|
以下も引用の続きである。要点は以下である。
日本医師会が、いかにして「日本の医療体制を乗っ取ったのかである。
＜戦争末期の１９４５年、６００代にまで激減した病院数は、１９５０年代わずか１０年で戦前並みの４０００前後まで回復、１９６０年代には６０００を突破、１９８０年代から現在まではほぼ９０００代で推移していく。
戦前の病院は、基本的に半数以上が公営の病院で、その多くの公営病院は結核や赤痢などの隔離病棟だった。一般向け外来診療型は少なかった。公営病院の数は戦後も大体同じなので、一気に民間の病院が増えたことがわかる＞
＜特に顕著なのが、「町医者」の診療所であろう。戦前には３万前後だったのが、戦後は倍々ゲームで増え続けて、現在では３倍相当の１０万前後をキープしている＞
＜西洋医の数も明治維新後、２万人からスタートして、太平洋戦争直前、医師数急増政策で６万５千人まで拡大する・・・それが戦後６０年間で２７万人（２００４年）まで急増する＞
＜敗戦後の１９４７年、ＧＨＱによって解体再編されて新生した日本医師会の目的は、戦後日本を徹底的に欧米型医療へ改変することだった。・・・先ず１９５４年に導入された医師優遇制度は、医者（開業医）の全収入の７割を経費と認め、課税対象は残り３割だけでいいというもの＞
＜武見太郎は１９５７年から１３期２５年、医師会会長を務める。戦前から東京銀座の一等地で開業し、多くの有力政治家たちの主治医を務めていた。吉田茂のその一人である。戦時中は理化学研究所の仁科研で、放射能による人体への影響を研究していた。・・・１９６１年、日本医師会は全面ストライキを武器に、国民皆保険の導入に成功する。ここで重要なのは、保険対象医療を「西洋医学」に限定させることにあった。庶民の間に広く普及していた鍼灸院や按摩院、整体接骨院は適用外にしたのである＞
＜その一方で、医師会は、病院経営を日本で最も儲かる「商売」へと進化させていく。「薬価差益」である。それが１９７１年の医師会主導による全面ストライキなのだ。・・・薬価差益は医師が自由に使えるアングラマネーである。政治家への献金が必要となれば、医薬品メイカーに「薬価」の引き下げを要求すれば、簡単に集めることができた。選挙のたびに膨大な実弾が飛び交うのだ。医師会に立候補者が殺到するのも当然であろう＞
＜問題は、集団接種による肝炎ウイルス感染の多くが、不必要な予防接種で起こった、いや、不必要どころか、医者の金儲けのために引き起こされた可能性が高いのだ＞
＜１９７７年から７８年にかけ、ソ連型と呼ばれたインフルエンザワクチンが大流行した。そこで医師会はインフルエンザワクチンの予防接種の義務化に乗り出し、一台キャンペーンを行った。・・・開業医にとって予防接種は、さほど旨味のある商売ではなかった。・・・最高の予防接種とは、毎年確実にできる学校などの集団相手のもの。
任意で保険対象外、そして、ここが重要なのだが、ワクチンの効果がなく、感染してきちんと病院に来ること、この４点が揃うこと、これがインフルエンザワクチンの予防接種なのだ＞
＜インフルエンザは毎年変異するので、毎年新規にワクチンが製造される。しかもワクチンは基本的に効果がなく、よくて１０％だ。この１０％とは、ウイルスの力を１０％だけ弱めるというもので、感染力が通常の９０％レベルに、病状が９０％レベルに軽減されるだけ。ほとんど誤差の範囲内でしかない。ゆえに感染すれば病院に来てくれて、大量の医薬品を消費し、なおかつ他の来院者に感染させてくれる。最高の患者となってくれるわけだ。もちろん患者にすれば最悪だろう。強力な解熱剤で本来ならば高熱で殺菌されるべきウイルスを体内に残すというもの＞
フルフォードの言い方は意地悪いといえば意地悪いが、こういった見解も必要であろう。政治経済といった多くの社会動態には二面性多面的な要因が働いている。インフルエンザや病気に対処する場合にもやみくもに医者にかかることを含めて、よく検討すべきことが多いと考えざるを得ない。
|
コメント（0）
