株式投資の真髄

己を信じ抜く

高い知性を持ち、大成功をおさめ、人生で巨万の富を築き上げた事業家たちが、自分で投資する金もないような貧しい株屋の助言を聞くのは違和感を感じます。




それほど有難い助言を顧客に与えられるなら、なぜ株屋自身は全員金持ちになっていないのだろうか？



ひょっとすると、彼らは自分の助言で儲けられないから、他人に助言料を貰うことで儲けようとしているのだろうか？





自分の金を使って自分を金持ちにしようとせず、他人の金を使って他人を金持ちにしようと考える人は疑った方が良い。







以上のことから証券会社の格付け、掲示板の書き込みには気をつけた方が良いです。

占い

予想というのは普通、将来のことよりも予想者自身のことを詳しく語っているのです。

名馬

いくら世界一の騎手であろうと足が３本しかない馬に乗ったらレースには勝てない。



乗るのが最強馬なら二流騎手でも勝てるのです。

民主党が勝つのか？

自民党の麻生政権が空中分解しているようですね。


この流れは民主党政権になるのではないか？と思われている方がおられると思います。


私自身もそう思ってます。



さて、民主に変わるとどうなるのだろうか？


今現在、株のキャピタルゲイン税（株の売却益）１０％ですが民主党は以前から３０％にしたいと申しておりました。



株は上がるのか？下がるのか？下がるでしょう。


民主党のマニフェストは拝見したことはありませんが、経済政策では育児給付金、高速道路無料化等、の経済政策を打ち出しております。


私の遠い記憶では子供一人１８歳まで毎月３万５０００円の給付金を配るという話なのですが財源がどこにあるのやらです。
（一人２万円でしたか？？わすれました）


株式市場や日本経済の安定を考えるなら自民党だと思うのですが、もはや国民は民主党を選ぶことになるでしょう。

さて・・どうなることやら。

株式投資の未来

１９５０年から２００３年にかけて、スタンダート・オイルの株価は１２０倍だった。ＩＢＭでは約３００倍だ。だが１９５０年にスタンダート・オイル（エクソンモービル）株を買って、配当を再投資し続けた投資家は、２００３年の保有株式数が当初の１５倍になっている。ＩＢＭでは、わずかに３倍だ。

投資家にしても投資アドバイザーにしても、配当再投資がどれほど長期的なパフォーマンスを左右するか理解していない向きが多い。

短期的な値上がり率ばかり注目を集めて、肝心な長期的なリターンが見向きもされなくなっている。

これも、成長の罠にはまった兆候のひとつと言える。

長期投資するなら、辛抱強く構えて、配当を再投資して保有株を積み増すのが正解だ。


そうすれば、リターンもついてくる。

これは長期投資の鉄則だ。


配当再投資は、物を言う。大いに物を言う。


株式が卓越したリターンを生む上で、配当がなくてはならないほど重要なのは、それが【信頼】の印となるからだ。

配当が支払われていれば、決算に間違いがないということが投資家にもわかる。

経営陣が会社は黒字だというとき、株主は、だれはばかることなくこういっていい。


「金をみせてくれ！」

金をみせてきた会社は、最高のリターンを達成してきた。


配当、配当とここまで力説すれば、ウォーレン・バフェットを崇拝する向きは今頃、呆れて首を振っていることだろう。

私もファンのひとりとして、バフェットの「無配、キャッシュ温存主義」がなぜか大成功を収めたのか、ここで説明しておきたい。

バフェットの投資会社、バークシャー・ハザウェイは、１９６７年に１０セントの配当を支払ったきり、無配を続けている。バフェット本人が配当支払いに断固反対で、草創期に取締役会が配当支払いを議決したとき、自分がトイレに行っていたと言い張っている。

配当を支払うこと無く、バークシャー・ハザウェイは過去４０年にわたり飛び抜けた運用成績を達成してきた。


バークシャーが配当を支払わない最大の理由は、税金だ。

２００３年、ニュース番組でインタビューされたとき、バフェットはこう語っている。

「税金を取られないなら、配当を支払うのもいいだろう」



配当は受け取ると同時に課税される。

ようするに、事業を拡大するなり、他社を買収するなり、自社株を買い戻すなりして、企業が利益を建設的な投資に振り向け、それがうまくいけば、投資家に課せられる税金は将来に先送りされる。


だが、利益を投資に向けて、それがうまくいったかどうかは、大抵の場合、誰もわからない。

経営陣がやみくもに設備投資に利益を注ぎ込み、投資家のリターンがかえって押し下げられた例は、いくらでもある。

また、キャッシュが有り余るほどある企業では、コスト管理が緩みやすい。


特別手当として散財したり、豪華な自社ビルを建てるようになる。

経済学者はこれを「エージェンシー・コスト（代理人費用）」と呼んでいる。
これはオーナー経営者でないかぎり、どの組織にも多かれ少なかれ存在する。



ウォーレンバフェットは、流石というべきか、この点で極めて稀な経営者のひとりで、節度と意志と動機を保って、落とし穴という落とし穴を見事に避けてきた。


常に株主と同列におくことで、自分と自分の株主に直接にして最大の利益をもたらすために行動してきた。


その上、バフェットの投資戦略は、健全なキャッシュフローを生む株式や事業に焦点を絞っている。

健全なキャッシュフローとは企業が配当を支払うための必要条件だ。


「我々が買収候補として選好みするのはキャッシュを生む事業であって、それを消費する事業ではない」

１９８０年代の年次報告書で述べている。



バフェットの投資目標とは、安定したキャッシュフローを生む会社を適正価格で買収することであり、これはつまり、配当を再投資する投資家の行動そっくりそのままだ。



他社の経営陣が、バフェットと同じくらい株主との間に近い関係を築いていれば、配当の意味はずっと小さくなるだろう。

だが、大抵の場合、株主の目標と経営陣の目標はは、ときには大きく、食い違っている。






「ドルコスト平均法」


冴えた読者の方々は、こう指摘するかも知れない。


配当再投資がリターンを押し上げる働きは、ドルコスト平均法と呼ばれる投資手法のそれとよく似ている。


ドルコスト平均法とは、市場に流通している特定の銘柄を、定期的に買い続ける手法をいう。


配当再投資と同じく、株価が低迷する時期、つまり将来のリターン上昇が見込める時期に、購入株数が増える点がミソだ。


株価が上がり、将来のリターン悪化が見込まれる時期には、購入株数が減少する。


ドルコスト平均法は、配当再投資の代わりになるだろうか？


答えはイエスだ。



ただし、その会社が長期的に生き残ることが条件になる。会社が生き残っていなければ、株価が下がる局面でどれだけ大量に買い増ししても、紙屑の山が残るばかりだ。


配当を下げない企業は、長期的な生き残り企業であることが多く、ここで論じている仕組みの戦略に適している。


投機（ギャンブル）性の高い銘柄ほど、生き残る確率は低くなり、ドルコスト平均法を採用しても、卓越したリターンを生みだす可能性は低くなる




株式投資の未来より　　ジュレミー・シーゲル