クルマと エネルギーと 地球の未来と ．．．

Yahoo!ブログ 不具合

ここのところ、弊ブログで不具合が出ています。

Yahoo!ブログは

未来への予約投稿と過去への遡り投稿ができるのですが。

（ Yahoo!ブログからのお知らせ より https://blogs.yahoo.co.jp/y_j_blog/33311884.html ）

予約投稿したエントリは、予約の時刻にならないと表示されないんです。

これ、私以外の閲覧者さまから見てそうであるのは当然なんですが、

管理者である私のＩＤでログインしているのに表示されていないんです。

これでは内容が確認･管理できないですよね。

YahooブログはGoogleChromeと相性がよくないらしいので、

IEとかOperaとかFireFoxとかVivaldiとか他のブラウザでもやってみたんだけど駄目でした。

あと、私は複数のブログを運営しているんですが。

表ブログ https://blogs.yahoo.co.jp/zaqwsx_29

裏ブログ https://blogs.yahoo.co.jp/zaqwsx_29a

この不具合が起こっているのは表ブログだけ。

裏ブログではクロームでも普通に未来の予約エントリも表示されてるんです。 何だろうね。

あと、

Yahoo!ブログからのお知らせ のコメント欄で、以下のような改善要望が出ていました。

｢時間指定で一回登録後にブログの内容は変更出来ますが、時間指定の時間を変更出来るようになりませんか？｣　（ 現状、最初の投稿時には時刻を指定できるが､投稿後の編集時に時刻を変更できない。）

この点は改善してもらえると助かります。

       

ノーベル経済学賞教授のノードハウス教授 より現実的な対策を支持

William Nordhaus　2018年 ノーベル経済学賞

受賞理由：気候変動を長期的マクロ経済分析に統合した功績

https://toyokeizai.net/articles/-/243248
ノーベル経済学賞教授のCO2削減案に批判も
　東洋経済オンライン　2018/10/17　大沼 あゆみ : 慶應義塾大学経済学部教授

ノードハウス教授はより現実的な対策を支持


ノーベル経済学賞の受賞が決まり会見するノードハウス教授（写真：AP/アフロ）

今年のノーベル経済学賞はイェール大学のウイリアム・ノードハウス教授とニューヨーク大学のポール・ローマー教授が受賞した。気候変動（地球温暖化）の経済学を創始し早くから炭素税を提唱してきたノードハウス教授は、1941年に生まれ、1967年にマサチューセッツ工科大学で博士号を取得し、今なお、現職教授として精力的に研究活動を行っている。故ポール・サムエルソン教授と共著で第12版以降の世界的な教科書『経済学』を執筆していたと言えば、知っている人も多いのではないだろうか。

受賞が発表された10月8日は、IPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change、気候変動に関する政府間パネル）が「1.5度特別報告書」を公表し、地球温暖化の深刻さと国際的な速やかな対策が必要であることを訴えるという偶然も重なり、地球温暖化に世界の注目が集まった。

言うまでもなく地球温暖化は、大気中の二酸化炭素などの温室効果ガス濃度が上昇することで引き起こされる。産業革命以前と比べて、平均気温は約0.85度上昇してしまった。その原因が経済活動を主とする人為的なものであることは科学的に確実視されている。さらに、何らかの対策をとらなければ、破局的な状況が起こる可能性もあると予想されている。

温暖化経済学を創始、炭素の社会的費用を導出

この地球温暖化問題に対し、世界はどのような対策をとればいいのか。ノードハウスは、1970年代よりこの問題に取り組んできた。いわば「温暖化経済学」の創始者である。ただし、その当時は地球温暖化の危機を叫ぶ人はオオカミ少年と呼ばれている、と1977年に発表した論文に記しているほど、疑わしいものだった。

経済学では、ある経済活動が引き起こす社会全体にとっての費用を、社会的費用と言う。地球温暖化問題では、炭素およびほかの温室効果ガスを排出する経済活動により引き起こされる被害が、社会的費用ということになる。

このような社会的費用があるとき、化石燃料を大量に使用し過大な炭素排出を行う従来の成長戦略は認められるべきなのか。ノードハウスが温暖化研究に着手した当時、環境経済学の主要テーマの1つは、経済政策の評価を行う際の費用便益分析の「費用」の部分に、それまでは組み入れられることがなかった環境被害等の社会的費用を加えて、真の社会厚生に対する効果を測定しようとするものだった。ノードハウスの着手した研究も、この線に沿って、炭素の社会的費用を導出しようとするものだった。

社会的費用がわかれば、たとえば、従来型の経済成長戦略の真の評価ができるだけではない。理論的には、二酸化炭素1トン当たり、この社会的費用に等しい水準の税率を課すことで、パレートの意味での効率的な経済が実現されるのである。この課税を最適炭素税という。このように、温暖化対策として炭素税という発想が生まれたのは、ある意味で自然である。

注）パレートの効率性：ある状況を改善しようとすれば、別の状況を悪化させることになる。つまり資源が最大限に利用されている状態をいう。パレート最適ともいう。

ノードハウスは、実際に炭素の社会的費用を計算しようと工夫を重ねて行った。

炭素を排出することの被害とは何か。被害は排出された炭素が大気に蓄積され平均気温が上昇することによって、将来に発生する。そうであれば、現在から遠い将来まで続く経済モデルで議論しなければならない。さらに、現在の炭素排出が将来に影響を持つまでの連関を具体的に記述することが必要である。

こうして、ノードハウスは、のちにDICEモデル（Dynamic Integrated Climate-Economy model、気候と経済の動学的統合モデル）と呼ばれる全世界モデルを構築した。このモデルは、1993年に論文として発表されたもので、特徴は以下のとおりである。

資本蓄積のある最適経済成長モデルにおいて、炭素排出量はGDP（国内総生産）と比例関係にある。削減努力を行うことで排出量を減らすことができるが、削減量に応じて削減費用が発生する。一方、排出された炭素の一部は陸上と海洋で吸収されるが、残りは大気に蓄積され気温上昇に影響を与える。この気温上昇によって被害が発生する。人々の福利は消費水準と被害水準によって決まる。

炭素の最適削減経路と政策を提示

このように経済部門と環境部門が相互に連関したモデルで、ノードハウスは、現在から以後のすべての世代の福利の割引現在価値の総和を最大化する最適削減経路を導出した。そして、この最適経路を基準にして地球温暖化対策のさまざまな政策シナリオを比較した。なお、ノードハウスはより現実に沿った方向でDICEモデルの改良を続け、たとえば2013年からは「バックストップ技術」として新たな脱炭素技術の出現可能性も取り入れている。

ちなみに、1993年論文のタイトルは”Rolling the ′DICE'”すなわち「DICEモデルを回す」というものだが、「サイコロを振る」という意味にも取れる。当時は、地球温暖化が本当に起こるのか確定的なことが言えるほど科学的知見の蓄積は進んでおらず、地球の気候の将来は深い不確実性のベールに覆われていた。世界はどんな政策を取ればいいのか。それはまさにサイコロを振るようなものだったのだ。当時の状況が伝わってくるようで興味深い。

また、ノードハウスは同じ時期に、単一世界モデルではなくRICEモデル（Regional Integrated model of Climate and the Economy）と名づけられた地域の統合モデルを提示した。RICEモデルもDICEモデルと同様に有用性が高く、ロシアなど温暖化により得をする地域もあるといった、地域別の温暖化の影響を見るのに適している。当時の研究内容は『地球温暖化の経済学』（室田泰弘ほか訳、東洋経済新報社、2002年）にまとめられている。また、このモデルで解を求める手法として、根岸隆東京大学名誉教授の行った研究が重要な役割を果たしている。

ノードハウスの研究は地球温暖化問題への関心の高まりとともに影響を強め、ウィリアム・クラインやサム・フランクハイザーなど多くの研究者が同様の研究に参入していった。DICE・RICEモデルはIAM（Integrated Assessment model、統合評価モデル）と呼ばれる。IAMは単純化された部分も多いものの有用性は高く、IPCCによる評価でもその分析は重要視されてきた。また、世界の多くの研究者により、さまざまなIAMが開発され、政策シナリオの評価に貢献してきた。

炭素の社会的費用についてのノードハウスの研究は、1970年代に始まり今に続いている。ここでは今年発表された最新の結果を紹介する。

最適削減を行うことを考えると、炭素の社会的費用は、2015年にCO2・1トン当たり30ドル（約3300円）と導出されている。費用は年率約3％で上昇し、2020年に35ドル、2050年には100ドルとなる。一方、平均気温上昇を摂氏2.5度以下に収めようとすると、社会的費用は急上昇する。2015年にCO2・1トン当たり184ドルであり、2020年には229ドル、2050年には1006ドルに達する。政策シナリオにより費用が大きく異なるのである。

さて、こうして導出した社会的費用に基づき、ノードハウスは、排出削減政策はペイするという結論をモデルのバージョンにかかわらず示してきた。上記の分析では最適削減経路において、2100年時の気温上昇は摂氏約3.5度（大気中の二酸化炭素濃度が約660ppm）になる。つまり、この全球気温（地球全体の平均的な気温）目標を結果的に最善とすることが、ノードハウスの議論から導かれることになる。

また、今世紀半ばに年間約400億トンに達し、その後約100億トンまで減少させる温室効果ガスの排出量によりこの目標が達成されるとした。同時に排出削減率についても、対策初期の時点は十分に低く、その後上昇する経路を指示している。

より現実的な対策を支持することへの批判

ところが、パリ協定では産業革命以前に比べた地球平均気温の上昇を摂氏2度未満に抑え、安定化させようとする「2度目標」（大気中の二酸化炭素濃度が450ppm）が掲げられている。そのため、今世紀後半には排出量をマイナスにする、つまり排出を抑えるだけではなく、何らかの手段で大気中から大量に吸収することが必要となっている。さらには、冒頭のIPCC特別報告書では、よりリスクの低い1.5度未満に抑えることの緊急性が訴えられている。

これに対し、ノードハウスは、2度目標の達成は技術的には可能だが、極端とも言っていいような全球的な政策手段の導入が必要であるとして、否定的である。さらには、目標が2.5度未満であっても、非常に厳しい非現実的な削減政策が必要であると結論づけている。つまり、ノードハウスのノーベル賞の受賞とIPCC『1.5度報告書』の公表は同じ日ではあったが、両者が温暖化対策で同じ陣営に属しているということではないのである。

このように、ノードハウスの示す結論の特徴は、野心的な温暖化対策を退け、より現実的な対策を支持することである。この点で、ノードハウスに対してさまざまな批判が向けられている。なぜこのような結論が導かれるのだろうか

1つの代表的批判は割引率についてである。将来の効用の割引率（時間選好率）についてノードハウスは1.5%を使用している。この値に基づけば、100年後の人間の効用は、現在においてわずか23%に見積もられる。

一方、野心的な削減政策を最適とする代表的研究であるニコラス・スターンの「スターン・レビュー」では、0.1%の時間選好率を用いている。この時間選好率だと100年後の人間の効用水準は現在において90%に見積もられる。地球温暖化問題のように将来世代を配慮しなければならない状況では、後者の想定が世代間衡平性の観点から適切であるという論者は少なくない。

しかし、こうした批判に対して、ノードハウスは0.1％の時間選好率を用いれば、むしろ現世代がきわめて過大な負担を将来世代のために強いられる、と冷静に反論する。たとえば、最初の20年間で30~70%もの削減率を実現しなければならず、これはCO2・1トン当たり300ドルもの炭素税を導入しないと実現できない非現実的なものだとする。

いずれにせよ、ノードハウスとスターンの時間選好率の設定の差異をめぐる議論は、どちらが倫理的に正しいか決着のつくものではないが、割引率と世代間衡平性についての関心を刺激したことは事実で、この研究の発展に大きく影響した。

政策の選択、遂行とも課題は尽きない

他方、平均気温が十分に上昇してしまったときのノードハウスが想定する地球温暖化被害は、考えうる被害実態を反映していないとする批判もある。当初よりノードハウスは温暖化被害を気温上昇の2次関数で表した。しかし、気候物理学者のスティーヴン・シュナイダーは、予期せぬ気候変動のもたらす損害があまりにも低く算定されていることを批判した。

ノードハウスは、こうした批判を受け止め、想定する被害の範囲を拡大していったものの（農業、海面上昇、健康、生態系など）、2次関数である想定は維持したままである。しかし、「1.5℃報告書」が可能性を指摘するように、気候変動が進み臨界点を超えて気温上昇に歯止めがかからなくなってしまったり、サンゴなどの生物が大量に絶滅してしまうことの損失被害を同じパラメーターを使った2次関数で表すのは無理があると考えられる。

そもそも、こうした破局的な被害を強く懸念するからこそ、2度目標が立てられているのであろう。今後は、破局的な被害への懸念を的確に反映したり、生物多様性の大規模な消失などを適切に評価するよう発展させる必要があるだろう。

ノードハウスの炭素の社会的費用をめぐる議論は、温暖化政策で社会が何を選択すべきかに答えるための有用な枠組みを提供したという点で大きな貢献を果たした。その包括的な内容は『気候カジノ 経済学から見た地球温暖化問題の最適解』〈藤崎香里訳、日経BP社、2015年〉にまとめられている。しかし、「どの政策を選択するか」と同様に、「温暖化政策をどうやって各国にコミットさせるか」という遂行問題も重要であろう。

ノードハウスは、この問題でも「気候クラブ」という排出削減に取り組む国家が、加盟しない国には貿易制裁などのペナルティーを課すことが効果があるという刺激的な論文を2015年に発表している。こうした研究が実際に適用される日を待ちたい。

＜参考文献＞
Nordhaus, W. D. (1977). Economic growth and climate: the carbon dioxide problem. The American Economic Review, 67(1), 341-346.
Nordhaus, W. D. (1993). Optimal greenhouse-gas reductions and tax policy in the" DICE" model. The American Economic Review, 83(2), 313-317.
Nordhaus, W. D. (1993). Rolling the ‘DICE’: an optimal transition path for controlling greenhouse gases. Resource and Energy Economics, 15(1), 27-50.
Nordhaus, W. D., & Yang, Z. (1996). A regional dynamic general-equilibrium model of alternative climate-change strategies. The American Economic Review, 741-765.
Nordhaus, W. J. (2007). Critical assumptions in the Stern review on climate change. Science Magazine’s State of the Planet 2008-2009: With a special section on energy and sustainability.
Nordhaus, W. (2015). Climate clubs: Overcoming free-riding in international climate policy. American Economic Review, 105(4), 1339-70.
Nordhaus, W. (2018). Projections and uncertainties about climate change in an era of minimal climate policies. American Economic Journal: Economic Policy, 10(3), 333-60.

       

地球を救う？牛排出のメタンを減らす海藻､量産化に取り組む米企業

 Australis Aquaculture LLC https://www.thebetterfish.com/

https://newsphere.jp/sustainability/20181014-1/
地球を救う？ 牛排出のメタンを減らす海藻、量産化に取り組む米企業
　NewSphere　2018,10,14



　汚い話になってしまうが、牛は必ずおならをする。しかし飼育場で海藻を利用できるようになれば、牛が放出するガスが地球に及ぼす悪影響を少し緩和できるかもしれない。

　これは海藻を牛の餌とすることで気候変動を阻止するという、世界に先駆けて新たな取り組みを開始したニューイングランド地方のとある水産養殖会社が掲げているテーマだ。

　海藻を餌とすることで家畜によるガスの排出を減らすというコンセプトは、科学的に研究が進められているテーマであり、早々に成果を得られるのではと大きな期待が寄せられている。カリフォルニア大学の研究者は、餌として海藻を与えた牛の場合、げっぷやおならをした時に、地球温暖化の一因となる温室効果ガス、メタンの排出量が減るようだとしている。

　しかしこの海藻を使った対策を実施する上で、大きな課題の1つとなるのが、飼育場に十分な量の海藻を届けられるかいうことだ。牛への効果がみられた海藻の種類は、大量生産できるほど養殖されていない。

　例えばマサチューセッツ州グリーンフィールドのオーストラリス・アクアカルチャー社は、この海藻を大量生産可能な規模で生産する初の養殖所となるための取り組みの一環として、ベトナムとポルトガルの施設で研究を進めている。同社のCEOを務めるジョシュ・ゴールドマン氏は、この取り組みを「よりグリーンな牧場づくり（Greener Grazing）」と名づけ、2年以内の大量生産を目指していると言う。

　ゴールドマン氏は、「すべての牛の餌をこの海藻にできれば、道路からすべての車がなくなった場合と同程度の効果があるだろう」と言う。「よりグリーンな牧場づくりのミッションは、これを培養し、この種の海藻を増やしていくことだ」

　問題の海藻とは、カギケノリと呼ばれる種類の紅藻で、世界各地で自生している。今年初旬、カリフォルニア大学デービス校の研究チームが、12頭の牛にこの海藻1種類を与えた結果、その摂取量によってメタンの排出量が24〜58%減ることがわかった。

　カギケノリはこれまで、牛の餌の中にほんのわずかな量しか含まれていなかったが、研究者によると、すべての飼育場でカギケノリを利用できるようになった場合、莫大なメタン削減効果を見込めることが分かっている。同大学の話では、牛のげっぷで排出されるメタンは、アメリカにおけるメタン排出量の25%を占める。この海藻は、牛の腸内でバクテリアがメタンを生成する過程を阻害すると、ゴールドマン氏は言う。

　カリフォルニア大学デービス校で動物科学を研究するエルミアス・ケブレアブ教授は、まだ課題があるとしている。この海藻については、さらにテストを重ね、動物の肉やミルクの品質に影響が及ぶかどうか判断する必要がある。

　十分な量のカギケノリを生産するという課題は非常に困難なものであるため、ゴールドマン氏はこれを「水産業界の月面探査ロケット打ち上げ事業」と呼んでいる。ゴールドマン氏は、すべての飼育場で利用できるようにするために必要となる海藻の量は、現在世界で養殖されている量を超えると見積もっている。

　ケブレアブ氏は、「持続的な生産が必要だ。海藻をもっと持続可能な方法で養殖する方法を見つけ出す必要がある」と述べた。

　これがまさに、オーストラリス・アクアカルチャーの進めている取り組みだ。ゴールドマン氏によると、同社はカギケノリという海藻の様々な菌株を収集し、多種多様な気候条件で生育できるように、この海藻の種子バンクを設立した。

　次のステップは、同社の養殖場でこの海藻を繁殖させることだとゴールドマン氏は言う。同氏によると、種子バンクを設立することで、他の場所でも、飼育場の経営者がこの海藻を生育できるようになるだろう。

　オーストラリス・アクアカルチャーの水産上級研究員であるランドール・ブルメット氏は、世界銀行が同社の取り組みに関心を寄せているという。ブルメット氏が言うには、発展途上国でカギケノリ養殖場の規模を拡大することにより、より気候に優しい家畜業を実現するとともに、貧しい国々にとっては経済の成長に繋がる可能性がある。カリフォルニア大学デービス校動物科学学部の教授で、大気環境の推進に関する研究を行うフランク・ミットラーナ氏は、この海藻が牛たちの口に合うかはまだ分かっておらず、海藻を食べた牛からとれた牛乳を、人間が安全に飲めるかどうかも証明されていないと言う。

　ミットラーナ氏は、「もう少し深く考えてみると、これを緩和策として真剣に検討する前に、解決すべき重大な懸念がいくつかある」と述べた。

　飼育場側の同意を得られるかどうかという問題もある。メイン州クリントンにあるフラッド・ブラザーズ・ファームで酪農を営むジェニー・ティルトン=フラッド氏は、これを積極的に取り入れてみたいとは思うが、費用や、手に入れやすさも重要だという。

　同氏は、「家畜にとっての栄養価がなければならない。私たちは、牛にただ食べられるものを与えている訳ではない。ちゃんと牛専用の栄養士を雇っている。もしも本当に海藻を家畜の餌にできるのであれば、それは素晴らしいことだ」と語った。

　By PATRICK WHITTLE, Associated Press
　Translated by t.sato via Conyac

       

ポルシェ変身､EVシフト 25年に電動車5割へ

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36489650V11C18A0TJ2000/
ポルシェ変身、EVシフト　25年に電動車5割へ
　日本経済新聞　2018/10/15　[フランクフルト=深尾幸生]

　スポーツ車の代名詞、独ポルシェが電動車にカジを切る。2025年までに生産台数の50%前後を電気自動車（EV）またはプラグインハイブリッド車（PHV）にする計画だ。「魂は電気になった」とまで言い、シュツットガルトの本社では、19年末に発売する初めてのEV「タイカン」の量産に向け工場の改造が進む。


ポルシェが19年に発売するEV「タイカン」は4分で100キロメートル分の充電が可能

同社は12日、事業説明会を開いた。テーマは「タイカンはどのようにポルシェを変えるのか」。高出力エンジンを売りにしてきたスポーツ車の雄が、全社の半分をEVかPHVで売る劇的な変身をめざす。

同社はすでに2月、22年までに60億ユーロ（約7800億円）以上を電動化分野に投資すると発表していた。9月にはディーゼル車から撤退すると表明し、集中と選択の方向性を明確にしている。

ポルシェがEVシフトを進める理由には、他社と同じく環境規制への対応がある。タイカンのプロジェクト責任者、ロバート・マイヤー氏は「既存エンジンを代替する技術を積極的に取り入れないと規制は達成できない」と話す。ただ、理由はそれだけではない。

同社は「EVではポルシェの求める性能を実現できない」と説明していた。だが、技術が進化し、加速性能ではすでにEVがガソリン車を上回る。米テスラが20年にも発売する新型「ロードスター」は、スタートから時速60マイル（約97キロメートル）までわずか1.9秒だ。

マイヤー氏は「タイカンはポルシェのDNAを持つ」と力をこめた。600馬力を超え、時速100キロメートルまで3.5秒以内で到達する。武器は、車体の前後にそれぞれ積む電気モーターだ。ポルシェ専用に開発、自社で生産する。「高効率で加速を続けられる」という。

説明会の冒頭で流したビデオで流れた言葉は「ソウル・エレクトリファイド（魂は電化された）」。スポーツ車「911」の水平対向エンジンをはじめ、ガソリンエンジンに誇りを持ってきたポルシェが電気モーターを魂と呼ぶ。モーターの開発力が自動車メーカーの競争力を左右することを印象づけた。

会社の形もEV仕様に変える。実質的な創業の地で、2ドアスポーツ車を生産するツッフェンハウゼンの工場でタイカン量産に向けた工事が進む。レンガづくりの工場が残る敷地に、4階建ての車体工場や塗装工場を新たに建設する。手狭な敷地に施設を押し込むため、塗装工場から最終組み立て工場まで900メートルのコンベヤーで車体を運ぶ。

創業の地を量産工場と決めたのは象徴的な意味だけではない。人事担当のアンドレアス・ハフナー取締役は「伝統的なガソリン車の生産も続けるが、同じ規模を維持できるわけではない。人材を再訓練して徐々にEV体制に移る」と説明する。

EV分野はモーターや電気に関わる仕事が生まれる一方、エンジンや変速機などガソリン車で必須の仕事は不要になる。EV化にともなう雇用の維持は大きな課題だ。

世界の高級スポーツ車大手は電動化に急旋回する。イタリアのフェラーリは9月、22年に販売台数の6割をハイブリッド車（HV）にする計画を発表した。内燃エンジンを積まない純粋なEVは販売する予定はないというが、時代の流れにあらがえない。

イタリアのマセラティは22年までにEVクーペ「アルフィエーリ」を投入。全車種にEV、PHV、HVのいずれかを設定する。英アストンマーチンは19年にEV「ラピードE」を発売する。

高級EVで先行するテスラは7〜9月の出荷台数が8万3500台で、初めてポルシェ（6万6千台）を超えた。ポルシェの「会社を変える」宣言は、変わられなければ未来はないという危機感の裏返しだ。

       

（メモ） 世界で初めて高分子膜における水の透過メカニズムを解明 海水の淡水化などの機能を持つ膜の開発に期待

https://www.u-presscenter.jp/2018/10/post-40250.html
世界で初めて高分子膜における水の透過メカニズムを解明　海水の淡水化などの機能を持つ膜の開発に期待　- 大学プレスセンター 2018.10.15

近畿大学理工学部（大阪府東大阪市）機械工学科准教授 荒井規允（あらい のりよし）らの研究グループは、高分子膜における透水性のメカニズムを解明しました。高分子膜とは高分子（数千個の分子からなる分子）で構成される膜のことで、分子・原子が通る程度の穴を有し、高度な分離・バリア技術（特定の分子だけを通す・どの分子も通さない）を実現します。現在、これらの技術は燃料電池や蓄熱材など産業界で広く利用されていますが、一方で、物質の透過効率や膜の均一な穴の設計など様々な問題を抱えています。本研究で明らかにした高分子膜における透水性を制御する高分子デザイン（※）の提案は、燃料電池などの製品性能の向上につながることはもちろん、温室効果ガスからCO2を分離する技術のさらなる向上や、海水の淡水化など、地球規模の問題解決に貢献することが期待されます。

【本件のポイント】
● 世界で初めて高分子膜における透水性のメカニズムを明らかにした。
● このメカニズムをもとに、高分子膜の透水性を制御できる分子デザインを提案した。
● 水以外の透過メカニズムにおいても普遍性が確かめられれば，海水の淡水化や温室効果ガスの選択的分離などの実現に貢献し、地球規模の問題解決につながる。

（ 全文：リンク先 https://www.u-presscenter.jp/2018/10/post-40250.html ）

 世界で初めて高分子膜における水の透過メカニズムを解明 近畿大学 http://www.news2u.net/releases/162823