YＯUのブログ

佐藤さんと前田さんと大沼観光して来ました

　思いがけない好天になり、大沼は最高でした。

　まずは遊覧船に乗り、湖畔を一周した。この船のガイドは男の人で、訛りが強く、説明が自己陶酔型であった。

 

　カセットテープに女性の声での説明が聞き易い。

 

 

遊覧船を降りて、千の風モニュメントに行った。

 

 

　この付近は昨日の雨が残り、水浸しになっていた。水はけが良くしてもらいたいですね。

　また、自転車通行禁止のところではあるが、かなりの観光客が利用しているならば、むしろ交通可能にし、自転車モデルコースを作るべきである。

　ベンチも置くべきではないか。

 

認知症セミナーなぅ

2時30分からめったに聞けない認知症セミナーに出席します
池田学先生の認知症症を知るの講演と
認知症を闘論〜介護職が専門医に挑む〜周辺症状の捉えは間違っていないか！〜池田学VS和田行男の闘論です
この闘論はなかなか聞くことができません

楽しみです

若年性認知症でも「働きたい」

気持ちに張り、能力を維持

　６５歳未満で発症する若年性認知症は、働き盛りの人の収入面や生きがいに大きな影を落とす。本人や家族は「残された能力を生かして、仕事を」と願うケースが多い。継続可能な「働き方」の模索が始まっている。（中舘聡子）

　「ここの雑草、抜いていきましょうか」

　奈良市内の福祉事業所の庭先で、近くの「若年認知症サポートセンター『 絆 ( きずな ) や』」のセンター長、 恩塚 ( おんづか ) 浩史さん（３０）が、男性３人に笑顔で語りかけた。

　３年前に若年性認知症と診断され、昨秋からセンターを利用する吉桑良一さん（６２）は「とりあえずやらせてもらいます」と言い、軍手をはめ、草を抜き始めた。時折、手順に迷うと、恩塚さんら職員がひと声かけてサポートする。

　センターは昨春開設された。週２日、地域の福祉事業所から依頼された草抜きや洗車などの仕事を行う。センター代表の若野達也さん（３６）は、自ら運営するグループホームで若年性認知症の人を受け入れたのを機に家族会と交流。本人や家族から「仕事を」「役に立つことを」という切実な希望を聞き、設立につながった。

　厚生労働省の調査では、若年性認知症の人は約３万８０００人いると推計されている。うち、５０代が４割、４０代が１割を占める。

　吉桑さんは２年前に自営の電気工事業を廃業して以来、家に閉じこもりがちだったが、最近、変わってきた。妻の明美さん（６０）は「前日に天気を気にするなど、センターへ通うことを心待ちにしているようです。気持ちに張りができたからか、家でも料理や掃除をしてくれるようになった」と話す。センターの利用料が１日１０００円で、手間賃は多くても月３０００円ほどだが、「働く場所があることがうれしい。今できる能力を維持してくれたら」と願う。

　一方、センターの運営は厳しい。職員が利用者にほぼマンツーマンで付き添うため、人件費がかさみ、グループホームの収益で賄っているという。若野さんは「地元企業の協力を得て、センターとして収益の上がる仕事を受けたい」という。

　特別養護老人ホームで若年性認知症専門のデイサービスに取り組む動きもある。東京都江戸川区の「なぎさ和楽苑」が昨秋から、ホーム内の一角で始めたデイサービス「フリーサロン　あしたば」だ。現在、５０〜６０代の９人が利用。１日５〜６人の利用者に職員３人がついて、母体の社会福祉法人の施設から依頼された牛乳パックの解体、郵便物の封入などを行う。

　都のモデル事業で、「大半の市町村に特養があるという枠組みを生かせば、全国的に事業として展開できる可能性もある」という期待が込められている。

　ただ、介護保険制度上、デイサービス事業所が介護報酬を得られるのに対し、利用者は作業をしても、賃金を受け取れないという制約がある。

　「全国若年認知症家族会・支援者連絡協議会」の会長を務める精神科医の宮永和夫さんは、「症状の改善までは望めないが、社会性が高まるなど日常生活を送る上で就労の効果は大きい。デイサービスとして運営しても作業の対価が得られるようになれば、支援しようとする事業所の運営も楽になり、利用者のやりがいも増す」と話す。今後、協議会として制度の見直しを求めていくという。

仕事続ける仕組み 必要

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　若年性認知症を発症すると、仕事を失い、経済的困窮に直結するケースが多い。そのため、発症しても従来勤めていた会社で働き続ける仕組みを作ろうという動きも出てきた。

　障害者職業総合センター（千葉市）が２００９年、若年性認知症の人の就労に関し、家族会の協力を得て調査を行った。５７人について調べたが、その時点で本人が働いていたのは１人だけだった。

　認知症と診断された時点についても、「以前と同様の仕事を継続していた」という人が２８％を占めた一方、「仕事はすでに辞めた」とした人も２６％いた。退職理由は「希望退職」３１％、「会社の勧め」１３％、「解雇」２１％と、極めて厳しい実態が浮き彫りになった。

　国が０８年に発表した若年性認知症対策では、職場に付き添って障害者と企業の双方をサポートする、地域障害者職業センターの「ジョブコーチ」を活用するほか、障害者雇用の枠内で働くなどの方法が盛り込まれた。

　しかし、同センターを利用した若年性認知症の人は０８年までの１０年間でわずか２２人。調査に当たった研究員の田谷勝夫さんは「若年性認知症との診断を受けてセンターを訪れた時には、症状が進み、仕事を続けることが難しくなっている場合が多い」という。

　東京都認知症対策推進会議若年性認知症支援部会は今春出した報告書で、従来の職場で、症状に合わせ、その時々の能力に応じて働き、同時に、離職への準備を進める「ソフトランディング（軟着陸）」を目指すのが望ましいと提言した。部会長を務めた和光病院（埼玉県）の斎藤正彦院長は「まずは早期発見できる体制を整備すること。そして、仕事を続けるにあたって、産業医や人事担当者とうまく連携できるよう、理解を深めてもらうことが不可欠だ」と指摘する。

家計手助けも急務

　退職し、仕事で家計を支えることができなくなった場合に経済的に支援する制度の充実も急務だ。現在、症状に応じて障害年金を受給できるが、発症者は自宅のローンや子どもの養育費などの負担が大きい年代だけに、年金だけでは賄えず、困窮に陥るケースも目立つ。

　国際医療福祉大の小野寺敦志准教授は「若年性認知症になった時点で、住宅ローンを借りた人が加入する『団体信用生命保険』の高度障害認定が適用されて、ローンの残債務が弁済されるように保険業界が検討するなど、生活費を確保するための仕組みを整えるべきだ」と指摘している。

（2010年11月9日 読売新聞）

若年性認知症の夫と楽団

　６５歳未満の働き盛りで発症する「若年性認知症」について広く知ってもらいたいと、２組の夫婦らが、演奏活動を通じて当事者の思いを伝えている。札幌市の活動現場などを訪ねた。（読売新聞・内田健司）

クラリネットで

　札幌市白石区の住宅街にある若年性認知症専用のデイサービス「モア・サロン福寿」。夕方、その一室に、クラリネットとフルートの柔らかい音色が響き渡った。

　クラリネットを演奏していたのは、デイの利用者の川窪裕さん（５７）と、後藤静二さん（５９）。２人は、２００５年から０６年にかけ、それぞれアルツハイマー病と診断された。

　ここに来た当初、何をすればいいのか戸惑っていた川窪さんを見て、施設長の武田純子さん（５９）は極力話しかけた。その過程で、川窪さんが高校時代にクラリネットをやっていたことを知り、早速、習い始めた。全くの素人である後藤さんと、それぞれの妻も仲間入り。計５人で、楽団「ＦＵＫＵ」を０７年に結成し、各地で演奏活動を続けている。

家計の心配

　後藤さんは、病名を告知されたとき、社員食堂の調理師として現場を任されていた。ガスを使う職場であることから、告知の翌日すぐに辞めたいと上司に伝えるほど、責任感が強かった。

　会社は、１年間休職扱いとなり、退職後も、今年１月まで傷病手当金を受給した。「成人した子どもたちにも自分の生活があり、手当金は家計の大きな支えになりました。でも、すぐに経済的問題に直面してしまう。賃貸マンションなので、今後の住まいのことも不安があります」と妻の由紀子さん（５５）は話す。

　由紀子さんは当初、夫婦２人でひっそり生活するしかないと考えていたが、病気になっても前向きな夫を見て、「引きこもっている人が少しでも外出するきっかけになれば」と思い直したという。現在は、夫が出かけている間、近くのグループホームで調理補助として働いている。

　「思い出をたくさん作りたい」と、買い物も散歩もいつも２人一緒で行動する。昨年は初めて海外旅行をし、オーストラリアで、実名を公表しながら同じ病気と闘っているクリスティーン・ブライデンさんに会った。今年は孫にも恵まれた。「最初は自分のことで精いっぱいで、主人のケアどころではなかった。でも今は、健康だったときより、ずっと楽しく充実した日々です」と言う。

　川窪さん夫妻も思いは同じだ。ただ、妻のみどりさん（５１）は「５分でいい。駅員さんでも店員さんでも、本人を気軽に見守ってくれるような社会になると助かります」と思いを述べる。

全国で４万人弱

　演奏会は、年４、５回程度開催している。そこで病気の経緯や日常の様子、当事者ならではの思いを語る。会場で会った人とあいさつしやすいように、楽団の団長、事務局長の役職をつけた名刺を作るとともに、わずかではあっても演奏代を受け取るようにしている。後藤さんは、「演奏を聴いてもらった人に、やればできるということを知ってもらいたい」と、力強く話す。

　厚生労働省が３月に公表した若年性認知症の患者数（推計）は、全国に３万７８００人。東京都は、都の認知症対策推進会議に「若年性認知症支援部会」を設けて独自に検討を進めているほか、国は１０月から、愛知県にある国の認知症介護研究・研修大府センターに専用のコールセンターを開設する。だが、若年性認知症への支援はまだ手探りなのが実情だ。

　武田さんは「認知症の人を温かく迎え、当事者も周囲の人も楽しい思い出となるような地域での活動が広がれば」と話している。

「よく笑う人はぼけない」

　「世界アルツハイマーデー」の２１日、松江市朝日町の松江テルサで記念講演会が開かれ、京都市の堀川病院元院長の早川一光(かずてる)医師（８６）が、「呆(ほう)けたっていいさ！〜家族会の原点に戻って〜」をテーマに、笑いを織り交ぜながら認知症との向き合い方を語った。

　「認知症の人と家族の会県支部」（堀江徳四郎代表世話人）の主催で、約１１０人が参加した。早川医師は、京都市の西陣地区で約５０年間、地域医療に携わった。講演では壇上に上がらず、客席の間を歩きながら語りかける独特のスタイルで、「困っている人にすぐ手をさしのべるおせっかいな人や、よく笑う人は、ぼけない」と持論を展開。すかさず「この話を学会に持ちかけても、相手にされませんでしたけどな」とおどけてみせるなど、軽快な語り口に、会場は終始笑いに包まれた。

　質疑応答では、若年性認知症の妹を介護している松江市の女性（６７）から、「オムツはかぶれるので、自発的にトイレへ行ってほしい。どうすればよいか」との質問があり、早川医師は「自分でトイレに行けたら思い切りほめてあげて。喜びを共有すれば、また頑張れる」とアドバイスした。（2009年9月22日 読売新聞）