クルマと エネルギーと 地球の未来と ．．．

米カリフォルニア州2都市､温暖化巡り石油大手５社を提訴 ／ ｢不都合な真実２｣のアル･ゴア氏来日決定！本予告で｢未来に希望を残せ｣

https://jp.reuters.com/article/usa-oil-climatesuits-idJPKCN1BW01X
米カリフォルニア州2都市、温暖化巡り石油大手5社を提訴
　Reuters　2017,9,21　［20日 ロイター］

米カリフォルニア州のサンフランシスコとオークランドは２０日、地球温暖化による海面上昇への対策費の負担を求め、それぞれ石油大手５社を提訴した。

訴訟では、シェブロン(CVX.N)、コノコフィリップス(COP.N)、エクソンモービル(XOM.N)、ＢＰ(BP.L)、ロイヤル・ダッチ・シェル(RDSa.L)の５社が公的不法妨害を引き起こしたとし、海面上昇に対応するインフラ整備に充てる資金を要求。５社が故意に公的不法妨害を引き起こし、既に害を及ぼしていると同時に、将来的に人命や財産に破滅的な害をもたらすリスクを生み出していると主張した。

シェルはこれに対し、裁判ではなく政府の政策などを通じて対処すべき問題だとする声明を発表した。

エクソンは訴えに法的根拠はないとした上で、自社の正当性を主張して行く考えを示した。

　https://blogs.yahoo.co.jp/zaqwsx_29/34072975.html

 温暖化のことを40年前から知っていながら排出規制を妨害した石油メジャーの罪

http://eiga.com/news/20170921/8/
｢不都合な真実2」のアル・ゴア氏来日決定！本予告で「未来に希望を残せ」
　映画.com 20170921　［映画.com ニュース］

　元アメリカ副大統領アル・ゴア氏が地球温暖化問題に警鐘を鳴らす長編ドキュメンタリー「不都合な真実2 放置された地球」の本予告が完成。あわせて、同作が第30回東京国際映画祭（10月25日〜11月3日開催）のクロージング作品に選出されたことを受け、ゴア氏の来日が決定した。

前作「不都合な真実」（2006）は第79回米アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞を受賞し、2007年には環境問題の啓発に貢献したとして、ノーベル平和賞を授与されたゴア氏。続編となる今作では、現在も地球温暖化を止めるべく世界中を飛び回り講演活動を続けるゴア氏を追い、再び“不都合な真実”を突きつける。

本予告では、ゴア氏が地球温暖化について語り、2015年のパリ協定採択を祝う姿が映し出される一方で、ドナルド・トランプ米大統領が協定から離脱することを宣言する場面が収められている。映像は、「温暖化対策は行わない」と大々的に発表するトランプ大統領の姿に顔をしかめ、対立するように「未来に希望を残せ」と熱くスピーチするゴア氏の姿で締めくくられている。

今回の来日は、第30回東京国際映画祭での「不都合な真実2 放置された地球」上映に合わせたもので、ゴア氏は「クロージング作品に選ばれたことを光栄に思います。また、最近の異常気象により被害に遭われた日本の皆さまに対し心からお悔やみを申し上げます。来日し、異常気象の問題に警鐘を鳴らす機会に恵まれることを心待ちにしております」とコメントを寄せている。

「不都合な真実2 放置された地球」は11月17日、東京・TOHOシネマズみゆき座ほか全国で公開。

　http://futsugou2.jp/

 映画『不都合な真実２ 放置された地球』公式サイト

　　　　　　　

米国に炭素税を ＧＭやエクソン､温暖化懐疑論に対抗

「 Exxon、BP、Shellなど、排出権を抑制する炭素税を提案 」

　https://www.theguardian.com/environment/2017/jun/20/exxon-bp-shell-oil-climate-change

Exxon, BP and Shell back carbon tax proposal to curb emissions _ Environment _ The Guardian 2017,6,20

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ22HCR_S7A620C1000000/
米国に炭素税を　ＧＭやエクソン、温暖化懐疑論に対抗
　日本経済新聞

　地球温暖化対策に後ろ向きなトランプ米大統領のお膝元で、大企業がそろって温暖化ガス排出削減を求める運動に出た。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やエクソンモービルなどは20日付米紙ウォール・ストリート・ジャーナルで、米国での「炭素税」の導入を訴える広告を出した。トランプ氏が今月１日に温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を表明したが、企業は温暖化ガス削減と経済活動の両立が可能と訴えている。

　エクソンモービルのダレン・ウッズＣＥＯはトランプ政権に「炭素税」の必要性を訴えてきた＝ロイター

　炭素税は経済活動に伴い排出する温暖化ガスの量に応じ、企業などに税金を課する仕組み。排出量取引と並び、カーボンプライシング（炭素の価格付け）の有力な手段とされる。

　広告で炭素税の導入に賛同した企業は11社。ＧＭ、エクソンのほか、ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）、プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）、ペプシコといった消費財を扱う米企業が加わった。外資系からは英蘭ロイヤル・ダッチ・シェル、仏トタル、英ＢＰの石油メジャーや、英蘭ユニリーバ、仏電機大手シュナイダーエレクトリック、スペイン金融大手サンタンデール。気候変動に関する研究・提言をする民間団体クライメート・リーダーシップ・カウンシルの創設メンバーとして名を連ねた。

　広告では炭素税の導入について、「すべての米国人が収益に中立な立場で炭素税を支払う義務がある」と訴えている。具体的には、全米で炭素税による税収を米国民に「配当」として還元し、炭素税の「国境調整」を設ける。中国のような温暖化ガス排出量が多い国からの輸入品には税を課す。

　同カウンシルは、これまで設けられた様々な温暖化ガスの排出規制と比べ、より大規模な削減をめざすという。また「炭素配当」によって、全米で所得の低い方に属する70％が有利になると主張。炭素配当は環境、成長、雇用、競争力、ビジネス、そして安全保障にプラスになると訴えた。

　20日付のニューヨーク・タイムズ（電子版）は今回の広告に関連し、「生産された二酸化炭素（ＣＯ2）１トン当たり40ドルの税金を課すという案を提示する共和党員のグループを支持している」と伝える。今回の広告は、共和党内で温暖化ガス削減と経済活動の両立を求める勢力へのアピールを狙ったものとみられる。

　カーボンプライシングを巡っては、欧州連合（ＥＵ）が域内の排出量取引制度で先行した。中国も独自の排出量取引の導入を予定する。日本では経済産業省や経団連は慎重姿勢で、環境省は「世界的な潮流」として議論を進めるよう求めている。

　（加藤貴行、潟山美穂）

 〜関連エントリ〜　

　https://blogs.yahoo.co.jp/zaqwsx_29/34072975.html

 エクソンら石油会社は温暖化のことを40年前から知っていた

　https://blogs.yahoo.co.jp/zaqwsx_29/34876351.html

 Re.｢私はパリ市民ではなくピッツバーグ市民に選ばれた｡」

　https://blogs.yahoo.co.jp/zaqwsx_29/34298433.html

 地球温暖化の嘘は嘘だった？ なぜ懐疑論が広まったのか？

カテゴリ ： 《気候変動対策》 《化石燃料》 ***　　［温暖化懐疑論］

　　　　　　　

石炭時代は衰退へ､消費量が減少−世界はクリーンエネルギーに移行

https://about.bnef.com/new-energy-outlook/

New Energy Outlook 2017 _ Bloomberg New Energy Finance ＢＮＥＦ

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ16HKK_W7A610C1000000/
再生エネ、世界投資額800兆円強へ　石炭を駆逐
　日本経済新聞　2017/6/16 14:14

　エネルギー調査会社のブルームバーグ・ニューエナジー・ファイナンス（ＢＮＥＦ）は15日、2040年までのエネルギー見通しを発表した。太陽光・風力発電の発電コストが下がり、欧米では石炭火力を駆逐すると予測。中国やインドも再生可能エネルギーの普及に熱心で、40年までに世界全体で日本の国家予算の８年分に当たる800兆円強が再生エネに投じられると見通した。

◇太陽光のコスト、さらに66％下落

　ＢＮＥＦによると、現時点でドイツ、オーストラリア、米国、スペイン、イタリアの５カ国で太陽光は石炭火力と同水準のコストになった。今後の技術革新で、40年までに建設から運転終了までの生涯平均の発電コストは66％低下するという。また21年までに中国、インド、メキシコ、英国、ブラジルでも太陽光が石炭火力より安くなると予測した。

　割高な再生エネは過去の話になり投資のピッチも上がる。ＢＮＥＦは40年までに世界全体で発電部門には総額10.2兆ドル（約1132兆円）が投じられ、このうち72％（約815兆円）が風力と太陽光の２つに向かうと見込む。日本の国家予算は約100兆円で、８年分が世界の再生エネ投資に充てられる計算だ。

　けん引役はアジア。今後の発電部門全体の投資のうち中国が28％、インドが11％を占める。アジア太平洋は経済成長に伴い電力需要が増え、地球温暖化と大気汚染の対策のニーズもある。ＢＮＥＦはアジア太平洋の投資のうち、３分の１が太陽光、３分の１弱が風力を占める。また原子力は18％、石炭と天然ガスが10％という。

　ＢＮＥＦは毎年エネルギー見通しを公表するが、今回はトランプ米大統領が誕生して初めてになる。トランプ氏は国内の石炭産業を救済する方針を示している。だが、ＢＮＥＦは先進国を中心に脱石炭の流れは止まらないと指摘。「（石炭の）需要低迷、より安くなる再生エネ、それに石炭から天然ガスへの転換により、40年までに欧州は（現状から）87％、米国は45％減る」と見通した。世界最大の石炭消費国である中国では、石炭火力はしばらく増え続けるが26年にはピークを迎えるという。

◇40年再生エネ比率34％、メジャーは懐疑的

　世界の発電量に占める太陽光・風力をあわせた比率は足元で５％。ＢＮＥＦは40年に34％まで高まると見通した。各国で固定価格買い取りから入札への以降も始まる。コストが一段と下がり普及ペースが速まるという。

　トランプ氏のお膝元、米国でもこの傾向は同じだ。米エネルギー情報局（ＥＩＡ）によると、今年３月に米国の発電量に占める太陽光・風力あわせた比率が初めて10％に達した。16年通年は７％だった。再生エネは発電量が変動しやすいのが弱点とされるが、一時的に電力をためられる大規模な電池の技術開発も進む。ＢＮＥＦは再生エネと電池を組み合わせ、需要ピーク時の出力調整がしやすいガス火力と同じような働きができるとしている。

　世界の発電部門からの二酸化炭素（ＣＯ2）排出量は27年にピークを迎えるという。世界的に再生エネシフトが進むうえ、中国の石炭火力が減り始めるのが大きい。

　もっともＢＮＥＦが34％とした40年時点の再生エネ比率に対し、エネルギー業界では懐疑的な見方もある。メジャー（国際石油資本）最大手の米エクソンモービルは最新の40年までのエネルギー見通しで、水力を除く再生エネの40年時点の比率を11％としている。欧米石油大手の多くは、石炭から天然ガスへの転換が脱炭素の柱とみる。再生エネへ一気にシフトするより、再生エネとガスが両輪となるシナリオが多いためだ。

　（加藤貴行）

　（画像出典：Bloomberg）

カテゴリ ： 《再生エネ》 《化石燃料》 ***

　　　　

中国､米抜き再生エネ世界一 昨年逆転､石炭消費は６年で最低 ／ 温暖化対策で「いい子」ぶる中国の課題

World energy in 2016 _ BP Global

www.bp.com/en/global/corporate/bp-magazine/observations/statistical-review-world-energy-in-2016-ten-things-to-know.html

http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170615/mcb1706150500001-n1.htm
中国、米抜き再生エネ世界一　昨年逆転、石炭消費は６年で最低
　SankeiBiz　2017.6.15 06:04     プッシュ通知

画像 中国北西部の寧夏回族自治区に広がる太陽光と風力の発電施設（ＡＰ）

　世界のエネルギー消費大国である中国が、再生エネルギーへの転換を鮮明にしていることが英石油大手ＢＰのデータで裏付けられた。

　ＢＰが今月発表した最新の世界エネルギー統計によれば、２０１６年に中国の石炭消費量は過去６年で最低となり、再生エネルギーの生産量は米国を抜いて世界１位に躍り出た。中国の温室効果ガスの排出量も低下している。

　ＵＢＳグループのアナリスト、ジョバンニ・スタウノボ氏は「中国はエネルギー市場に多大な影響を及ぼす。石炭の消費からクリーンエネルギー源への脱皮が一つの目標だ」と指摘した。

　中国の人口は世界のおよそ５分の１を占め、中間層が拡大している。これは中国はこれまで以上にエネルギーを消費する一方で、消費パターンが変わりつつあることも示す。

　世界で最も大気汚染が進んだ複数の都市で改善に向けた取り組みが進み、石炭利用が抑制されている。加えて、有害物質の排出量がより少ないクリーンエネルギーへと資金が流れ込んでいる。また、重工業に比べてエネルギー消費量が少ないサービス産業への移行も進んでいる。

　ＢＰの統計によれば、１６年に中国の石炭消費量は前年から１．６％減少した（過去１１年間平均で年率３．７％増）。しかし、世界全体のおよそ半分を占める。中国政府の方針転換により、石炭の生産量も過去１０年平均で年率３．９％増から１６年は７．９％減少に転じた。

　昨年の世界の再生可能エネルギーの伸びの４０％を占めた中国は、米国を抜いて風力や水力などクリーンエネルギー分野で最大の生産者となった。

　一方、中国経済の減速は世界の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量に影響を及ぼしている。世界の排出量の伸びは１３年までの１０年間の平均で年率約２．５％増えていたのに対し、ＢＰの統計によると、１６年までの３年間は排出量の伸びは横ばいないしゼロが続いた。

　世界のＣＯ２排出量の伸びが縮小しているのは、もっぱら中国だ。ＢＰのチーフエコノミスト、スペンサー・デール氏によると、中国のＣＯ２排出量は１０年間に約７５％増えて以降、その後２年間は減少に転じている。

　（ブルームバーグ　Ｒａｋｔｅｅｍ　Ｋａｔａｋｅｙ）

http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/224217/061200135/

温暖化対策で「いい子」ぶる中国の課題 ：日経ビジネスオンライン/The Economist 2017年6月14日 

　世界のリーダー目指すなら土壌汚染など国内問題にも取り組め

　　　　

米なきパリ協定後の世界で「大気中の二酸化炭素を売る」スタートアップを､スイスに訪ねる

http://www.climeworks.com/

Climeworks – Capturing CO2 from Air

http://wired.jp/2017/06/14/climeworks/
米なきパリ協定後の世界で「大気中の二酸化炭素を売る」スタｰトアップを､スイスに訪ねる
　WIRED.jp　2017.06.14

トランプ米大統領の「パリ協定」からの離脱宣言が注目されるなか、喫緊の地球温暖化対策に対し、あるソリューションが提案されている。チューリッヒ工科大学の同級生2人が始めたスタートアップは、二酸化炭素を大気中から回収しそれを「販売」するのだという。

TEXT BY SHOGO HAGIWARA

アルプス山脈の美しい山々を見渡す風光明媚なチューリッヒ郊外に、一風変わった建物がそびえ立っている。

巨大なエアコン室外機を並べたような外観をもつこの施設、実は大気中から二酸化炭素（CO2）を直接吸収し、商業用に純化・販売することを可能にした画期的マシンだ。去る5月31日にオペレーションがスタートし、記念すべき最初の“出荷”に向けて日夜操業を続けている。


  PHOTOGRAPH COURTESY OF CLIMEWORKS / JULIA DUNLOP

つい先日、ドナルド・トランプ米大統領が脱退の意向を明らかにした地球温暖化対策のパリ協定だが、多くの識者が、産業革命以前からの気温上昇を2℃以内に抑えるというターゲット達成を憂慮するなか、このCO2吸収マシンが形勢逆転の最右翼として大きな期待を集めている。

開発したのは、ノーベル賞受賞者を数多く排出する名門校、チューリッヒ工科大学（ETHZ）の同級生である、クリストフ・ゲバルドとヤン・ヴルツバッカーが立ち上げたテック系スタートアップ、Climeworks。ファンを搭載したコンテナ状のボックスで大気を吸引し、内部に設置した特殊フィルターでCO2を吸着する技術を開発した。

http://wired.jp/wp-content/uploads/2017/06/170611-03-Gebald-Wurzbacher-Front-Vertical-Copyright-Climeworks-Photo-by-Julia-Dunlop-683x1024.jpg  クリストフ・ゲバルドとヤン・ヴルツバッカー。2人はETHZの同級生だった。PHOTOGRAPH COURTESY OF CLIMEWORKS / JULIA DUNLOP

フィルター容量がいっぱいになった段階で、今度はフィルターごと摂氏100℃まで一気に加熱し、そこから純化したCO2を抽出して商品として販売するビジネスモデルをつくりあげた。このプロセスで“製品化”されたCO2は、農家や炭酸飲料を製造するドリンクメーカーなどに販売される予定だ。実際、最初の顧客はトマトとキュウリを育てる農家で、CO2濃度の高い状態で育てる野菜は成長が早いというのが契約締結の理由だという。

「このマシンの利点は、CO2の吸引と加熱・商品化のプロセスを半永久的に継続できることです。各コンテナはモジュール化されていて、設置に必要な台数も自由に選べます。クライアントのビジネスの拡大ペースと合わせてモジュールの増加もできるので、スケーラビリティも十分備えています。また吸引と、加熱・商品化を行うマシンのサイクルをコントロールできるので、クライアントにとって最も効率的なCO2の商品化が可能なのです」と『Fast Company』のインタヴューに答える、ヴルツバッカー。彼は、次のように続ける。

「（パリ協定のターゲット達成のため）年間100億トンのCO2を処理する必要があるのならば、いますぐにでもマシンの設置を始める必要があります。我が社は、2〜3年のうちに十分な利益を生む市場を開拓する自信があります」

http://wired.jp/wp-content/uploads/2017/06/170611-15-Greenhouse-Meier-Climeworks-Plant-Background-Copyright-Climeworks-Photo-by-Julia-Dunlop-1024x682.jpg  生成したCO2は栽培農家などに“販売”される。PHOTOGRAPH COURTESY OF CLIMEWORKS / JULIA DUNLOP

このCO2吸引マシン1台を稼働するのに匹敵するCO2排出量（＝カーボンフットプリント）は樹木1本あたりと同等ながら、CO2の処理量は大きく異なる。つまり植樹は続けながらこのマシンを積極的に導入し地球を温暖化から救うというシナリオが、現実味を帯びてくるのだ。

「吸引マシン1台で1年あたり50トンものCO2を処理できます。樹木1本で（吸収できるCO2量）は50kgがせいぜいなので、その効果は1,000倍以上です。わたしたちが置かれている現在の危機的な状況を鑑みると、このマシン導入への需要は今後高まっていくと信じています」と、ヴルツバッカーは語っている。

　#Climate Change #ETHZ #Paris Agreement #Real World #Startup

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