クルマと エネルギーと 地球の未来と ．．．

2018年6月18日大阪府北部の地震の関連情報

気象庁｜大阪府北部の地震の関連情報

http://www.jma.go.jp/jma/menu/20180618_oosaka_jishin_menu.html

平成30年 大阪府北部を震源とする地震への日本赤十字社の対応について｜日本赤十字社

http://www.jrc.or.jp/domestic_rescue/180619_005300.html

被害に遇われた方々が､１日も早く安寧な日常に戻られることを祈願します。

地球にとって最悪な｢人間の食べ物｣ 英研究者らが解明

https://forbesjapan.com/articles/detail/21545
地球にとって最悪な「人間の食べ物」　英研究者らが解明
 Forbes JAPAN　2018/06/12



人類が環境に与えるダメージを減らすうえで、最も有効な行動の一つは肉類と乳製品の消費をやめることだという。肉類と乳製品は人間の摂取カロリーの18％を占めているが、生産するために農地の83％を使っており、温室効果ガス（二酸化炭素）の排出量の60％の原因となっている。

これは学術誌「サイエンス」に掲載された論文で示されたデータだ。オックスフォード大学とスイスの研究機関LCA Research Groupの研究チームらは、世界の4万近い農場を対象としたデータベースを構築した。調査範囲は119カ国に及び、世界で消費される食料の90％をカバーしているという。

調査では水の使用量や温室効果ガスの排出量を調べ、大気や水の汚染に農場がどのように関係しているかを調べた。その結果、最も環境に負担を与えているのが肉類と乳製品を生産する過程であることが分かった。

研究チームは牛肉やチーズなどの食品を100グラム生産するうえで、排出される温室効果ガスの量を割り出した。その結果、牛肉100グラムを生産するために、豆腐の25倍の温室効果ガスが排出されることが分かった。

各食品を100グラム生産する過程で生じる、温室効果ガスの排出量は下記のようになっている（単位はキログラム）。

牛肉：50
チーズ：11
鶏肉：5.7
豆腐：2
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仮に肉類と乳製品の使用を全てやめれば、世界の75％以上の農場が不要になる。これにより米国や中国、EU、そしてオーストラリアを合わせた面積を自然の環境に戻すことができるという。人間と家畜は陸上の哺乳動物の86％を占めており、地球の生態系に巨大なインパクトを与えてきた。

「環境を守るうえで最も効果的な手段は、完全なベジタリアンになることだ」と研究チームは述べている。電気自動車を購入したり、エネルギー消費を抑える努力をしても、肉類と乳製品の使用中止に比べればインパクトは低い。しかも、野菜中心の食生活に変えることで、今よりも健康になれる。

研究チームは肉類と乳製品の全面禁止が現実的とはいえないものの、みんなが少しずつ消費を減らすだけで効果が得られると述べている。小さなことでも多くの人が行なえば、巨大な成果を生めるはずだ。

　編集＝上田裕資

　　　　　　　

アマゾンの「緩衝材輸送」

私がネットで買物するときは、

Yahoo!ショッピングがメインで、アマゾンは殆んど利用したことがありません。

しかし、あるクレジットカードを永年使い続けていて、

溜まったポイントがアマゾンギフト券の形でしか掃き出すことができないシステムだったので、

結構な額のギフト券が休眠状態のアマゾンアカウントにチャージされてしまったのです。

使わにゃ損なので、

ちょっとしたモバイル機器を購入しました。

アマゾン購入の商品がどのような荷姿で届くのか、

人から話は聞いてましたが、届いた箱を見て呆れました。

そりゃ商品の保護は重要ですが、

それにしたって程度ってものがあるでしょう。

こんなデカい箱に入れて配送する意味ある？

しかも、箱の中はこういった有様

上からの打撃には手厚くプロテクションされていますが、底は無防備

運輸業界では、空荷に近い状態の運行を｢空気輸送｣と揶揄することがあるそうですが、

このアマゾン便は、空気輸送に近しい「緩衝材輸送」って感じです。

ちなみに、

Yahoo!ショッピングは仲介をやっているだけで、

送ってくるのは個々の業者なので、どのような荷姿で来るかは業者次第。

商品の箱（上の画像における赤い部分）をポリパウチで巻いただけで伝票貼って送ってくる

なんてこともザラなんですが、

でも、そもそも、その商品の箱自体に衝撃からの防護機能がそれなりにあるわけで。

　　　　　　　

加速する地球温暖化に､｢消費行動｣の変化がブレーキをかける？

https://wired.jp/2018/06/07/new-kind-of-consumerism/
加速する地球温暖化に、「消費行動」の変化がブレーキをかける？
　WIRED.jp　2018.06.07

パリ協定における地球の「平均気温上昇が1.5℃未満」という目標は、このままでも達成できる──。そんな楽観的にも思える説を、国際的な研究チームが発表した。鍵を握るのは、技術の進化によるエネルギー消費効率の向上や再生可能エネルギーの利用だけではない。それは「人間の消費行動」だ。

TEXT BY MATT SIMON
TRANSLATION BY ASUKA KAWANABE
WIRED (US)


このころは楽観的でいるのも難しい。われわれはいま、自分たちが生み出した“破滅”への道を歩んでいるのだ。人間が引き起こす気候変動のことである。

気温上昇によってエコシステムは破壊され、海面上昇のせいで人々は立ち退きを余儀なくされている。小惑星が地球を破壊しようとしているなら、いっそいまのうちにケリをつけてほしいくらいだ。

こうしたなか、明るい気持ちにさせられる興味深い研究が、「Nature Energy」に発表された。

気候変動対策のカギは効率化

さまざまな国の科学者からなるチームは研究のなかで、「Low Energy Demand」と題された地球規模のシナリオを作成した。それによると、電気自動車（EV）や携帯電話などに対する人類の物欲や建築基準の改善によって“効率革命”が起き、エネルギー需要の縮小と再生可能エネルギーの普及が促進されるという。

もし現在ある複数のトレンドがこのまま軌道に乗れば、パリ協定の「平均気温上昇1.5℃未満」という理想主義的な目標も達成できるというのが、研究者たちの主張である。

はっきりさせておくと、これはあくまで理論上のシナリオであって、確実なものではない。このシナリオはテクノロジーの受容や人口成長といったさまざまな予測の上に成り立っている。それゆえ、すべてのモデル同様に不完全なものなのだ。

また、研究者たちは「救世主万歳」と言いたいわけではない。サステイナビリティや効率化に関するさまざまなトレンドがひとつに収束すれば、気候変動への対策に大きな進歩がもたらされるだろう、というのが彼らの主張である。

「ポジティヴな話に思えます」と、同論文の筆頭著者であり、オーストリアの国際応用システム分析研究所書所属のアルヌルフ・ギュブラーは言う。「エネルギーの使い方やその最終用途、持続可能な発展に注力すれば、パリ協定の目標は達成されます。カギは効率化です」

市場原理がエネルギー消費量を下げる？

この研究は、以下のように進んだ。

研究者たちはまず、エネルギーの使われ方を変えうる主な原動力を探した。「都市がシェアリングエコノミーといったイノヴェイションの試験場になっている」などがその一例だ。

次に彼らは、これを具体的なトレンドに落とし込んだ。例えば「EVシェアの興隆」などだ。

「誰もがEVを購入するとなると、このイノヴェイションが市場に出るまでには12〜14年かかるでしょう。消費者はEVを購入するために早めに自分のクルマを売ったり廃車にしたりしないからです」と、ギュブラーは話す。

「しかし、カーシェアリングやシェアモビリティでは、クルマがかなり頻繁に使われるため、定期的に買い替えが行われます」。そしてこれが、急速なイノヴェイションをもたらす。

例えば、あなたがEVを充電するために家にソーラーパネルを取り付けたとしよう。発電した電力は、不在中に電力網に供給できるだけでなく、EVのバッテリーに蓄電して誰かに使わせてあげることもできる。あなたはエネルギーの消費者であると同時に、電力供給ダイナミクスの積極的な参加者になるのだ。

あるいは、いまや何十億人の手にわたった携帯電話を考えてみよう。

ユーザーは、携帯電話がさらに多機能になり、テレビのような電力消費量の多いデヴァイスの代替になることを望んでいる。また、エネルギー効率の改善も彼らの要望だ。こうした市場原理（見方によってはコンシューマリズムとも言える）が、エネルギー使用量をぐんと下げるかもしれない。

人口90億人を少ないエネルギーで養う

次に彼らは、生活水準改善に必要なサーヴィスに関する研究を参照した。なかでも特に注目したのは、グローバル・サウス［編註：主に南半球に偏在している発展途上国］の生活水準だ。

「活動レヴェルが上昇するなか、劇的に少ないエネルギーでいかに彼らにサーヴィスを提供できるかを考えました」と、この論文の共同著者で英国ティンダル気候変動研究センター所属のチャーリー・ウィルソンは言う。「その答えのひとつはテクノロジーの省エネ化です」

こうしたインプットをもとに、彼らは今後数十年のエネルギー需要を計算した。

「その後エネルギーシステムのグローバルモデルを使って、2050年のエネルギー需要にどうやって応えていくかを考えました」と、ウィルソンは言う。例えば、再生可能エネルギーの活用といった手段だ。「そこからはじき出された温室効果ガスの排出量で、1.5℃の目標が達成できるかを検討しました」

結果、それは可能だった。人口が90億以上になるという予測を加味しても、この目標は達成できるという。

なぜこのシナリオは楽観的なのか？

「ほかのシナリオでは、エネルギー需要が増え続けると予想されています」とギュブラーは言う。「しかし、このシナリオはエネルギー需要の減少を予測しました。活動が大幅に増加するにもかかわらずです。食生活は改善され、人々はもっと移動し、物質的な幸福と富を得るでしょう。ただし、いまよりもっと効率的で構造的な方法によってです」

それはそれでよいとしよう。では、なぜほかのシナリオの多くがエネルギー需要の増加を予測しているのだろうか？

「長期的シナリオの作成に使われるナラティヴの多くは、未来のテクノロジーのあり方についてかなり偏狭なアイデアにとらわれているのです」と、ブリティシュコロンビア大学資源研究所のエネルギー経済学者であるジャスティン・リッチーは言う。彼は今回の研究にはかかわっていない。

モデル製作者の常用手段は、第二次世界大戦以降の成長の軌跡をそのまま未来に当てはめ予測するやり方だ。「この研究は、過去の手法を全部ひっくり返しています。テクノロジーのフロンティアで交わされているあらゆる議論をもとに、気候変動への影響を考えようというのです」

人の態度におけるイノヴェイション

大事なことなので2回言おう。これはあくまでシナリオの話であって、確実なものではない。

例えばスマートフォンの例を考えてみよう。いくつものデヴァイスをひとつにまとめることで、エネルギーの消費を抑えるという件の例だ。

「われわれには、スマホでテレビを観る準備が本当にできているのか？ という問いが浮かびますよね」と、チューリッヒ工科大学の気候学者であるレト・ヌティは言う。「もちろん、観ようと思えば可能でしょう。しかし、モノが安く省エネになったら、人はさらに大きなテレビを買うというのが実際のところです」

さらにこのシナリオは、消費者の行動以上に政府の行動の影響を大きく受ける。たとえば米国は、石炭を廃止したり、再生利用可能エネルギーに大金をかけたりしようとはしていない。

とはいえ再びになるが、モデルも確実なものではない。科学者は未来予知はできないが、過去や現在のトレンドをもとによい判断を下すことはできるのだ。

「このシナリオは、現在や未来の政治問題にも対応しているでしょうか？」とウィルソンは問う。「答えはノーです。われわれは、何があってもこのシナリオ通りにいくとは言っていません。例えば、化石燃料の利用が促進され続ける理由はいくつもありえます。その場合、パリ協定の1.5℃は達成されません」

しかし、だ。このシナリオはテクノロジーにおけるイノヴェイションだけなく、人の態度におけるイノヴェイションも解き明かしている。例えば、「みんな自分が所有するクルマにひとりで乗ろう」という現在の態度は、カーシェアリングによって放棄されるだろう。

「このシナリオの実現には、日常生活のイノヴェイションに対する人々のオープンさ、そして日々の生活に便利なサーヴィスをもたらす新しいテクノロジーやインフラが必要になるでしょう」とウィルソンは言う。

こうしたことがすべて実現しない可能性だってある。

もしかしたら、発展途上国はそこまで効率的な建物を建てないかもしれない。EVは、わたしたちが望むほど早く普及しないかもしれない。トランプは、米国の電力供給をすべて石炭でまかなおうと考えるかもしれない。

確実なことなんて、ひとつもない。それでも、よいシナリオはどこまでも不確実な未来の計画を立てる際の、よい道標にはなるだろう。

        

夏の睡眠４割支障 東大准教授「社会的損失」

https://mainichi.jp/articles/20180607/k00/00m/040/162000c
地球温暖化：夏の睡眠４割支障　東大准教授「社会的損失」 - 毎日新聞 2018年6月6日

　夏に４割の人が睡眠に支障をきたしているとする研究結果を、井原智彦・東京大准教授（環境社会システム学）らの研究チームがまとめた。地球温暖化やヒートアイランド現象で、夜になっても気温が高い日が増えているのが理由。睡眠の質が悪化すれば健康を害するだけでなく、仕事の能率低下など社会的にも損失となり、研究チームは適切なエアコンの使用を呼び掛けている。

　夏に寝苦しさを感じる人は多いが、気温と睡眠の関係はよく分かっていなかった。研究チームは睡眠の質を数値化するため国際的に使われる質問票を改変。「睡眠の途中で目が覚めたか」や「車の運転や食事中、その他の社会活動中に眠くて起きていられなかったか」などの質問への回答を点数化し、一定値以上を睡眠困難と定義。２０１１年８月と１２年７〜８月、名古屋市の２０歳以上の男女計１２８４人にアンケートを実施した。

　その結果、両年とも期間を通じ、平均で４０％が睡眠困難に陥っていたと判定された。午前０時の気温は約２３〜３１度だったが、２４．３度を超えると困難者数が増加していくことも分かった。

　井原准教授は「死に直結する熱中症に注目が集まりがちだが、睡眠困難の方がはるかに数が多く、社会全体への影響は大きい。エアコン使用は電力消費を増やすが、社会全体で見れば睡眠困難による被害軽減というメリットが上回る」と指摘する。

　　［渡辺諒、大場あい］