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燃費ヲタ・エネヲタ・メカヲタのエコ者が綴る、クルマと環境問題についての 『自分用スクラップブック』

温暖化 自然

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地球温暖化の問題は、大気の均衡が破壊されつつあることを意味しているが、全ての人々が疑いもなく、その事実を認めるようになるまで放置しておくと、取り返しのつかない面をもっている。 温室効果ガスの大気中での蓄積は、いわば非可逆的であり、地球を使って実験ができるという性質のものではない。
  〜 宇沢弘文 「地球温暖化の経済学」より 〜

「もうカナリアは死んでしまった。炭坑から逃げ出すときだ。」
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http://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2017/11/20171108_01.html
日本の南海上を通る猛烈な台風は地球温暖化で増えることが、初めて明らかに
 SciencePortal 2017年11月8日

自分の来し方を振り返り、ちょっとしたきっかけで、すこし違った人生になっていたかもしれないと思ったことはないだろうか。この環境で育ったのだから大筋では変わらないとしても、今の私の人生は、数あったはずの可能性から選ばれた選択肢のひとつ――。地球の気候にも、じつはこれと似た性質がある。大枠としては同じでも、ちょっとしたきっかけで、気候は微妙にずれる可能性を持っている。

地球の気候を決めるおおもとは、外界との間で出入りするエネルギーだ。太陽のエネルギーで温められ、地面の温度や気温に応じた強さのエネルギーが宇宙に放射される。大気中の温室効果ガスの量なども重要だ。これらが決まれば、地球の気候は決まる。

だが、決まるといっても、それは「だいたい」決まるだけだ。エネルギーなどの条件が完全に同じでも、地球の気候は一通りには決まらない。大気の中で偶然に起きたちょっとした出来事がその先の状態を大きく左右し、その結果として、実現の可能性があった数ある選択肢からひとつが選ばれて、それが現実の気候になる。だから、太陽から来るエネルギーは変わらないのに、冷夏の次に猛暑の夏が来ることもあれば、これから話題にする「台風」も、多い年もあれば少ない年もある。気候とは、本来そういうものなのだ。

気候を左右する偶然の出来事は、当たり前だが予測できない。将来の気候を知るには、「気候モデル」と呼ばれる数式の集まりをコンピューターで計算するのだが、偶然の出来事は想定しようがないので、計算には入れられない。また、気候の計算では、わずかな誤差が結果を大きく変えてしまうこともある。それに、開発者が違う気候モデルは、それぞれ特有のクセを持っている。それなら将来の気候を正確に予測することは無理なのかといえば、そうでもない。「アンサンブル予報」という手がある。

気象研究所の吉田康平(よしだ こうへい)研究官らの研究グループは、二酸化炭素の排出抑制を怠って今世紀末に平均気温が今より3度くらい上がった場合、日本の南海上を通る猛烈な台風が増えるという研究結果を発表した。アンサンブル予報の手法を使った研究だ。地球温暖化が台風に与える影響を海域ごとに明らかにしたのは、世界で初めてだという。

アンサンブルというのは、もともと、たとえばバイオリンやビオラ、チェロなどの奏者で構成された合奏団のように、似通った性質を持つメンバーによる集団のことだ。気候の予測で使うアンサンブルは、気候モデルを使って同じ条件で将来の気候を計算した結果の集まりだ。おおよそは同じだが細部が微妙に違う予測結果が集まっている。

吉田さんらが使ったのは、今世紀末にあたる2090年前後の気候を予測した計算結果を90通り集めたアンサンブル。気候の計算には、気象研究所が開発したモデルを使ったが、他のモデルで計算した6種類の異なる海面水温を利用して気候モデルのクセを緩和したほか、小さな誤差をわざと入れ、実現可能性のある気候の選択肢も増やしておいた。同じ時期を対象にこれだけたくさんの計算結果を集めておけば、猛烈な台風のようにまれにしか起きない現象も含まれているので、現在との比較ができる。この計算結果の中に現れた台風を、現在の気候を再現した場合の台風と比べた。

台風やハリケーンは、水温が高い海の上で生まれた熱帯低気圧が発達したものだ。吉田さんらの研究の結果、世界全体の熱帯低気圧の発生数は、今世紀末には現在に比べて3割減ることがわかった。地球温暖化が進むと、熱帯低気圧の発生に必要な上昇気流が生まれにくくなることなどが原因と考えられるという。

また、最大風速が秒速59メートル以上になる猛烈な台風(ハリケーンなども含む)の数も、1割あまり減る予想となった。ただし、日本の南海上からハワイ、メキシコの西海岸にいたる太平洋の帯状海域は別で、この海域を通過する猛烈な台風は増える傾向にあった。増加傾向が大きかった日本の南海上は、北上して日本に近づく台風が通ってくる海域だ。

海域ごとにこのような変化を検出できたことが、吉田さんらの研究のポイントで、2014年にまとまった「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の第5次評価報告書では、データ不足で不明とされていた。

IPCCの報告書では、猛烈な台風は全体としてはやや増えるとされていたので、吉田さんらの結果と食い違っている。吉田さんによると、IPCCの想定と温暖化の条件がすこし違うことなどが、その理由として考えられるという。このほか、台風の最大風速は1割近く増し、中心から200キロメートル以内の雨量は3割近く増加するという結果になった。地球温暖化で台風がより強く、雨も多くなるというこの傾向は、IPCCの報告書でも指摘されていた。


図 猛烈な台風やハリケーンなどが通過する頻度の変化。現在に比べて増える幅が大きいほど赤みが強く、逆に青、紫と通過頻度が少なくなる。日本の南海上からメキシコにいたる太平洋上の帯状海域で増加している。(吉田さんら研究グループ提供)



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カテゴリ : 《気候変動の影響》 ***

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https://this.kiji.is/300592315809793121
先進国の温暖化削減目標、不公平 NGO報告書「歴史的責任」分析
 共同通信 47NEWS 2017/11/7 ボン共同

 過去に排出した温室効果ガスが地球温暖化に与えた影響を考慮すると、先進国が掲げた削減目標は低すぎ、公平性を欠くとした報告書を環境NGOなど約130団体でつくるグループが7日、公表した。

 パリ協定は、各国の対策を検証して目標を改善する仕組みがある。グループは、産業革命以降、大量の化石燃料を使ってきた先進国には重い「歴史的責任」があると分析。

 米国は、30年に国民1人当たり二酸化炭素換算で36トン減らさなければならないが、今の目標を達成するだけなら削減量は6トン。日本は20トン、EUは14トン削減すべきだが、目標はそれぞれ2トン、3トンにとどまる。 



https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23132070W7A101C1CR0000/
温暖化ガス、49カ国で減少 世界全体は2030年前後か
 日本経済新聞 2017/11/6 

 温暖化ガスの排出量が2010年までに減少に転じた国は49カ国で、30年までに日本、中国などを含め57カ国となるとの調査結果を米国の環境シンクタンク、世界資源研究所(WRI)が6日までにまとめた。30年前後に世界全体の排出量が減少に向かうとみられるが、パリ協定が目指す地球温暖化の深刻な被害回避には遅すぎると分析している。

 WRIは「減少に向かう時期をできるだけ早くし、その後も大幅に減らす必要がある」と指摘。ドイツで6日に始まる気候変動枠組み条約締約国会議でも、対策強化を求める声が強まりそうだ。

 20年に始まるパリ協定は、深刻な被害を避けるため産業革命以来の気温上昇を「2度より十分小さくし、1.5度にするよう努力する」との目標を掲げる。

 WRIによると、1990年までに排出量がピークを迎えた国の数はドイツやノルウェー、東欧諸国など19だったが、2010年には米国や欧州諸国を中心に49に増えた。

 30年までには日本、中国、韓国、メキシコなどが減少に向かうと推定され、国の数は57に増加。ピークを迎えた国の総排出量は世界全体の60%になるとみられる。

 パリ協定の目標を達成するには、世界全体の排出量を20年に減少に転じさせ、40年ごろにゼロにする必要がある。ピークの時期が25年に遅れると、より急速な排出削減が求められ、35年ごろにはゼロにしなければならないという。〔共同〕




カテゴリ : 《気候変動対策》 ***

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http://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2017/11/20171107_02.html
パリ協定での実施ルールを協議 COP23開幕
 SciencePortal 2017年11月7日

 地球温暖化防止対策を議論する「気候変動枠組み条約第23回締約国会議(COP23)」が6日、ドイツ・ボンで開幕した。対策の新しい枠組み「パリ協定」が2020年から実質的に効力を発揮する。今回会議は20年に向け、実施ルールを話し合うのが目的。6月にトランプ米大統領がパリ協定の離脱を表明した後、初の重要会議で、温室効果ガス排出量が世界2位の米国抜きでどこまで実行力のある実施ルールづくりができるかが議論の焦点になっている。

 COP23事務局などによると、会議初日の6日は、海面上昇により温暖化の深刻な影響を受ける可能性が高い島しょ国・フィジーのバイニマラマ首相が議長に選ばれた。同首相は「気候変動によるハリケーンや森林火災、干ばつや洪水などが人間に脅威を与えており、今や時間の余裕はない」と強調。同条約のエスピノサ事務局長は「リスクを示す温度計が上昇している。各国の人々が(自然災害で)傷ついている」などと述べ、各国に速やかな対策強化を訴えた。

 米国は条約そのものには引き続き加盟しているため今回会議に参加している。会議で米国がどのような主張をするか注目されている。17日までの会議期間中にパリ協定の締約国会合も同時に開催される。

 パリ協定は、先進国だけが温室効果ガスの削減義務を負った京都議定書と違い、批准各国が自主的に温室効果ガスの削減目標を掲げている。このため各国で異なる排出抑制の具体策や取り組み状況をどのように公平、公正に検証するかが最重要事項で、実施ルールの内容が協定の実効性を左右するとされる。




http://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2017/11/20171107_01.html
17年も気温、歴史的高温続く、とWMO パリ協定の目標の半分以上温暖化進行
 SciencePortal 2017年11月7日

 世界気象機関(WMO)が6日、2017年の世界の平均気温は、観測史上高い順で上位3位以内に入る可能性が高い、と発表した。データは9月までのもので、10〜12月の数値次第で最高値だった昨年に次ぐ2位か、15年に次ぐ3位になり、いずれにせよ世界は歴史的な高温傾向が続いているという。6日からドイツ・ボンで始まった気候変動枠組み条約第23回締約国会議(COP23)に合わせてWMOが地球温暖化傾向に警鐘を鳴らした。

 WMOは今年1〜9月まで世界の平均気温のデータを分析した。その結果、平均気温は14.8度で、産業革命前と比べて気温上昇は1.1度に及んでいることが分かったという。

 パリ協定は、地球温暖化の深刻な被害を避けることを目的とし、今世紀後半に温室効果ガスの排出を実質ゼロにし、産業革命前からの気温上昇を2度未満、できれば1.5度に抑えることを目指している。今回の発表データは既に目標の半分以上温暖化が進行してしまったことを示している。





カテゴリ : 《気候変動対策》 《気候変動解析》 ***

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Climate Science Special Report 2017 - U.S. Global Change Research Program

http://www.afpbb.com/articles/-/3149271
「気候変動の原因は人間の活動」、トランプ政権が科学報告書を承認
 AFPBB News 2017年11月4日 発信地:ワシントンD.C./米国

米政府は3日、気候変動は人間の活動によって引き起こされている可能性が「極めて高く」、炭素排出量を大幅に削減しなければさらに悪化するとの科学報告書を公表した。

 連邦法に従って作成されたこの報告書の結論は、地球温暖化は中国のでっち上げだと言い張るドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領の立場とはまったく相容れないものだが、ホワイトハウス(White House)は報告書を承認した。

 この気候科学特別報告書(Climate Science Special Report)は「人間の活動、特に温室効果ガスの排出が、20世紀半ばから観測されている温暖化の主要因である可能性が極めて高い」と指摘し「これに代わる説得力のある説明はない」と述べている。

 報告書は米航空宇宙局(NASA)やエネルギー省などの米政府機関の支援を受けて、米海洋大気局(NOAA)が編さん。政府機関、大学、民間の50人以上の研究者が共著者になっている。

 炭素排出量を大幅に削減しなければ、今世紀末までに世界の年平均気温は産業革命前より5度以上高くなる恐れがある報告書は指摘している。

 海水面は「これからの15年間で数インチ」、「今世紀末までに1〜4フィート」(30〜120センチメートル程度)上昇するとみられ、世界の海水面が「2100年までに8フィート」(240センチメートル程度)上昇する可能性も排除できないという。

 報告書の結論は気候科学者にとって意外なものではなく、一般の米国人も既に以前より激しい豪雨、沿岸部での洪水、干ばつ、これまでになく頻発する熱波や森林火災、雪解けの早まりなどを通じて気候変動の影響を感じている。

 トランプ政権は地球温暖化で化石燃料が果たしている役割を繰り返し否定または軽視してきた。しかしNOAAは、同報告書の公開をホワイトハウスが認めたと発表した。NOAAによると報告書は政策を提言するものではないが、気候関連のリスク評価と政策決定のための情報提供の基礎になるとしている。

 (c)AFP/Jean-Louis SANTINI, with Kerry SHERIDAN in Miami



 U.S. Global Change Research Program の構成組織
 上段左から 農務省 商務省 国防総省 エネルギー省 保健福祉省 内務省
下段左から 国務省 運輸省 環境保護庁 NASA 国立科学財団 スミソニアン協会 国際開発庁 


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カテゴリ : 《気候変動対策》 国際《政策》 ***

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https://www.kankyo-business.jp/news/015648.php
強力な台風、増加の原因は地球温暖化か 東大などスパコン「京」で解析
 環境ビジネスオンライン 2017年9月19日掲載


 地球温暖化に伴う台風の発生数、強い台風の発生数、台風に伴う降水の変化

海洋研究開発機構(JAMSTEC/神奈川県横須賀市)ビッグデータ活用予測プロジェクトチームと、東京大学大気海洋研究所(AORI/千葉県柏市)は9月14日、共同で地球全域の雲の生成・消滅を詳細に計算できる全球雲システム解像大気モデル「NICAM」と、スーパーコンピュータ「京」を使用し、地球温暖化が台風の活動や構造に及ぼす影響について解析し、発表した。

同研究成果の概要は下記の通り。

NICAMを用いた現在気候と将来気候シミュレーションを比較した結果、地球全体で平均した台風の発生数は22.7%減少し、強い台風の発生数は6.6%増加、台風に伴う降水量は11.8%増加した。これらの結果は、先行研究ですでに示された将来変化と同じ傾向だった。
台風の強風域の半径を比較すると、同じ強度(中心気圧)の台風では、地球温暖化時に強風域の範囲が10.9%拡大することがわかった。また、このような風速分布の変化は、台風の特徴的な雲(壁雲)の雲頂高度が高くなることに関連していることがわかった。
これまでの先行研究では、将来の台風活動の度合を予測する手段として有効な全球大気数値モデル(全球モデル)を用いたシミュレーションにより、台風の将来予測については今回と同様の結果が得られているが、この全球モデルは水平解像度が低いため、雲のシミュレーションにおける仮定が不完全で、将来予測が不確実であった。

また、これまでの研究では地球全体として台風の大きさがどのように変化するかについては、あまり調べられていなかった。

そこで同研究では、水平解像度14kmのNICAMを、スーパーコンピュータ「京」で実行。シミュレーションを行い、地球温暖化による台風活動の変化を調査した。実施された気候シミュレーションは、現在気候(1979年から2008年)と、21世紀末を対象とした将来気候(2075年から2104年)の、のべ60年間分におよぶ。

また、これまでの研究手法では議論が難しかった台風の大きさの変化と、そのメカニズムについても検証した。その結果、台風の大きさ(構造)は、台風の強度と密接に関係していることがわかった。台風の微細な構造を表現するには、NICAMの現在の水平解像度(14km)はまだ十分とはいえず、全球モデルのさらなる精緻化が課題だと考えている。

台風の将来変化や気候システムの将来予測の確実性を高め、地球温暖化時の台風活動の変化の理解をさらに発展させるには、これまで以上に膨大な計算量が必要となる。

同研究チームは、現在計画されている次世代のスーパーコンピュータであるポスト「京」(「京」の100倍のアプリケーション実効性能が目標。2021年から2022年頃の完成を目指す)の完成に期待を寄せる。同時に、この計算機アーキテクチャに合わせ、全球モデルが効率的に稼働できるような技術開発も必要であるとしている。

なお、同研究は、文部科学省による「ポスト『京』重点課題4」の「観測ビッグデータを活用した気象と地球環境の予測の高度化」、「HPCI戦略プログラム分野3」の「防災・減災に資する地球変動予測」の研究課題である「全球雲解像モデルによる延長予測可能性の研究」、「地球規模の気候・環境変動予測に関する研究」、「統合的気候モデル高度化研究プログラム」の一環として実施された。

同研究を実施したのは、JAMSTECビッグデータ活用予測プロジェクトチームの山田 洋平 ポストドクトラル研究員、小玉 知央 研究員と、AORIの佐藤 正樹 教授らの共同研究チーム。

また同研究成果は、米国気象学会のサイトの「JOURNALS ONLINE」に9月14日付けで掲載された。(タイトル:Response of tropical cyclone activity and structure to global warming in a high-resolution global nonhydrostatic model)。





カテゴリ : 《気候変動の影響》 《気候変動解析》 ***

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平山 滋
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