クルマと エネルギーと 地球の未来と ...

燃費ヲタ・エネヲタ・メカヲタのエコ者が綴る、クルマと環境問題についての 『自分用スクラップブック』

クルマ・乗物

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エンジンの圧縮比を高めると、多くの恩恵が得られる。 しかし、面倒なコトもたくさん出てくる。
  〜 あるエンジン技術者の言葉 〜  ( 大抵のコトには「利害得失」がある )

車両重量を10%低減することで、5〜7%のCO2排出量を低減できる。
  〜 総合化学メーカー大手・BASF 〜  ( 重量が増えればその逆になる。)

なぜ日本ではミニバンが選ばれるのだろう? 単身者でもミニバンを買う。
 世界的に見ても不思議な傾向だ。大きく重い箱に独りで乗るなんて。
  〜 ある自動車アナリストの言葉 〜


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https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36489650V11C18A0TJ2000/
ポルシェ変身、EVシフト 25年に電動車5割へ
 日本経済新聞 2018/10/15 [フランクフルト=深尾幸生]

 スポーツ車の代名詞、独ポルシェが電動車にカジを切る。2025年までに生産台数の50%前後を電気自動車(EV)またはプラグインハイブリッド車(PHV)にする計画だ。「魂は電気になった」とまで言い、シュツットガルトの本社では、19年末に発売する初めてのEV「タイカン」の量産に向け工場の改造が進む。


ポルシェが19年に発売するEV「タイカン」は4分で100キロメートル分の充電が可能

同社は12日、事業説明会を開いた。テーマは「タイカンはどのようにポルシェを変えるのか」。高出力エンジンを売りにしてきたスポーツ車の雄が、全社の半分をEVかPHVで売る劇的な変身をめざす。

同社はすでに2月、22年までに60億ユーロ(約7800億円)以上を電動化分野に投資すると発表していた。9月にはディーゼル車から撤退すると表明し、集中と選択の方向性を明確にしている。

ポルシェがEVシフトを進める理由には、他社と同じく環境規制への対応がある。タイカンのプロジェクト責任者、ロバート・マイヤー氏は「既存エンジンを代替する技術を積極的に取り入れないと規制は達成できない」と話す。ただ、理由はそれだけではない。

同社は「EVではポルシェの求める性能を実現できない」と説明していた。だが、技術が進化し、加速性能ではすでにEVがガソリン車を上回る。米テスラが20年にも発売する新型「ロードスター」は、スタートから時速60マイル(約97キロメートル)までわずか1.9秒だ。

マイヤー氏は「タイカンはポルシェのDNAを持つ」と力をこめた。600馬力を超え、時速100キロメートルまで3.5秒以内で到達する。武器は、車体の前後にそれぞれ積む電気モーターだ。ポルシェ専用に開発、自社で生産する。「高効率で加速を続けられる」という。

説明会の冒頭で流したビデオで流れた言葉は「ソウル・エレクトリファイド(魂は電化された)」。スポーツ車「911」の水平対向エンジンをはじめ、ガソリンエンジンに誇りを持ってきたポルシェが電気モーターを魂と呼ぶ。モーターの開発力が自動車メーカーの競争力を左右することを印象づけた。

会社の形もEV仕様に変える。実質的な創業の地で、2ドアスポーツ車を生産するツッフェンハウゼンの工場でタイカン量産に向けた工事が進む。レンガづくりの工場が残る敷地に、4階建ての車体工場や塗装工場を新たに建設する。手狭な敷地に施設を押し込むため、塗装工場から最終組み立て工場まで900メートルのコンベヤーで車体を運ぶ。

創業の地を量産工場と決めたのは象徴的な意味だけではない。人事担当のアンドレアス・ハフナー取締役は「伝統的なガソリン車の生産も続けるが、同じ規模を維持できるわけではない。人材を再訓練して徐々にEV体制に移る」と説明する。

EV分野はモーターや電気に関わる仕事が生まれる一方、エンジンや変速機などガソリン車で必須の仕事は不要になる。EV化にともなう雇用の維持は大きな課題だ。

世界の高級スポーツ車大手は電動化に急旋回する。イタリアのフェラーリは9月、22年に販売台数の6割をハイブリッド車(HV)にする計画を発表した。内燃エンジンを積まない純粋なEVは販売する予定はないというが、時代の流れにあらがえない。

イタリアのマセラティは22年までにEVクーペ「アルフィエーリ」を投入。全車種にEV、PHV、HVのいずれかを設定する。英アストンマーチンは19年にEV「ラピードE」を発売する。

高級EVで先行するテスラは7〜9月の出荷台数が8万3500台で、初めてポルシェ(6万6千台)を超えた。ポルシェの「会社を変える」宣言は、変わられなければ未来はないという危機感の裏返しだ。




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今更なんですが、10/7(Sun) に 東京モーターフェス2018 に行ってきました。

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今年のルマン覇車 “TS050 Hybrid” type2018 が展示されていました。

こういうイベントでよくある展示用の模造車ではなく、紛れもない本物です。

しかし、
これがいたのは、開催エリアの外れの外れの端っぽでした。
こんな所に展示されていると知らずに、見ないで帰った人も少なからずいるのでは?
トヨタの御膝元で開催されたイベントにおける、主役中の主役のはずなのに。






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https://diamond.jp/articles/-/172473
米国でリチウム生産復活か、EV業界が中国依存を警戒
 Reuters World&Business 2018.6.14 [12日 ロイター]

 米国でリチウム生産の復活に向けた兆しが出ている。中国への依存を警戒する同国の電気自動車(EV)業界で、国内産のリチウムを求める動きが出ていることが背景だ。

 米国はかつて世界最大のリチウム生産国だったが、1990年代に首位の座から陥落。現在、複数の鉱山会社がノースカロライナ州、ネバダ州など8州で、リチウム産業の再興を目指している。

 世界のリチウム需要は2025年までに現在の4倍に増加する見通し。バッテリー業界や自動車業界では、中国への過度の依存を警戒する声が多く、鉱山会社は米国での生産拡大に商機があるとみている。

 世界のリチウム処理施設の半数以上は、中国に存在。一大生産国のオーストラリアのリチウムは、大半が中国に輸入されている。

 ノースカロライナ州でリチウムの生産再開を計画しているピードモント・リチウムには、ここ数ヵ月で米国の大手自動車メーカー2社から問い合わせがあったという。生産再開計画は現在、初期段階にある。

 同社のキース・フィリップス最高経営責任者(CEO)はインタビューで「(自動車メーカーは)中国以外からリチウムを調達する考えに前向きだ」と指摘。

 他の鉱山会社も、ユタ州、カリフォルニア州、アーカンソー州などでリチウムの生産プロジェクトを進めている。

 米国が昨年生産したリチウムは世界の生産高のわずか2%。ネバダ州の1つの鉱山から生産したものだ。だが、米地質調査所(USGS)によると、世界の確認埋蔵量の13%前後は米国に存在しており、価格が上昇すれば、採算がとれる可能性がある。

 米政府は5月、重要鉱物35種の1つにリチウムを選定。採掘の許認可に弾みがつくことも考えられる。

 米国のある大手自動車メーカーは取材に対し「距離的な近さやサプライチェーン多様化のチャンスという点で、米国産のリチウム資源には当然関心がある。ただし、長期的に調達可能であること、環境に優しいこと、価格競争力があることが条件だ」とコメントした。

 世界最大の生産企業であるアルベマールのエリック・ノリス最高戦略責任者によると、同社は25年前に閉鎖したノースカロライナ州の鉱山を再開するかどうか、初期段階の調査を進めている。

 リチウム・アメリカス・コープ(LAC)も、ネバダ州で世界5位以内に入るリチウム鉱床を開発中。同鉱床は、米電気自動車大手テスラの電池工場「ギガファクトリー」の南320キロの地点にある。

 ネバダ州の鉱床では粘土からリチウムを取り出すため、新たな抽出方法を開発する必要があるが、アレクシ・ザワズキー北米事業社長によると、埋蔵量が多いため、コストに見合うという。

 同社は、リチウム生産世界2位のSQMと提携して、アルゼンチンでも事業を進めている。

 USGSのアナリスト、ブライアン・ジャスクラ氏によると、米国は1990年代半ばまで長年にわたって世界最大のリチウム生産国だったが、チリが塩水からのリチウム資源回収を始め、コスト競争に勝てなくなったという。

 米国のリチウム資源の大半は硬岩、地熱・油田塩水、粘土中に存在。南米の塩水から回収するよりも一般にコストがかかる。価格上昇を背景に資源開発の見通しは改善しているが、一部の鉱床では新しい採掘技術の開発が必要になる。資金調達上の競争もあり、米国での開発が停滞する可能性も残されている。

 コンサルティング会社ベンチマーク・ミネラル・インテリジェンスのアナリスト、アンドリュー・ミラー氏は「今後4─5年前後で(現在計画中の)プロジェクトの1つか2つで生産が始まる可能性は十分にある」との見方を示した。



レジェプ・ターイプ・エルドアン大統領は、国産電気自動車が2021年に販売が開始されると明かし、これは国内総生産(GDP)に500億ユーロ(約6兆4945億円)貢献することになると述べた。






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https://jp.reuters.com/article/ev-record-iea-idJPKCN1IW0NO
世界のEV普及台数、昨年は310万台で過去最高=IEA
 Reuters 2018,5,30 [ロンドン 30日 ロイター]

国際エネルギー機関(IEA)は30日、昨年の世界の電気自動車(EV)普及台数は前年比57%増の310万台となり、過去最高に達したとのリポートを発表した。

普及台数にはプラグインハイブリッド(PHV)車と燃料電池車も含まれる。全体の40%を中国が占めた。

研究開発が進んだことや政策支援、インフラ投資、生産技術の改善などがバッテリーコストを引き下げ、台数増加につながった。ただバッテリーコストは引き続きEV費用の主要部分を構成しており、一層の普及を促すには税制優遇措置などの後押しが必要になるとみられている。

IEAの推計では、現在発表されている各種政策だけに基づくと、2030年までのEV普及台数は1億2500万台になる見込み。ただ温室効果ガス排出量削減目標などを達成するためにより思い切った政策が打ち出された場合、2億2000万台に達する可能性があるという。







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http://toyokeizai.net/articles/-/213939
日本人が知らない航空機電動化という新潮流
 東洋経済オンライン 2018年03月26日

北欧のノルウェーが、2017年にある快挙をやってのけた。電気自動車(EV)とハイブリッド車の合計販売台数が、新車登録全体の50%超に達したのだ。EVのみでは約21%であり、日米中英仏などの1%前後とは彼我の差だ。



『週刊東洋経済』は3月26日発売号(3月31日号)で「電力激変」を特集。デジタル技術の革新と投資マネーに支えられた再生可能エネルギーの大量導入が、世界のエネルギー産業を変える動きを追っている。

ノルウェーは国内電力の98%を水力発電で賄う

ノルウェーは、雪と雨による豊富な水と、フィヨルドの地形を生かし、国内電力の約98%を水力発電が賄う。つまり、各国が四苦八苦している発電での脱炭素化はほぼ実現済み。パリ協定(温暖化対策の国際枠組み)は今世紀後半に世界全体で実質的なCO2排出をゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指すが、ノルウェー政府の目標時期はなんと2030年だ。

発電部門での脱炭素化をほぼ終えているノルウェーにとって、目下の課題は輸送部門でのCO2削減だ。EVに続けとばかり、ある輸送部門の電動化計画が今年1月に発表された。ノルウェーを飛び交う航空機である。

公表したのは、ノルウェー国内45空港を運営する国有企業アビノール。そのCEO(最高経営責任者)、ダグ・ファルクペテルセン氏はノルウェー空軍でF16戦闘機の、スカンジナビア航空(SAS)でボーイング767の操縦桿をそれぞれ握ったパイロット。現在もプライベート機の操縦資格を持つヒコーキ野郎だ。そのファルクペテルセン氏は「2040年までに国内路線のすべてを電気航空機にする」と自信たっぷりに語る。

アビノールが初オーダーした電気航空機が、スロベニアのピピストレル社製「アルファ・エレクトロG2」だ。


ピピストレル社製「アルファ・エレクトロG2」(写真:AVINOR提供)

2人乗り、約1時間の満充電で航続距離は約130キロメートル。今年4〜6月期に納入され、テスト飛行する予定だ。「重量制限は1人80キログラムで、人によってはダイエットが必要だ」とファルクペテルセン氏は笑う。

ただ、同機はデモンストレーションの側面が強く、同社によると、より重要な航空機は別にあるという。欧エアバス製(独シーメンス、英ロールス・ロイスとの共同開発)と、ボーイングが出資するスタートアップ企業ズナムエアロ製だ。


エアバス(左)とズナムエアロのハイブリッド電気航空機(写真:AVINOR提供)

両社の特徴は、12〜19座席程度の短距離用ハイブリッド電気航空機を開発することだ。「200〜300キロメートルなら純粋な電気駆動が可能。発電機でバッテリーにチャージすれば、1000キロメートル程度に航続距離を延ばせる。2025年までには商業航路でのテスト飛行を始める予定だ」(ファルクペテルセン氏)。さらに、2030年までに初の電気航空機の商業航路を開設し、先述のように2040年までにすべての国内線を電化する計画である。

バッテリーが重いため、電気航空機は短距離から始めざるをえない。その点、アビノールは有利だ。日本と同程度の国土面積であるノルウェーは、ほとんどが短距離路線だからだ。道路や鉄道の発達が遅れ、人口の3分の2が空港まで1時間以内の場所に住む。ノルウェー西部、北部に至っては人口の3分の2が空港の30分圏内に住んでいる。26空港は短距離用滑走路しか持たず、電気飛行の範囲に収まる40〜170キロメートルの国内路線が40以上もあるという。

欧州において、僻地や離島向けなどで補助金により維持される「PSO(公共サービス輸送義務制度)路線」も抱えるノルウェー。電気航空機は、少ない乗客でありながら運航コストを半減できるとみられており、その利点が生かされそうだ。

拠点空港を経由する「ハブ・アンド・スポーク」の形態を取らず、中小空港同士を直接結びやすくもなる。仮に直行便化され、かつ航空チケットも半額になるとなれば、顧客のメリットは計り知れない。SASとその関連会社でノルウェー国内路線を展開するヴィデロー航空が電気航空機の導入に意欲満々で、アビノールと二人三脚で商業路線化が進みそうだ。

エンジン2機よりもリスクが小さい

電気航空機の安全性についても現役パイロット=ファルクペテルセン氏のお墨付きだ。「電気航空機はたとえば、両翼で計20のモーターで動くなら、仮に1つが故障しても5%の損失に過ぎない。万一、2〜4個のモーター故障でも支障はない。燃えやすいジェット燃料で動くエンジンを2つしか持たない今の航空機よりずっと安全なのは明らかだろう」

アビノールは2030年までに空港での燃料供給の30%をバイオ燃料にする目標も打ち出している。電気航空機では、ハイブリッド機が先行する見通しで、「われわれのハイブリッドソリューションとしては、ジェット燃料かガソリンか、あるいは水素(燃料電池)の供給か、まだ決まっていない」とファルクペテルセン氏は言う。

気になるのは、こうした流れに対する日本企業の動向だ。アビノールは、パナソニックやトヨタ自動車はバッテリー分野で期待しているというが、より航空機に近いところでは日本企業の名は聞かれなかった。考えてみれば、三菱重工業が社運をかけて開発する短距離小型航空機「MRJ」はジェットエンジンだ。世界最先端の環境立国ノルウェーと比べるのは酷かもしれないが、彼我の差を感じざるを得ない。

「EVと同様に、航空分野でもマインドセットを変えることが重要だ」とファルクペテルセン氏。「電気航空機の商業航路が実現する頃には、私は年金生活者になっているが、必ずファーストフライトでの最初の乗客になる」と笑顔で語る。






一般論として、
航空機の推進動力電化は車両よりも難易度が高く、
また得られるメリットも車両を電化する場合と比較して、それほど大きいものではありません。

現実的に、
大型・長距離のものはエンジンに頼らざるをえない(当面の排出削減策はバイオ燃料など) のでしょうが、
小型・近距離のものだと電動の選択肢も出てくるのでしょう。

この辺りは、大型長距離トラックvsシティカー の関係と本質的に同じかと。

以前に目にしたニュースでは、
海外の飛行機操縦学校で電動機が採用されたケースがあるようです。

飛ばす時間が少なければ電動でも事足りる。 そういう需要もあるのでしょう。


 〜大型航空機の将来はコレ?〜


 〜関連〜



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平山 滋
平山 滋
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