化学物質に過敏。食材はEM育ち。 ∞いのちはつながっている∞

第３５回 ＥＭ技術による農産物の災害（異常気象）対策

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第３５回　ＥＭ技術による農作物の災害（異常気象）対策 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/toumei.png

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http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/yumeniikiru35.html   異常気象 ４月下旬になっても気温が上がらず、全国的に野菜の価格がはね上がっています。つい昨年まで地球温暖化と騒いでいた空気も急に静かになってしまいました。私は、今から３５年以上も前に、過去３０年間の気象データを精査したことがあります。私の最初の著書となった「沖縄の園芸」で沖縄の気候特性を明確にし、栽培にあたっての対策をつくるためでした。その頃は、まだＥＭは完成しておらず、化学肥料農業中心の栽培書です。 沖縄の年平均気温や年間降雨量を見る限り、農業にとっては、雨がやや多すぎるものの、植物の生育にとっては望ましいレベルにあり、一見すると最適と思える数値です。しかし、実際に自分が経験した過去の３０年は大干ばつであったり、長雨であったり、ひどい集中豪雨があったりして、統計のデータのような姿はまったく思い当たりませんでした。 その上、強烈な台風が年に４〜５回も来襲したかと思えば、数年間まったくない年もあり、現実は統計とは異なっていました。その結果、明らかになったことは、統計とほぼ一致する気象条件は皆無で、その観点から見れば、統計上の平均値が異常気象といえる程に、特殊なものであるという結論になりました。 沖縄の土壌はサンゴ石灰岩がベースとなった、重粘質のアルカリ土壌地帯と三紀層の強酸性の重粘質の赤土が大半を占めていますが、島尻マージと称されるサンゴ石灰岩の溶脱層は土質も浅く保水性が悪く、干ばつの常襲地帯でもあります。その上、熱帯や温帯の病害虫もすべて発生します。 平均気温を見る限り、冬は暖かいということになっていますが、熱帯植物にとっては寒すぎる上に、１〜２ヶ月は極端に低温になったり、日照量もまったく当てにならないくらい、大きな変動があります。このような条件で、まともにできて、ある一定以上の収入が得られる作物は、サトウキビとパイナップルのみで、その他の作物、特に園芸作物は、気象のすべて、病害虫のすべて、土壌のすべてに対応できる技術がなければ不可能です。 このような沖縄においても、数年間、台風がほとんどなく、雨も適当に降るという周期が１０〜１５年に１回あります。その時期の沖縄は、まさに植物の楽園で、果物はたわわに実り、緑は深く鮮やかで、この島の無限なる可能性を見せてくれます。たまたま、この周期にめぐり会った素人は、この現実から、沖縄農業に見果てぬ夢をみるようになり、農業に挑戦するようになります。 天は無慈悲なもので、うまく行き始めた頃を見計らって、台風や干ばつや多雨や低温や高温など、様々な異常気象をプレゼントしてきます。挑戦者も１年や２年くらいは持ちこたえられますが、３年目になると資金も途絶えて、または多額の借金を抱えて見果てぬ夢は露となって消えてしまいます。天は意地悪なもので、みんながあきらめた頃に、理想的な気象をプレゼントします。そのときには、次の新人が見果てぬ夢をみるようになり、新しい挑戦者となり、３〜４年後に消えるという沖縄農業の魔性にはまってしまい、犠牲累々の歴史を繰り返しています。 私は、知識や技術を集約すれば、すなわち農業を知識や技術集約産業にすれば、この問題を解決できると考え、沖縄の冬は風も強く、熱帯作物にとって冬季は寒いのでハウスが必要であることを強調しました。また、夏の台風対策はＨ鋼を使った本格的なものにすべきという提案を行い、「沖縄は常夏」という当時の識者の常識をひっくり返し、農水省もこの提案を認めてくれました。ハウスの活用は、風が強く雨の多い沖縄にとっては、一石二鳥どころではない効果があり、園芸作物の安定栽培の要ともなっています。 当初から、このようなハンディキャップの多い沖縄での農業振興技術は、世界のどこへ行っても通用するという自負を持っており、東南アジア、中東の農業指導にも挑戦できるようになりましたが、技術はだんだん自然と離れた方向へ進み、とうとう私自身が慢性的な農薬中毒病になってしまったのです。 幸いなことがいろいろ重なって、ＥＭの発見にたどり着いたのは１９８０年、実用化は８２年から始まりました。ＥＭ技術で自然の力を上手に使えるようになった今日では、沖縄農業に革新的な技術集約が可能となってきました。 ＥＭ技術による災害対策 １．低温対策（冷害） 土中のＥＭの密度が高まると地温がもっとも低下する早朝に２〜４℃も地温が高くなることは、あまり知られていない事実です。ＥＭをコンスタントに使い続けている田畑は、寒冷地では、雪が１ヶ月以上も早く溶け、霜が降るのも１ヶ月も遅いという事例が、東北、北海道で多数確認されています。北海道は昨年、日照不足の上に冷夏となり、６０年ぶりの夏の冷害とも言われましたが、ＥＭを徹底して使った新篠津村の大半の農家は、平年並み、または平年よりも良かったという結果が出ています。ＥＭモデルタウン推進事業を行っている三笠市でも、新篠津村と類似の結果を得ています。   ＥＭボカシを２〜３割くらい多めに施用し、同時にＥＭ活性液を１０アールあたり３００〜５００リットル施用し、ＥＭ７の葉面散布などを併用すれば、防霜効果は強化され、同時に光合成が高まり、抗酸化力の強化によって、低温障害を完全に防ぐことも可能となります。葉面散布は意外に効果が高く、週に１〜２回（ＥＭ活性液５００倍、ＥＭ７を５０００倍〜１００００倍、ＥＭスーパーセラＣ（ＥＭセラミックスパウダー）５０００倍、ＥＭ液体石けん１０００倍）で際立った効果が得られます。 ２．夏の高温対策 土中のＥＭの密度が高まると、地温が最高となる午後から夕方にかけ地温は２〜３℃も低くなりますので、高温対策をほぼ確実に達成することが可能です。既述のような葉面散布を行うと、光合成が促進される上に、抗酸化力が強化されます。その結果、収量や品質の向上と病害虫対策が同時に行えるようになりますので、油断の内容に対応する心構えを忘れてはなりません。   ３．集中豪雨や台風対策 排水や防風林など万全を期しても、どうにもならない被害が発生します。特に果樹の大半は露地のままですので、土中のＥＭの密度を常に高めると共に、ＥＭ活性液の施用を徹底します。年に２〜３回地際の幹にＥＭスーパーセラＣの塗布はもとより、台風や大雨の１〜２日前の葉面散布と直後の葉面散布（被害が発生して２４時間〜１２時間の間）は、劇的な効果があります。被害が甚大と思われる場合は、ＥＭ・Ｘゴールドを５０００倍になるように添加すると、なお効果的です。 水浸しになったトマト、キュウリ、ナス、メロンなどの果菜類も、葉面散布はもとより、根圏にも十分に注入すれば、奇跡的な回復も期待できます。 ４．稲作の倒伏防止 ＥＭ栽培を徹底するだけで、かなりの効果がありますが、出穂期から登熟期にかけて、ＥＭスーパーセラＣを２０００倍くらいに高めにした既述の葉面散布液を２回散布します。収量も５〜１０％増、品質も１〜２ランクも向上しますので、稲作には不可欠のものです。 ５．ハウスや農業施設の強化対策 これまで述べた葉面散布を、ハウスの鉄骨やビニール、その他の施設にも行います。特に基礎部分にＥＭスーパーセラＣをペンキと混ぜて塗布したり、ＥＭ活性液で施設全体を年に数回洗うように洗浄すれば、かなり強い台風でもハウスはビクともせず、中の作物の成長は、極めて良好な状態に変わります。ＥＭの持つ３Ｄ波動によるエネルギーの付加現象です。 以上、簡単に異常気象が発生した場合の災害対策について述べましたが、対応の仕方はすべてワンパターンです。なぜならば、災害のダメージの生理的要因は、高温であれ低温であれ、水害や台風、塩害などすべてが結果的に強烈な活性酸素を誘発するため起こるからです。ＥＭの抗酸化力は、その活性酸素を消却する力があることから、劇的な効果が現れるのです。効果が出なかった場合は、ＥＭが足りなかっただけと言えます。 （2010年5月1日）

PROFILE ひが・てるお　１９４１年沖縄県生まれ。ＥＭの開発者。琉球大学名誉教授。名桜大学教授、国際ＥＭ技術研究所所長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、（財）自然農法国際研究開発センター理事、ＮＰＯ法人地球環境・共生ネットワーク会長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長。著書に「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」（サンマーク出版）、「ＥＭ医学革命」「新世紀ＥＭ環境革命」（綜合ユニコム）、「微生物の農業利用と環境保全」（農文協）など 　 　 　 　 　 　 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_01.jpg沖縄のパイナップル畑 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_02.jpg沖縄のパパイヤ畑 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_03.jpg北海道新篠津村の大豆畑 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_04.jpg北海道三笠市・ＥＭ活性液の葉面散布 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_05.jpg北海道三笠市・水田へのＥＭ活性液の流し込み http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_06.jpg京都美山町の水田 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/35_07.jpg沖縄・コマツナのハウス栽培。ＥＭ効果でハウスはいつも新品のよう。強度も高まっている。

第34回 国家の難題を解決し始めたタイ国のＥＭ活動

国家の難題を解決し始めたタイ国のＥＭ活動

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前回は、新たな展開に進化し始めたタイ国のＥＭ普及について説明しました。その中でカンボジア、ラオス、タイの国境付近のウボン県にある麻薬栽培地帯の農民が、ＥＭを活用した農業に転換した例を紹介しました。また、マレーシアの国境におけるイスラム教徒によるテロ事件も、ＥＭで地域の人々を豊かにすることで解決し始めていることについても触れました。

この両者の根は同じもので貧困と差別であり、麻薬とテロとエイズは、タイ国の難題となっています。エイズについては、ＥＭ生活を徹底することで免疫力を高め、エイズの発症の予防にかなり効果的であることが明らかとなっています。またＥＭ飲料の併用で免疫抗体が著しく強化され、健康な人とほとんど変わらないレベルを維持できることも明らかとなり、その成果は昨年１１月のＥＭ医学国際会議でも発表されました。

麻薬対策は、取り締まるだけではイタチごっこであり、根本から解決することは困難です。かつて、ケシなどは医療を含めた多くの分野で栽培されていました。ケシなどの麻薬植物は病害虫の発生はほとんどなく、雑草にも負けず、土壌を選ばず、他の作物がまったくできない土地でも、よく育つという性質を持っています。

そのため栽培には技術は不要で、当初に土地を焼き払って初期の雑草対策を行い種をまくだけで、誰でもつくることができます。農地のない人々でも、山林の一部や農地として使えない場所を活用できるため、麻薬栽培への参入は容易であり、ある程度の収入があると、辞めることが困難な状況に陥ってしまいます。

農業は一見すると誰でもできそうな気がしますが、農地を確保し、水利などを含めた基盤を整備し、土壌を改良し、作物ごとの栽培知識や雑草および病害虫対策、生産物の販売まで、多様な知識や技術や経験が必要となってきます。

余談になりますが、我が国でも建設業を中心にかなりの企業が農業にチャレンジしていますが、その大半は失敗に終わっています。タイの場合も麻薬を栽培している人々は、農業で充分に成果が上げられなかった人々や、農地のない貧困な人々や、何らかの都合で都市または他の地域から移り、麻薬栽培以外に生計を立てられないという事情を抱えています。同時に、貧困のために子どもの教育ができない。両親が病気で亡くなった。麻薬事件に絡んで子どもが孤児になった。地域社会全体の連帯が失われた等々を含め、貧困と差別が顕著になってきます。

貧困と麻薬対策に

このような状況が定着すると、その解決は困難を極め、容易なことではありません。１９９７年、タイ国は深刻な経済危機に直面し、都市の人々が農村へ逆流し、農村の貧困をさらに厳しいものに加速してしまいました。この難局に対し、プミポン国王は「貨幣経済に支配されない自給自足の足るを知る経済」を提唱し、各地でキングプロジェクトを推進したのです。

前回も述べましたが、この「足るを知る経済」を実現したのがＥＭ技術ですが、キングプロジェクトは軍が中心になって推進するため、ウボン県でも貧困と麻薬対策にＥＭが活用され、その中心的な役割を果たしたのがピチェット大佐（当時）です。

ＥＭとタイ国軍のつながりは、数年にわたる自然災害で困窮を極めたタイ東北部の農村の振興を目的に１９８９年から始まりました。サラブリ県にある自然農法アジア人材育成センターに多数の軍人を送り込んで、３泊４日でＥＭの特訓を行い、それを軍内で活用しながらＥＭの指導者を養成し、農村の救済活動を始めたのです。

ウボン県では、農家が実行しやすいように様々なモデルをつくり、わずか３００〜４００坪で魚やニワトリ、豚などを含め、すべて自給自足できるような高密度の営農システムも完成したのです。化学肥料や農薬や農業機械がまったく不要なこのシステムは、今ではタイの農村の小規模農家では当たり前になり始めていますが、当時としては革新的な先端技術として評価されたものです。

農家の研修も繰り返し行われ、軍のＥＭリーダーが農家を定期的にまわって徹底した指導を行ったため、麻薬栽培に頼らない自立農家が次々と生まれ、治安もよくなり、希望が見えてきたのです。

同時に、孤児や貧困家庭の子どもたちの全寮制の学校にＥＭを導入し、子どもたちの将来に向けての職業訓練と学校の自立に活用し始めたのです。小学校から高校まで１６００〜１８００人の学校では、すべてファミリーとして助け合い、学び合い、上級生が下級生の面倒をよくみるようになり、下級生が上級生を敬うという、教育の原点が実行されるようになったとのことです。同時に学校で習ったＥＭ技術を親に教えるという課外活動も活発に行われ、学校の教員は全員がＥＭのエキスパートになっています。

国連からも高い評価

この貧困および麻薬対策のプロジェクトは、お寺のお坊さんたちも積極的に協力しており、学校、お寺、軍の三者による強力なトライアングルとなっています。仏教国のタイではお寺の行事は何をさておいても最優先事項であり、お坊さんは地域で最も尊敬されるリーダーとしての役割を果たしています。余談になりますが、タイ国の仏教協会では「ＥＭ生活」を推進しており、会長自身がソムチャイ社会開発大臣と同じようにＥＭを飲むことを公的な場で積極的に進めています。

ピチェット大佐は、この経験を東ティモールでもタイ国軍の総司令官として実施し、多くの難民の救済と自立に役立て、国連からも高く評価され、少将に昇任しました。その後、タイ南部のスマトラ沖地震の津波の被害処理などを含め、タイ南部のイスラム教徒のテロ対策を行う南部の総司令官となりました。

その後ピチェット大佐は少将に昇任し、ウボン県や東ティモールでの経験を生かし、南部のテロ対策の根も貧困と差別にあることを強く認識し、貧困農家の自立と健康問題の解決に取り組んだのです。当初の１〜２年は過去の経緯から、なかなか信用してもらえなかったようですが、実績が上がるにつれてテロは激減し、その功績が認められ、中将に昇任し、全幅の信頼を集めています。

２月１７日、ハットヤイ空港から軍の大型ヘリコプターでパッターニー県の総司令部へ行き、その隣接したＥＭ研修センターと地域に開放された電子治療院を見せてもらいました。一見すると、ＥＭモデル村となっており、様々な研修が１日で終えるようなシステムになっており、１日３００名で週に５日間行っているとのことでした。

昨年は１２万人以上の人々が研修を受けたそうですが、私の訪問に合わせて、イスラム地域の指導者研修会も行われ、地域での活動報告や実施に関する多くの質問も寄せられました。質問のレベルもかなり高く、ＥＭ技術で貧困や差別の解決のみならず、環境や健康問題を含め多くの社会問題が解決できるという使命感にあふれていました。

タイ南部では、社会開発省も協力し、類似のトレーニングセンターをつくっており、そこでも昨年は１２万人以上の研修を行ったそうです。このようなスタイルは過去に例がなく、これからの貧困と差別の解消策として、全世界のモデルになるものと確信しています。

 

第33回 新たな展開に進化し始めたタイ国のＥＭ普及

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新たな展開に進化し始めたタイ国のＥＭ普及 昨年１１月に行われたＥＭフォーラム（沖縄）に、タイ国の社会開発省の大臣と、エジプト農業省の次官と局長、および環境省の局長をはじめ、海外から多数の要人を迎えることができました。ＥＭは世界１５０余の国々に広がっており、その大半は民間主導で政府が後押しする形になっていますが、エジプトのように農業省や環境省が独自にＥＭの製造工場を持ち、当初から政府主導型という国もあります。 タイの場合は、サラブリ県にある自然農法アジア人材育成センターを中心にＥＭの指導者養成と一般研修会を行い、２０年余で１００万人を超える人々がＥＭの使い方を指導できるようになりました。今では、地方において、学校はもとより病院など、あらゆる分野にＥＭが活用され、政府の関係部局も積極的に協力しており、ＥＭのモデル国家として着々と成果を上げています。 タイ国の社会開発省のイッサラ・ソムチャイ大臣は昨年、２度も沖縄へ来られました。１度目はＥＭの活用状況の確認、２度目はＥＭフォーラムに合わせ、ＥＭ研究機構と協定書を交わすためでした。タイの住宅公社のＥＭの活用は、下水処理や衛生対策、生ごみのリサイクル、自給菜園活動、住宅建築、大型ダムの浄化など大々的に広がっていますが、住宅公社は社会開発省の所轄となっています。 新しく社会開発省の大臣となったソムチャイ氏は、１０年以上も前から出身地であるウボン県で貧しい農民の自立のために、ＥＭの活用を積極的に進め、ご自身もＥＭ技術のエキスパートを任じています。新大臣は就任当初から住宅公社のみならず、社会開発省全体でＥＭを使うべきであるという方針を決め、そのためにはＥＭ研究機構の確たる協力が必要であると判断し、再度沖縄へ来られたのです。 タイ国における１０年後のＥＭの役割 協定書を交わしたあとに、ソムチャイ大臣からタイ住宅公社の３６周年記念特別講演を依頼され、２月１５日にバンコクで、「タイ国における１０年後のＥＭの役割」というタイトルでお話しすることになりました。参加者は８００人以上、会場には様々なＥＭ活動の事例が展示され、ＥＭ産品の即売場も設けられ、大にぎわいでＥＭの熱気であふれていました。 私の講演の前に、社会開発省も協力しているタイ南部の、イスラム教徒の貧しい農民の自立支援事業の成果と、ワット・シン県立病院におけるＥＭの活用と、住宅公社のＥＭの普及状況についての報告がありました。 タイ南部のイスラム教徒の多い地区では爆弾テロが絶えず、軍にも多くの犠牲者が出て、国連もタイ国軍の行き過ぎに警告を発するくらいに最悪の状態となっていたそうですが、ＥＭによる「足るを知る経済」の自立活動によって、解決に向けてほぼ満足すべき結果が得られているとの説明がありました。その件については次回に詳しく述べたいと思います。 タイ住宅公社のＥＭ活動については、数年前にもＥＭフェスタで発表してもらいましたが、今回の報告では、その規模がさらに拡大し、活性液のつくり方や施用の方法が長期的な視点でシステム化していることが目立ちました。すなわち、これまでのスポット的な人海戦術から、ＥＭをコンスタントに施用するシステムで、洗濯では洗剤を使用しない使い方に変わっていました。水質浄化やごみ対策、ハエやカなどを含む種々の衛生対策にも、薬品を使うよりもまずＥＭを使うという体制に変わっており、コストも１０分の１以下で、地域の住民の協力も得られ、様々な余得が発生し、住宅建築や健康への応用も広がっているとのことでした。 ワット・シン病院もＥＭの飲用はもとより、水処理、洗濯、廃棄物の処理、掃除などあらゆる場にＥＭ技術が活用され、全国のＥＭモデル病院として著名な存在となっています。薬剤にかかるコストが２０分の１以下となり、病院の運営にＥＭは不可欠なものとなっています。４年前に訪問したときには３０内外の県立や国立の病院がＥＭ化しつつあるという話を聞きましたが、今では全国で８０以上の公立病院でＥＭ化が進んでいるとのことです。 厚生省もこの成果に注目し、積極的に後押ししており、ワット・シン病院のワットチャイ院長は、これまでも何回となく厚生省の主催でＥＭの活用について講演を行ったとのことです。 ＥＭによる「足るを知る経済」 この３件の報告を受け、私は１０年後のタイ国におけるＥＭの役割についてお話しました。まず、ＥＭの効果の本質は抗酸化作用と非イオン化作用と、蘇生的なエネルギーを賦与する触媒的な三次元波動によるもので、生命体、非生命体にかかわらず、この世に存在するものすべてにプラスの作用を及ぼすことを説明しました。 次に、その効果を最大限に発揮させるには、「ＥＭを水や空気のごとく生活化し、あらゆる場面に活用すると環境は積極的に浄化され、農業が人々の健康を守り、自然資源を豊かにし、貨幣経済に左右されない『足るを知る経済』を実現できるようになる。建築物や道路などの公共財は現在よりも３〜５倍も長く使うことも可能になり、省エネ効果も高まり、機材の寿命も数倍となる。もしもＥＭの力を社会のあらゆる分野に組み込むようになると、人々は健康で幸福になると同時に今の国家予算は半分から３分の１ですむようになる。そのことは未来型の望ましい国づくりが可能であることを示すものであり、１０年後にはＥＭがそのような役割を果たせるよう、社会開発省で積極的にＥＭを普及してほしい」旨をお話ししました。 総括を行ったソムチャイ大臣は、「自分が年齢より１０歳以上も若く見られるのは、１０年以上も前からＥＭを飲んでいるためである。また、様々な現場でＥＭの効果を確認しており、比嘉教授の提案の通り、今後はさらに社会開発省として積極的にＥＭを普及したい。そのためにはまず、生活の中でＥＭを使い、病気にならないために食事と同様にＥＭを飲むべきである」と強調し、壇上で実際にＥＭを飲んでみせていました。 次の日は、陸軍と自然農法環境財団の共催による官民のＥＭ関係者を対象に、「ＥＭによる足るを知る経済」について講演を行いました。タイ国では１９９７年以降度々、経済危機に見舞われていましたが、国王は貨幣経済に左右されない自給自足の自立した足るを知る生き方を指導しています。この成功のモデルになったのが、タイ、カンボジア、ラオスに隣接する黄金のトライアングルと称されたウボン県の麻薬栽培地帯のＥＭによる自立の成果です。このウボン県は社会開発省のソムチャイ大臣や、南部のテロ対策にＥＭで成功したピチェット中将の出身地でもあり、両氏とも、このプロジェクトを指導したリーダーです。 講演では、「『足るを知る』とは仏教の悟りのようなものですが、貧乏で我慢しながら悟るのは容易ではありません。お金をかけず、すべての廃棄物を生産資源に変え、過不足のない食料を楽しく生産でき、物を大切に機能よく長く使い、病気にならない条件を整えることが「足るを知る」原点であり、同時に自分の存在が社会に役立っていることが肝要です。すでに明らかなようにＥＭを上手に使えば、このことは誰でも達成できます。このポイントについては、皆様はよく知っていることと思います」とお話しました。その後の質問の内容もかなりレベルの高いものであり、タイのＥＭの新たなる進化を感じさせてくれるものでした。 （2010年3月4日）

PROFILE ひが・てるお　１９４１年沖縄県生まれ。ＥＭの開発者。琉球大学名誉教授。名桜大学教授、国際ＥＭ技術研究所所長。アジア・太平洋自然農業ネットワーク会長、（財）自然農法国際研究開発センター理事、ＮＰＯ法人地球環境・共生ネットワーク会長、農水省・国土交通省提唱「全国花のまちづくりコンクール」審査委員長。著書に「地球を救う大変革①②③」「甦る未来」（サンマーク出版）、「ＥＭ医学革命」「新世紀ＥＭ環境革命」（綜合ユニコム）、「微生物の農業利用と環境保全」（農文協）など 　 　 　 　 　 　 　 　 　 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/33_01.jpgタイ国社会開発省大臣と比嘉教授を囲んでの記念写真 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/33_02.jpgＥＭを飲むソムチャイ大臣 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/33_03.jpg住宅公社幹部との記念写真 http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/img/33_04.jpgソムチャイ社会開発省大臣（６２歳）と

第３３回 新たな展開に進化し始めたタイ国のＥＭ普及

第３３回　　新たな展開に進化し始めたタイ国のＥＭ普及
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昨年１１月に行われたＥＭフォーラム（沖縄）に、タイ国の社会開発省の大臣と、エジプト農業省の次官と局長、および環境省の局長をはじめ、海外から多数の要人を迎えることができました。ＥＭは世界１５０余の国々に広がっており、その大半は民間主導で政府が後押しする形になっていますが、エジプトのように農業省や環境省が独自にＥＭの製造工場を持ち、当初から政府主導型という国もあります。


タイの場合は、サラブリ県にある自然農法アジア人材育成センターを中心にＥＭの指導者養成と一般研修会を行い、２０年余で１００万人を超える人々がＥＭの使い方を指導できるようになりました。今では、地方において、学校はもとより病院など、あらゆる分野にＥＭが活用され、政府の関係部局も積極的に協力しており、ＥＭのモデル国家として着々と成果を上げています。


タイ国の社会開発省のイッサラ・ソムチャイ大臣は昨年、２度も沖縄へ来られました。１度目はＥＭの活用状況の確認、２度目はＥＭフォーラムに合わせ、ＥＭ研究機構と協定書を交わすためでした。タイの住宅公社のＥＭの活用は、下水処理や衛生対策、生ごみのリサイクル、自給菜園活動、住宅建築、大型ダムの浄化など大々的に広がっていますが、住宅公社は社会開発省の所轄となっています。


新しく社会開発省の大臣となったソムチャイ氏は、１０年以上も前から出身地であるウボン県で貧しい農民の自立のために、ＥＭの活用を積極的に進め、ご自身もＥＭ技術のエキスパートを任じています。新大臣は就任当初から住宅公社のみならず、社会開発省全体でＥＭを使うべきであるという方針を決め、そのためにはＥＭ研究機構の確たる協力が必要であると判断し、再度沖縄へ来られたのです。



タイ国における１０年後のＥＭの役割

協定書を交わしたあとに、ソムチャイ大臣からタイ住宅公社の３６周年記念特別講演を依頼され、２月１５日にバンコクで、「タイ国における１０年後のＥＭの役割」というタイトルでお話しすることになりました。参加者は８００人以上、会場には様々なＥＭ活動の事例が展示され、ＥＭ産品の即売場も設けられ、大にぎわいでＥＭの熱気であふれていました。


私の講演の前に、社会開発省も協力しているタイ南部の、イスラム教徒の貧しい農民の自立支援事業の成果と、ワット・シン県立病院におけるＥＭの活用と、住宅公社のＥＭの普及状況についての報告がありました。


タイ南部のイスラム教徒の多い地区では爆弾テロが絶えず、軍にも多くの犠牲者が出て、国連もタイ国軍の行き過ぎに警告を発するくらいに最悪の状態となっていたそうですが、ＥＭによる「足るを知る経済」の自立活動によって、解決に向けてほぼ満足すべき結果が得られているとの説明がありました。その件については次回に詳しく述べたいと思います。


タイ住宅公社のＥＭ活動については、数年前にもＥＭフェスタで発表してもらいましたが、今回の報告では、その規模がさらに拡大し、活性液のつくり方や施用の方法が長期的な視点でシステム化していることが目立ちました。すなわち、これまでのスポット的な人海戦術から、ＥＭをコンスタントに施用するシステムで、洗濯では洗剤を使用しない使い方に変わっていました。水質浄化やごみ対策、ハエやカなどを含む種々の衛生対策にも、薬品を使うよりもまずＥＭを使うという体制に変わっており、コストも１０分の１以下で、地域の住民の協力も得られ、様々な余得が発生し、住宅建築や健康への応用も広がっているとのことでした。


ワット・シン病院もＥＭの飲用はもとより、水処理、洗濯、廃棄物の処理、掃除などあらゆる場にＥＭ技術が活用され、全国のＥＭモデル病院として著名な存在となっています。薬剤にかかるコストが２０分の１以下となり、病院の運営にＥＭは不可欠なものとなっています。４年前に訪問したときには３０内外の県立や国立の病院がＥＭ化しつつあるという話を聞きましたが、今では全国で８０以上の公立病院でＥＭ化が進んでいるとのことです。


厚生省もこの成果に注目し、積極的に後押ししており、ワット・シン病院のワットチャイ院長は、これまでも何回となく厚生省の主催でＥＭの活用について講演を行ったとのことです。



ＥＭによる「足るを知る経済」

この３件の報告を受け、私は１０年後のタイ国におけるＥＭの役割についてお話しました。まず、ＥＭの効果の本質は抗酸化作用と非イオン化作用と、蘇生的なエネルギーを賦与する触媒的な三次元波動によるもので、生命体、非生命体にかかわらず、この世に存在するものすべてにプラスの作用を及ぼすことを説明しました。


次に、その効果を最大限に発揮させるには、「ＥＭを水や空気のごとく生活化し、あらゆる場面に活用すると環境は積極的に浄化され、農業が人々の健康を守り、自然資源を豊かにし、貨幣経済に左右されない『足るを知る経済』を実現できるようになる。建築物や道路などの公共財は現在よりも３〜５倍も長く使うことも可能になり、省エネ効果も高まり、機材の寿命も数倍となる。もしもＥＭの力を社会のあらゆる分野に組み込むようになると、人々は健康で幸福になると同時に今の国家予算は半分から３分の１ですむようになる。そのことは未来型の望ましい国づくりが可能であることを示すものであり、１０年後にはＥＭがそのような役割を果たせるよう、社会開発省で積極的にＥＭを普及してほしい」旨をお話ししました。


総括を行ったソムチャイ大臣は、「自分が年齢より１０歳以上も若く見られるのは、１０年以上も前からＥＭを飲んでいるためである。また、様々な現場でＥＭの効果を確認しており、比嘉教授の提案の通り、今後はさらに社会開発省として積極的にＥＭを普及したい。そのためにはまず、生活の中でＥＭを使い、病気にならないために食事と同様にＥＭを飲むべきである」と強調し、壇上で実際にＥＭを飲んでみせていました。


次の日は、陸軍と自然農法環境財団の共催による官民のＥＭ関係者を対象に、「ＥＭによる足るを知る経済」について講演を行いました。タイ国では１９９７年以降度々、経済危機に見舞われていましたが、国王は貨幣経済に左右されない自給自足の自立した足るを知る生き方を指導しています。この成功のモデルになったのが、タイ、カンボジア、ラオスに隣接する黄金のトライアングルと称されたウボン県の麻薬栽培地帯のＥＭによる自立の成果です。このウボン県は社会開発省のソムチャイ大臣や、南部のテロ対策にＥＭで成功したピチェット中将の出身地でもあり、両氏とも、このプロジェクトを指導したリーダーです。


講演では、「『足るを知る』とは仏教の悟りのようなものですが、貧乏で我慢しながら悟るのは容易ではありません。お金をかけず、すべての廃棄物を生産資源に変え、過不足のない食料を楽しく生産でき、物を大切に機能よく長く使い、病気にならない条件を整えることが「足るを知る」原点であり、同時に自分の存在が社会に役立っていることが肝要です。すでに明らかなようにＥＭを上手に使えば、このことは誰でも達成できます。このポイントについては、皆様はよく知っていることと思います」とお話しました。その後の質問の内容もかなりレベルの高いものであり、タイのＥＭの新たなる進化を感じさせてくれるものでした。

第32回 成果が上がり始めた三笠プロジェクト

第32回　　成果が上がり始めた三笠プロジェクト
http://www.ecopure.info/rensai/teruohiga/yumeniikiru32.html

これまで度々お話ししてきたように、ＥＭの社会化については、従来の慣行的なシステムでは中途半端になってしまいます。そのためにはＥＭの機能が十分に発揮できるようなシステムを構築する必要があります。海外の成功例として、昨年の８月８日にマレーシアのペナン州で行われた１００万個のＥＭ団子投入と研究機関や自治体へのＥＭ普及体勢を紹介しましたが、日本でのＥＭモデルタウン推進事業の第１号となった北海道の三笠市のプロジェクトも着実な成果を上げ始めています。

三笠市はバイオマスタウン推進事業として国の助成を受け、市の生ごみの約８０％を回収しＥＭで有機肥料をつくっており、市のごみ減量対策として望ましい成果を上げています。しかしながら、この生ごみからできた有機肥料は、５０％程度しか三笠市では使われてなく、残りはＥＭの良さを知っている他の地域で使われており、循環型とは言えない状況となっていました。試験的に、ＥＭ有機肥料を使った農家からは好評ですが、ＥＭ技術を応用し、無化学肥料、無農薬、不耕起等々の可能性に対する理解が足りず、従来の農法の中で、化学肥料をＥＭ有機肥料に変えた程度のもので、ＥＭの活性液も十分に活用されていませんでした。

３年前に三笠市のＥＭによる生ごみ有機肥料化施設を見る機会があり、そのついでに、市や農業委員会や議会の関係者を集め、ＥＭのセミナーを行い、生ごみ有機肥料化施設を上手に活用して、市全体をＥＭ化し、市の活性化を図るべきであり、もし本気でやるならば名桜大学国際ＥＭ技術研究所とＥＭ研究機構でお手伝いすることを約束しました。

そのような経過を踏まえ、三笠市と名桜大学、およびＥＭ研究機構との合意が得られ、三笠市がＥＭモデルタウン推進事業の第１号となったのです。三者各々の役割については、昨年も説明しましたが、三笠市はあらゆる場面でＥＭの活用を推進する。名桜大学はＥＭの最新情報を提供する。ＥＭ研究機構は三笠市が必要とするＥＭ活性液を３年間無償で提供し、技術指導を行う。その他年２回の成果検討会を行うことになっています。

昨年の１２月５日に農業に関する検討会が行われました。三笠市の農家は１２０軒ですが、そのうちの５０農家がＥＭ有機肥料（生ごみボカシ）を使っています。昨年は、その５０軒の中でＥＭ活性液を併用した農家が２０軒もあり、初年度としては上々の滑り出しでした。

ＥＭ活性液の供給量は多い日は６０トンを超えましたが、そのうち１０トン程度は下水処理関係で使われています。この三笠プロジェクトの特徴は個々の農家がＥＭ活性液をつくるのではなく、ＥＭ研究機構が良質の活性液をつくり、全量責任を持って供給していることです。ＥＭの効果は活性液の質と使用する量によって決まるため、個々の農家にバラツキが生じないようにすることと、規模の大きな農家でシーズンが限られていると農家自身で大量の活性液をつくることは困難であり、かなりの経験を積む必要があるためです。

長雨、日照不足、冷夏の異常気象でも平年並か平年以上の成果
昨年の北海道は、３０年または５０年に１回と言われる長雨、日照不足、冷夏の異常気象となり、平年の１５〜３０％減はもとより、５０％以下という希有な結果となってしまいました。

ＥＭを活用した農家は、稲作でイモチ病が抑えられたため、平年並か１０アールあたり１〜２俵も多いという結果を得ています。稲作は秋処理が基本となりますが、スタートが遅れたため、大半は秋処理を行っていませんでした。栽培期間中に１０アールあたり６００リットルのＥＭ活性液の流し込みを行った結果です。稲作の場合は、秋処理を含め、１０アールあたり１０００リットルの活性液の流し込みが当初の目安で、土壌が発酵合成型に変われば３００〜５００リットルに減らす計画にしています。

玉ネギについても、１０アールあたり２００〜３００ｋｇのＥＭ有機肥料と同時に１００リットルの活性液を散布したあとに、５０倍のＥＭ活性液の葉面散布を７〜８回、可能な限り回数を多くするように協力してもらいました。その結果は１０アールあたり５トン内外で平年並となったそうですが、葉面散布を１５〜１６回ぐらい行った畑は７トン内外に達し、大豊作であったとのことです。

ワイン用のブドウにも、ほぼ玉ネギに準じた方法でＥＭが活用されたそうですが、一般の栽培では、病害虫の多発で糖度も低く、さんざんな結果であったのに対し、ＥＭを活用した区は無農薬となり、これまでの最良の結果と変わらない成果を上げています。キュウリを中心としたハウス栽培は、これまでよりも１５〜３０増収、品質も向上し、葉面散布を徹底すれば、ほとんど無農薬で栽培が可能であることも明らかとなりました。

私はこのプロジェクトの発足当初から、ＥＭを徹底して活用すると無農薬栽培が可能であり、多収・高品質で機能性の高い農産物を生産することが可能であり、従来の農産品とは異なる新商品として流通させられることを強調してきました。

はからずも今回、３０〜５０年に１回と言われる長雨、日照不足、冷夏という最悪な条件で平年並か平年以上の成果を上げることができました。ＥＭのモニターに参加した２０軒の農家に例外がなかったことを考慮すると、極めて客観的で再現性のある結果として確信できるものとなりました。これらの結果から、三笠市ではＥＭの効果は疑う人は皆無となり、次年度の大々的な活用のための準備を進めています。

ＥＭは改めて述べるまでもなく、その強い抗酸化作用で病害虫の発生を抑えるとともに、葉面散布は光合成を著しく促進する作用があります。同時に土壌中の従来の有用菌も活性化するため低温期には地温を２〜４℃も高め、高温期には植物体の温度を２〜４℃も下げ、過剰な呼吸を抑える力もあります。それらの総合力が様々な異常気象に対応できる仕組みとして働いています。

平成５年の大冷害の時もＥＭは今年の三笠市と同じ成果を上げましたが、農業関係者は運が良かったのではという程度で片づけていました。私はそれ以来、北海道の冷夏対策にＥＭを徹底して使うべきであることを、繰り返し強調してきましたが、それを実行したのは、ＥＭ村で有名な新篠津村だけでした。昨年もＥＭを着実に活用した新篠津村の農家は、三笠市の農家と類似の成果を上げています。
（2010年2月1日）