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https://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/news/16/101011571/
「温暖化は1.5℃以内に抑制を」、IPCCが報告書
 日経 xTECH(クロステック) 2018/10/10 

 
図 IPCCが公開した特別報告書「Global Warming of 1.5℃」の表紙 (出所:IPCC)

 国際連合の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は10月8日、気候変動に関する特別報告書「Global Warming of 1.5°C(1.5℃の地球温暖化)」を公開した(図)。

 同報告書は韓国・仁川(インチョン)で開催されたIPCC総会で承認されたもの。2018年12月にポーランドのカトヴィツェ(Katowice)で開催される「カトヴィツェ気候変動会議」において、同報告書は重要な科学的情報を提供するだろうとしている。

 地球の温暖化を2℃以上ではなく1.5℃以内に抑制することによって、さまざまな気候変動の影響を回避できる可能性があると同報告書は指摘する。

 例えば、1.5℃以内の温暖化の場合、グローバルの海面上昇は2℃の場合と比較して10cm低くなる。北極海の夏季における全面的な海氷融解の頻度は、1.5℃以内の温暖化の場合は100年に1度と試算されるが、2℃の温暖化では少なくとも10年に1度と大きく異なる。サンゴ礁の破壊も1.5℃以内の温暖化の場合は70〜90%に留まるが、2℃の温暖化ではほぼすべて(99%以上)のサンゴ礁が死滅するという。

 同報告書はまた、危険な気候変動を回避するためには、緊急かつこれまでにないレベルの対応が必要になると指摘する。再生可能エネルギーの重要性についても言及しており、2050年までに電源の70〜85%を太陽光発電などの再エネ由来にする必要があるとしている(関連記事1)。

 欧州の太陽光発電産業の業界団体であるSolarPower Europeでコミュニケーションズ・ディレクターを務めるKristina Thoring氏は、「『パリ協定』によって、我々は社会の低炭素化・脱炭素化に取り組まなければならない。従来のアプローチのままでは駄目だ。解決策は明らかで、化石燃料を太陽光で置き換えることは温室効果ガスの排出量を削減するうえでもっとも早くコスト効果に優れた手段の一つだ。太陽光発電は年間2〜3億tのCO2排出量を抑制可能であり、これはフランスの温室効果ガス排出量の合計に匹敵する」とのコメントを発表している(関連記事2)。

関連記事
https://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/feature/15/120100157/020100003/
https://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/news/16/110604905/





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今更なんですが、10/7(Sun) に 東京モーターフェス2018 に行ってきました。

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今年のルマン覇車 “TS050 Hybrid” type2018 が展示されていました。

こういうイベントでよくある展示用の模造車ではなく、紛れもない本物です。

しかし、
これがいたのは、開催エリアの外れの外れの端っぽでした。
こんな所に展示されていると知らずに、見ないで帰った人も少なからずいるのでは?
トヨタの御膝元で開催されたイベントにおける、主役中の主役のはずなのに。






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https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00491272
放射性核廃棄物、ミュオン核融合で放射線遮断 中部大が近く実験開始
 日刊工業新聞 電子版 2018/10/10 名古屋

中部大学工学部の佐藤元泰特任教授らは、人工的核反応技術「ミュオン核融合」を用いて放射性核廃棄物から放射線が出ないように安定化する技術の実証実験を近く始める。

素粒子の一種であるミュオンのうち負の電荷を持つ負ミュオンを、水素原子核の周囲の電子と置き換えて核融合を起こして中性子を発生させ、中性子を放射性物質に当てて放射線を出さない状態に変化させる。5年間の実証実験を行い、将来的に原子力発電所の放射性核廃棄物を処理できるようにする。

負ミュオンと電子を置き換えると、核融合の原料である二重水素原子と三重水素イオンの間で核融合が起こる。ヘリウムイオンと14・1メガ電子ボルトのエネルギーで核融合中性子が発生、放射性核廃棄物に当てると物質状態が変化する。

セシウムやジルコニウムは、約10年当て続けると放射線発生量は自然界レベルに低下するとみられる。パラジウムを放射線を出さないパラジウムや銀に変え、産業利用が可能になる。



https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00489935?
阪大など、核融合の効率化技術を実証 強い磁場でプラズマ加熱
 日刊工業新聞 電子版 2018/9/27

大阪大学レーザー科学研究所の坂田匠平特任研究員と藤岡慎介教授らは26日、核融合の際、強い磁場を加えてプラズマを加熱し反応を効率的に起こす技術を実証したと発表した。広島大学や東北大学、米ネバダ大学リノ校などとの国際研究。レーザーを使った核融合反応で、反応部分の温度が下がらず確実に反応が進む。将来の核融合エネルギー利用や、星の内部状態の再現、新物質の創成といった研究に応用できる。

核融合は海水に含まれる重水素とリチウムから作り出す三重水素の核を近づけて反応させ、エネルギーを生み出す仕組み。高出力のレーザーによる核融合では、反応が始まる点火時に、核融合燃料の温度が急激に低下し失敗することがあった。温度を下げないよう強いレーザーを使っても、電子が広がり核融合燃料に衝突せず反応が起きにくかった。

国際研究グループはネオジム磁石の約600倍の強い磁場で、レーザーの電子を直径100マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以下の核融合燃料に集中させた。大阪大の高出力レーザーで効率的に反応する環境を実現した。



https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00488913
プラズマ内の間欠的バースト現象、量研機構など解明 核融合炉安定に貢献
 日刊工業新聞 電子版 2018/9/19

量子科学技術研究開発機構と核融合科学研究所は、プラズマ中の高速粒子が瞬時に大量に失われる「間欠的バースト現象」の発生原因を解明した。シミュレーションによる再現に成功し、同現象が高速粒子と電磁波の相互作用によることを初めて示した。核融合エネルギーによる発電の実現に向け、核融合炉を安定して運転する手法の確立につながる。

核融合炉では、プラズマを加熱し、1億度C以上の高温プラズマになると核融合反応が起こる。この反応で発生した高速粒子により、高温プラズマ状態が維持される。だが同現象が発生すると、高速粒子が失われてプラズマの加熱効率が低下してしまい、安定運転に影響する可能性がある。

同現象は、これまでも高速粒子と電磁波の相互作用による可能性が考えられていた。だが、高速粒子がプラズマ粒子と衝突して減速する事象と電磁波挙動の時間スケールには数百倍の差があるため、シミュレーションで再現できず、その関係を示せなかった。

研究グループは、高速粒子と電磁波の両事象を同時に考慮するため、低速と高速の計算を交互に切り替える数値計算手法を開発。これをシミュレーションに導入し、同現象を正確に再現した。

成果は、2025年の運転開始に向け、フランスで建設中の国際熱核融合実験炉「ITER」(イーター)で、プラズマ性能の予測精度向上に役立てられる。





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10/1〜10/7 発電量 まとめ

出力:19.2kW ( Solar-Frontier SF160-S x 120cell )
http://www.solar-frontier.com/jpn/products/commercial_modules/C009963.html

 10/1 : 7,678 kWh ( 晴 / 気温 21〜24 ℃ / 湿度 78〜44 % )
 10/2 : 6,632 kWh ( 晴-曇 / 気温 15〜23 ℃ / 湿度 82〜52 % )
 10/3 : 6,884 kWh ( 晴 / 気温 16〜25 ℃ / 湿度 86〜52 % )
 10/4 : 2,192 kWh ( 曇-弱雨 / 気温 18〜22 ℃ / 湿度 80〜78 % )
 10/5 : 5,409 kWh ( 曇 / 気温 21〜25 ℃ / 湿度 80〜70 % )
 10/6 : 4,963 kWh ( 弱雨-曇-晴 / 気温 23〜27 ℃ / 湿度 90〜80 % )
 10/7 : 4,580 kWh ( 晴 / 気温 18〜26 ℃ / 湿度 84〜56 % )



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ノーベル物理学賞
アーサーアシュキンさん&ジェラールムルさん&ドナストリックランドさん 「レーザーの革新的な応用」

ノーベル化学賞
フランシスアーノルドさん 「酵素の指向性進化法」
ジョージスミスさん&グレゴリーウィンターさん 「ペプチドと抗体のファージディスプレイ法」

ノーベル医学・生理学賞
本庶佑さん&ジェイムズアリスンさん 「研究成果を応用した抗がん剤・オプジーボ」

関係者の皆さん、おめでとうございます。



ところで、

科学の定説を否定したい人達
エセ科学で商売している人や、温暖化は嘘だと主張したい人などが、
本庶さんの発言を都合よく拝借しているらしいです。


BuzzFeed 2018/10/01 吉川 慧

「(科学誌の)ネイチャーやサイエンスに出ているものの9割は嘘で、10年経ったら残って1割


本庶さんの言われているのは、
「科学誌に掲載されている説は未検証の新説であって、検証に耐えて残るのは1割くらい」
 …ということなんですよね。

「CO2による人為温暖化説」 は、1960年代から研究されていて、
およそ50年の間、学会で揉まれて、裏付けのとれた定説になっています。
本庶さんの言われるところの 「残る1割」 の方なんですよ。



定説を疑ってみるのも大切かもしれませんが、
それと同様に 「その定説は間違っている」という説 も疑ってみるべきなんです。

定説を否定するにも、其れなりの勉強と科学的知見が必要なんですけどね。



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平山 滋
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