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燃費ヲタ・エネヲタ・メカヲタのエコ者が綴る、クルマと環境問題についての 『自分用スクラップブック』

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https://gigazine.net/news/20181017-massive-insect-loss/
地球温暖化で熱帯雨林の昆虫が激減して生態系全体に大きな影響を与えている
 GIGAZINE 2018年10月17日


by GalgenTX

熱帯雨林は生物学的な多様性に富む地域であり、特に昆虫や節足動物が多く生息しているといわれています。近年、昆虫や節足動物の数が激減するかもしれないという研究が発表されていますが、実際にプエルトリコの熱帯雨林では40年間で昆虫が激減していることが判明。さらに、昆虫をエサとする鳥類・は虫類・両生類などの数も激減するなど生態系にも大きな変化が表れていて、その原因は温暖化による気候変動だと論じられています。

Climate-driven declines in arthropod abundance restructure a rainforest food web | PNAS
http://www.pnas.org/content/early/2018/10/09/1722477115

‘Hyperalarming’ study shows massive insect loss - The Washington Post
https://www.washingtonpost.com/science/2018/10/15/hyperalarming-study-shows-massive-insect-loss/

国際生物学者チームは、2014年に「過去35年にわたってカブトムシやミツバチなどが45%減少した」と推定しています。また、ヨーロッパでは「農業の強化」と「生息地の断片化」によって昆虫が近い将来激減し、生態系全体に大きな影響を与える可能性が示唆されています。

レンセラー工科大学の生物学者ブラッドフォード・リスター氏は、1970年代からプエルトリコで熱帯雨林に生息する昆虫を研究してきたとのこと。リスター氏は、1976年・1977年に熱帯雨林に生息する鳥類・両生類・は虫類・昆虫・食虫植物などの個体数を計測して記録していたそうです。しかし、40年後にメキシコ国立自治大学の生態学者であるアンドレス・ガルシア氏と一緒に再びプエルトリコの熱帯雨林を訪れたところ、鳥やチョウの数が明らかに減っていることがわかりました。


by U.S. Fish and Wildlife Service Southeast Region

リスター氏とガルシア氏は、森林に生息する昆虫や無脊椎動物、節足動物を粘着性のトラップで捕獲し、調査しました。すると、2012年に捕獲した無脊椎動物の乾燥重量が40年前に比べておよそ4分の1から8分の1と、大幅に減少していたとのこと。また、トラップに生物が引っかかる確率も1977年1月に比べて60分の1に低下していました。リスター氏とガルシア氏は、この急激な生態系の変化は気候の変化に起因すると考えています。熱帯雨林の平均気温は1970年代から40年でおよそ2度上昇しました。昆虫には体内の熱を調整する機能がなく、熱帯雨林の気温が上昇してもその変化に適応することができないため、昆虫は人間よりもはるかに大きな影響を受けることとなります。

さらにリスター氏は、熱帯雨林に生息する「グリーンアノール」と呼ばれるトカゲに注目。グリーンアノールは昆虫やクモなどの節足動物を捕食する肉食のは虫類なのですが、リスター氏によると1970年代に比べて30%以上も減少しているとのこと。昆虫や節足動物が劇的に減少したせいで、それをエサとするグリーンアノールの生息数も減ってしまったというわけです。グリーンアノールの一部の仲間に至っては、熱帯雨林から発見することもできなかったそうです。


by Vicki DeLoach

また、別の研究では、プエルトリコの熱帯雨林に生息する鳥類をかすみ網で捕獲してその生態を調査した結果、2005年の捕獲率が1990年代に比べて50%も減少したことが報告されています。

世界の商品作物の35%が、ミツバチなどの昆虫による受粉を必要としているといわれており、昆虫の減少は生態系だけでなく、人類の生活にも大きな影響を与えると考えられます。コネチカット大学で無脊椎動物保護の専門家であるデヴィッド・ワグナー氏は、「今回の研究は、昆虫の減少がより大きく、多くの生態系に及ぶかもしれないということを示しています。これは私が今まで読んだ中でも最も不安をあおる論文です」と語っています。





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https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2018/10/post-11148.php
厄介者の外来種が温暖化と戦うヒーローになる場合・ならない場合 Blue Carbon Ecosystem
 Newsweek Japan 2018年10月22日 ハナ・オズボーン


沿岸部のマングローブや塩性湿地は、大気に放出されるはずの炭素をため込でくれる DAMOCEAN/ISTOCKPHOTO

<海洋生物が蓄積する炭素「ブルーカーボン」は、外来種が生態系に侵入することで急増することもある。となれば......>

もともと生息していなかった地域に人為的に入り込んで定着する「外来種」は、生態系のバランスを崩す厄介者と見なされがち。だが外来種の植物の中には、気候変動との戦いに役立つものもある。カギは、彼らの蓄積する「ブルーカーボン」だ。

ブルーカーボンとは、海洋に生息する海藻などの生物が吸収・捕捉する炭素のこと。外来種の中には「生態系エンジニア」として働き、在来種より大きく急激に成長することで、生態系の炭素貯蔵能力を押し上げるものがあることが最新の研究で分かった。ある生態系では、バイオマス(動植物から生まれた再利用可能な有機性の資源)と炭素貯蔵能力が117%増加したケースもある。

炭素貯蔵に関する研究は、森林など陸上の環境に注目したものが多い。だが最近は、マングローブや塩性湿地のような沿岸環境の炭素貯蔵能力が、気候変動対策に果たす役割で急速に関心を集めつつある。

こうした海洋生態系は森林に比べて約40倍の速さで炭素を貯蔵する能力を秘めている。一方で、面積にして推定7700平方キロが毎年、姿を消しつつある。

炭素貯蔵システムを理解することは重要だ。さまざまな生態系でどのくらいの炭素が吸収されているかを把握することは、温室効果ガスに地球がどこまで順応できるかを、正確に予測することにつながる。

科学専門誌グローバル・チェンジ・バイオロジーに掲載された最新研究では、104の研究をメタ分析。外来種の侵入があった場合とない場合の生態系を比較し、植物由来のバイオマスの量と炭素貯蔵能力を判定した。

研究結果によれば、外来種の動物がいた場合、バイオマスはほぼ半減していた。「外来種の動物は基本的にバイオマスを餌にし、踏みにじり、破壊する」と、研究を率いたスミソニアン海洋研究センターのイアン・デビッドソンは言う。

しかし植物となると話は別だ。外来種が在来種と大きく異なる場合(海草の多い環境に藻類が侵入するなど)、バイオマスは約3分の1に減少する。だが外来種が在来種と似た種類の場合、バイオマスは著しく増加する。

「元来『生態系エンジニア』であるこうした外来種が生態系に侵入すると、彼らはより積極的かつ効率的に生息環境をつくりあげる」と、デビッドソンは言う。在来種と比べても速く、大きく成長し、ブルーカーボンの貯蔵能力も急増するという。

研究者たちは、海洋環境にあえて外来種を持ち込むべきだと言っているわけではない。外来種対策と、炭素貯蔵と生態系のバランスを取るための戦略に、今回の研究成果が活用できるというのが彼らの主張だ。

確かにバランスがうまく働けば、侵入者の外来種が環境の救世主になるかもしれない。

 [2018年10月23日号掲載]




 〜 「外来種」 関連メモ 〜

海外で嫌われる…日本発の“外来種” _ 深読みチャンネル 読売新聞 2018年10月08日
 国立環境研究所生態リスク評価・対策研究室長 五箇公一






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https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36709910Z11C18A0L91000/
JR案ベースに協議へ リニア工事の湧水回復
 日本経済新聞 2018/10/19 21:30

リニア中央新幹線の南アルプストンネル静岡工区(静岡市)の建設工事で大井川水系の流量が減る問題を巡り、静岡県とJR東海は、着工の前提となる基本協定の締結に向けた協議に入る。JR東海が19日までに示した、トンネル湧水を全量、同水系に回復させるとの案を土台に、静岡県の川勝平太知事の注文をどこまで反映するかがカギだ。

■「原則として全量」に静岡知事が注文

JR東海が提示した基本協定案について答える川勝知事(19日、静岡県庁)

「一つ一つ確認してからの方がいいと思う」――。19日の記者会見で基本協定を結ぶ時期を問われた川勝知事はこう答えた。

JR東海が示した協定案は「原則として全量を大井川に流す」という文言。川勝知事が注文をつけたのは「原則として」という部分だ。同知事は「全量と入ったのはいい」とする一方で、「確実に戻す措置にすると書かれなければならない」と主張した。

締結の前提として、川勝知事が提案したのが確認書だ。協定案を締結する前に「一つ一つの事案について取り交わし、その確認書のもとに協定を結ぶ段取りにしたい」と述べた。

■JR東海社長「疑問あれば言い合って整理」

記者会見するJR東海の金子慎社長(19日、東京都内)

JR東海の金子慎社長は「原則として」と入れた理由を「今の段階では洪水のときに流していいのかなというのが頭にある」と説明。大井川が洪水のときに湧水を全量、大井川に戻せば被害が拡大する可能性があるという見立てだ。同社長は「疑問があれば言い合って、適切に整理するのが通常だ」と、県側との議論を深める姿勢を示した。

静岡県は8月に水利団体をとりまとめた協議会を設置。対JR東海の窓口を県に一本化すると同時に、減水量を特定することは現在の科学では不可能なため、湧水を全部戻す必要がある、との共通認識を示した。

画像 基本協定の骨子

JR東海は減水量は把握可能で、その分を大井川に戻すと主張してきた。それでも今回、「これ以上の理解を得るのは難しい。利水者の安心が優先」(金子社長)として、県側の主張に歩み寄った内容の協定案提示に踏み切った。

■協定締結にはなお課題

大井川の減水対策を巡る意見の隔たりによる昨秋以降の静岡県とJR東海の膠着状態は最悪期を脱した。とはいえ、協定締結に向けてはなお課題が残る。

一つは技術面だ。金子社長は「どういう能力や性能があるポンプをつけるか、どういう方法でできるか少し時間が必要」との認識を示した。湧水全量を戻す手段の開発は、トンネル工事が進んで貫通し、隣接する山梨、長野両県側に湧水が流れ始めるまでが期限となる。新たに設備を開発し導入するとなれば、設置や運用にかかる費用が膨らむ可能性もある。

川勝知事はJR東海が減水分を戻すとした根拠となるデータを示すよう改めて求めた。この日の会見では生態系や希少動物に言及する場面もあり、協議の幅がどこまで広がるかが焦点として浮上する可能性もある。

(横田祐介、安芸悟)





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バイオマス産業社会ネットワーク(BIN)第179回研究会のご案内
                    転送歓迎・重複ご容赦

日 時:2018年11月13日(火)15:00〜17:00
テーマ:バイオマス発電における農作物由来燃料のサステイナビリティをどう確保するか(仮題)
講演者:船橋里美氏(株式会社富士経済環境・エネルギー部門主査)
会 場:地球環境パートナーシッププラザ
    (東京都渋谷区神宮前5-53-70 国連大学1F)
    地下鉄表参道駅より徒歩5分・JR他渋谷駅より徒歩10分
参加費:BIN会員 1,000円(税込)、一般 2,000円(税込)


※再生可能エネルギー固定価格買取制度(FIT)において、一般木質バイオマス発電で膨大な容量の認定が行われました。

※そのほとんどすべては、輸入バイオマスを燃料とするものです。アブラヤシ核殻(PKS)の輸入が急増していますが、早くも輸入量は頭打ちとなりつつあります。

※PKSに代わる燃料として、EFB(アブラヤシ空果房)、パームトランク、ジャトロファ、あるいはココナツやクルミの殻などの農作物由来の燃料が輸入されようとしています。

※燃料とするための前処理による環境負荷や、大量のバイオマスを輸出することによる地域への影響などについて、持続可能性の問題が生じないか、トレーサビリティの確保も含めて、慎重に見極める必要があると考えられます。

※第179回研究会では、そうした農作物由来の燃料利用に関わる問題について、株式会社富士経済の船橋里美さんに伺います。

※バイオマス発電の持続可能性について、参加者の皆様とともに、活発なディスカッションができれば幸いです。

※参加をご希望される方は、下記よりお申し込みください。

※サーバーの不調等で送信できない場合は、お手数ですがお名前、お名前ふりがな、ご所属、電話番号、E-mailアドレスをご記入いただき、E-mail:mail@npobin.net までお送りいただくか、fax(047-389-1552)もしくはお電話(047-389-1552)にてお申し込みください。


また、下記研究会にもまだ席に空きがあります。


バイオマス産業社会ネットワーク(BIN)第178回研究会のご案内

日 時:2018年10月12日(金)15:00〜17:00
テーマ:ポストFITを考慮した木質バイオマス発電の方向性〜発電タイプごとの
コスト構造と将来のコスト低下の可能性〜(仮題)
講演者:笹内謙一氏(中外炉工業株式会社堺事業所新規事業本部環境・バイオマ
スグループ)
会 場:地球環境パートナーシッププラザ
    (東京都渋谷区神宮前5-53-70 国連大学1F)
    地下鉄表参道駅より徒歩5分・JR他渋谷駅より徒歩10分
参加費:BIN会員 1,000円(税込)、一般 2,000円(税込)


※世界的に太陽光、風力発電の発電コストが低下しつつありますが、木質バイオマス発電では、燃料にコストがかかります。

※その一方で、変動電源である太陽光、風力と異なり、バイオマス発電は安定的な電力供給あるいは、調整電源として使うことも可能です。

※第178回研究会では、中外炉工業の笹内謙一氏に、木質バイオマス発電のタイプごとの発電コストの構造についてお話いただき、燃料コストとの関係、将来のグリッドパリティ(既存電力コスト)の可能性や、ポストFITにおける木質バイオマス発電の方向について伺います。

※熱利用・コジェネを含めた、木質バイオマス利用の今後の方向性について、多数の参加者の皆さんと、活発な議論ができれば幸いです。

※参加をご希望される方は、下記よりお申し込みください。

※サーバーの不調等で送信できない場合は、お手数ですがお名前、お名前ふりがな、ご所属、電話番号、E-mailアドレスをご記入いただき、E-mail:mail@npobin.net までお送りいただくか、fax(047-389-1552)もしくはお電話(047-389-1552)にてお申し込みください。


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◆◆New!!◆◆バイオマス産業社会ネットワーク第177回研究会「ポストFITの木質バイオマス利用」の資料をサイトにアップしました。

◆バイオマス白書2018が完成しました! ご協力いただいた皆様、どうもありがとうございました。サイト版は、下記に掲載しています。
また、バイオマス白書2018小冊子版(ダイジェスト版)の頒布も行っています。
A4版フルカラー28pの小冊子です。ご希望の方は、下記をご参照ください。

◆NPO法人バイオマス産業社会ネットワーク(BIN)では、会員を募集中です。
個人会員(年会費3,000円より)と法人会員があります。
会員の方は、BIN研究会に会員価格(通常無料)でご参加できるほか、バイオマス情報などのメールマガジンなどが受け取れるメーリングリストへの登録が可能です。
詳しくは、当ネットワークホームページ(http://www.npobin.net/)の「会員制度」のページをご参照ください。
会員の方で、e-biomassのタイトルのメールマガジン等が送られていない方は、下記事務局までお問い合わせいただければ幸いです。

◆このご案内のメールは、会員以外の方にも無料でお送りしています。必要のない方は、その旨ご連絡ください。次回から送信しないようにいたします(転送されている場合は、転送元にご連絡ください)。
また、送付先メールアドレスの変更や新たに送付をご希望の方は、お気軽にご連絡ください。

以上、何かご不明の点等ありましたら、お気軽に下記事務局までお問い合わせいただければ、幸いです。

それでは皆様、気候不順の折ですが、どうぞご自愛ください。


**************************************************
NPO法人バイオマス産業社会ネットワーク(BIN)
泊 みゆき
〒277-0945千葉県柏市しいの木台3-15-12
Tel:047-389-1552  Fax:047-389-1552
E-mail:mail@npobin.net
※インターネットプロバイダーのスパムメール対策を受けています。
いただいたメールが(不通通知なしで)届いていない可能性があるので、
お手数ですが重要なメールの場合は、別途ご確認をいただければ大変
幸いです。
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http://www.solar-frontier.com/jpn/products/commercial_modules/C009963.html

 10/08 : 72.7 kWh ( 晴 / 気温 19〜27 ℃ / 湿度 84〜56 % )
 10/09 : 77.8 kWh ( 晴-曇 / 気温 17〜27 ℃ / 湿度 84〜62 % )
 10/10 : 10.8 kWh ( 曇-弱雨-曇 / 気温 19〜22 ℃ / 湿度 90〜94 % )
 10/11 : 10.8 kWh ( 弱雨-曇-曇-曇 / 気温 17〜19 ℃ / 湿度 94〜86 % )
 10/12 : 60.7 kWh
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 10/16 : 56.1 kWh
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 10/19 : 71.8 kWh
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