げ続けてきました。したがって、災害時のEM活用は、EM関係者にとっては常識ともいえる状態になっていますので、今回は細かい使い方については省略しますが、EM関係団体に問い合わせれば、活用法の情報はすべて入手できますので、この点もご理解いただき、ご協力をお願いいたします。
 
気仙沼市 3/22撮影
気仙沼市 3/22撮影
 
南三陸町・志津川 3/23撮影
 
 
 
 
 
 
 
 
 
【過去のEMボランティアの事例】
水害発生時に活性液を散布するEMボランティア (三重県旧海山町2004年)
活性液を希釈して散布する (三重県旧海山町2004年)
悪臭軽減に効果を発揮 (福井県旧美山町2004年)
第16回全国EM技術交流会北陸大会in福井
 
再びトリインフルエンザと口蹄疫について
 
発展途上国の加速度的な発展と先進国の貧乏化
 
四国EMフェスタ2010・善循環の輪えひめの集い in砥部
 
EMフォーラム2010 「EMの社会化からEMの生活化へ」
 
宮崎県の口蹄疫対策に協力いただいたEMボランティアに対する御礼
 

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