禅膳はぜんぜん。

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ベンジャミン・フルフォード（２９）

著者のベンジャミン・フルフォードは最後に、ナース・プラクティショナー制度の導入を提唱する。

＜医師会の反対は強固であるが、看護師やアシスタント・ドクターを活用すれば、医者不足は解消するし、医療費は低減するし、患者へのサービスも向上するであろう＞と。

もう一点の指摘は、＜ケシ、アヘン、モルヒネ、ヘロインは一連の生成過程での成分構造の違いがあり、ひとくくりで麻薬として禁止されている。ヘロインの脂溶性と違って、アヘンは水溶性で脳関門のところで堰き止められることから、一定量以上は脳に取り込まれない。いくら吸ってもさほど危険はない。

アヘンも大麻も、植物が造りだしているアルカロイドであり、植物はこのアルカロイドを分泌して虫や動物に食べられることを防御する免疫システムとして利用する。動物もこのアルカロイドを摂取して、菌やウイルスに対抗してきた。このアルカロイドという毒が体内に入ってくるとエマージェンシーということで、免疫システムのスイッチがはいって、免疫効果が高まる。哺乳類も二億年間の進化の過程で、このアルカロイドを利用してきた。この間、このアルカロイドは自由に利用されて来た＞と。


だが、今やその自由な利用が禁止されている。脱法ハーブの問題も含めて、地球規模での医薬品企業の活動枠内で、どんな仕組みの下に、禁止か自由かを含めて多くのことをもう一度考えてみるべきであろうし、何よりも専門家の真摯な解説と見解を望みたいが。

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ベンジャミン・フルフォード（２８）

引用の続きである。

＜ワクチン・ビジネスだけではない。日本医師会が次なる「金儲け」として仕掛けたのが、「健康診断」だった。１９７２年、あのストライキの翌年、労働安全衛生法がさりげなく改正される。企業や団体、市町村などの自治体で、健康診断が義務化されたのだ。この健康診断で、日本人の健康は脅かされることになる。医療被曝である＞

＜国民一人当たりの平均医療被曝量は年間４ミリシーベルトにのぼる。これに自然被爆分を加えて５．５ミリシーベルトだ。国が定めた安全基準６．５ミリシーベルトより低いといって安心はできない＞

＜例えば、フランスとチェコスロバキアの医療チームが行なった調査では、中年男性、愛煙家６千人ほどを対象に、年２回のレントゲン撮影検査を３年連続で受けるグループと、もう一方は検診を受けない、レントゲン撮影をしないグループに分けて調査を行った。本来の調査目的は、肺がんの早期発見率に違いが出るかどうかを比較するためであったが、思わぬ結果に愕然とする。調査実施から３年後、追跡調査したところ、レントゲン撮影を受けたグループでは３４１名が死亡、受けなかったグループの死亡数１９１名より、５０名も多かった。＞

＜日本ではもっと深刻である。日本ではレントゲン撮影は「間接撮影」で、ヨーロッパでの「直接撮影」よりはるかに強力なエックス線を照射する。約１０〜２０倍強い放射をする。・・・健康診断の間接撮影でちょっと怪しいとなったら、再検査は病院の直接撮影で行う。・・・こうして日本人は、健康診断という糞にも役に立たない無意味な検査で、世界一、医療被曝を受けてしまっている＞

＜厚生労働省が発表している「部位別がん死亡率推移」では、１９７０年代、特に１９７５年以降、特に男性の肺がん、肝臓がん、すい臓がんが急上昇している。胸部を中心に癌が急増している。健康診断が義務化されたのは１９７２年からであり、偶然で済ませる訳にはいくまい＞


ベンジャミン・フルフォードが言うには、武見太郎は戦前、放射線による人体への影響について研究していた経歴から言って、健康診断におけるレントゲン撮影のことは彼なりに深慮謀計するところがあったであろうと。その武見太郎本人は、１９８３年に胃がんで亡くなっているが、生前決して西洋医薬は口にせず、漢方薬しか飲まず、健康診断はどんなに勧められても全体に受けなかったという。

われわれも、よくよく考え、よくよく医療や医薬に関しても勉強するべきであろう。主体的に生きること、主体的に暮らすことだ。

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ベンジャミン・フルフォード（２７）

以下も引用の続きである。要点は以下である。

日本医師会が、いかにして「日本の医療体制を乗っ取ったのかである。

＜戦争末期の１９４５年、６００代にまで激減した病院数は、１９５０年代わずか１０年で戦前並みの４０００前後まで回復、１９６０年代には６０００を突破、１９８０年代から現在まではほぼ９０００代で推移していく。
戦前の病院は、基本的に半数以上が公営の病院で、その多くの公営病院は結核や赤痢などの隔離病棟だった。一般向け外来診療型は少なかった。公営病院の数は戦後も大体同じなので、一気に民間の病院が増えたことがわかる＞

＜特に顕著なのが、「町医者」の診療所であろう。戦前には３万前後だったのが、戦後は倍々ゲームで増え続けて、現在では３倍相当の１０万前後をキープしている＞

＜西洋医の数も明治維新後、２万人からスタートして、太平洋戦争直前、医師数急増政策で６万５千人まで拡大する・・・それが戦後６０年間で２７万人（２００４年）まで急増する＞

＜敗戦後の１９４７年、ＧＨＱによって解体再編されて新生した日本医師会の目的は、戦後日本を徹底的に欧米型医療へ改変することだった。・・・先ず１９５４年に導入された医師優遇制度は、医者（開業医）の全収入の７割を経費と認め、課税対象は残り３割だけでいいというもの＞

＜武見太郎は１９５７年から１３期２５年、医師会会長を務める。戦前から東京銀座の一等地で開業し、多くの有力政治家たちの主治医を務めていた。吉田茂のその一人である。戦時中は理化学研究所の仁科研で、放射能による人体への影響を研究していた。・・・１９６１年、日本医師会は全面ストライキを武器に、国民皆保険の導入に成功する。ここで重要なのは、保険対象医療を「西洋医学」に限定させることにあった。庶民の間に広く普及していた鍼灸院や按摩院、整体接骨院は適用外にしたのである＞

＜その一方で、医師会は、病院経営を日本で最も儲かる「商売」へと進化させていく。「薬価差益」である。それが１９７１年の医師会主導による全面ストライキなのだ。・・・薬価差益は医師が自由に使えるアングラマネーである。政治家への献金が必要となれば、医薬品メイカーに「薬価」の引き下げを要求すれば、簡単に集めることができた。選挙のたびに膨大な実弾が飛び交うのだ。医師会に立候補者が殺到するのも当然であろう＞

＜問題は、集団接種による肝炎ウイルス感染の多くが、不必要な予防接種で起こった、いや、不必要どころか、医者の金儲けのために引き起こされた可能性が高いのだ＞


＜１９７７年から７８年にかけ、ソ連型と呼ばれたインフルエンザワクチンが大流行した。そこで医師会はインフルエンザワクチンの予防接種の義務化に乗り出し、一台キャンペーンを行った。・・・開業医にとって予防接種は、さほど旨味のある商売ではなかった。・・・最高の予防接種とは、毎年確実にできる学校などの集団相手のもの。
任意で保険対象外、そして、ここが重要なのだが、ワクチンの効果がなく、感染してきちんと病院に来ること、この４点が揃うこと、これがインフルエンザワクチンの予防接種なのだ＞

＜インフルエンザは毎年変異するので、毎年新規にワクチンが製造される。しかもワクチンは基本的に効果がなく、よくて１０％だ。この１０％とは、ウイルスの力を１０％だけ弱めるというもので、感染力が通常の９０％レベルに、病状が９０％レベルに軽減されるだけ。ほとんど誤差の範囲内でしかない。ゆえに感染すれば病院に来てくれて、大量の医薬品を消費し、なおかつ他の来院者に感染させてくれる。最高の患者となってくれるわけだ。もちろん患者にすれば最悪だろう。強力な解熱剤で本来ならば高熱で殺菌されるべきウイルスを体内に残すというもの＞


フルフォードの言い方は意地悪いといえば意地悪いが、こういった見解も必要であろう。政治経済といった多くの社会動態には二面性多面的な要因が働いている。インフルエンザや病気に対処する場合にもやみくもに医者にかかることを含めて、よく検討すべきことが多いと考えざるを得ない。

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ベジンャミン・フルフォード（２６）

四冊目は、ベンジャミン・フルフォード（著）、「人殺し医療」、ＫＫベストセラーズ、２０１３＞からである。以下は引用と簡単なコメントである。

＜アメリカの医薬品メイカーが躍進してきたのは新薬の開発スピードにある。世界のライバル企業に比べ、アメリカ企業は「治験」のスピードが圧倒的に速いのだ。アメリカでは新薬開発の臨床試験に協力する人が非常に多く、あっという間にデータが揃って、ＦＤＡの認可を受けて、いち早く世界で販売を開始する。この開発スピードを支えているのが、そう、４６００万人の無保険者たちなのだ＞

＜構造は簡単だ。４６００万人にのぼる無保険状態の人が病気やけがをした場合、当たり前だが、普通の病因では治療拒否を受けるし、治療の料金はバカ高い。なにせ医者の「言い値」なのだ＞

＜マイケル・ムーアがアメリカの医療制度を痛烈に批判した映画「シッコ」で、不当逮捕に拷問など人道を無視した悪名高いグアンタナモ捕虜収容所を、「怪我をした捕虜を無料で治療するなんて、アメリカ本土より人道的だ」と皮肉っていたが、無保険者からすれば皮肉どころか本音といっていい＞

＜そこまで追い詰められているから「治験」が効いてくる。治験とは、医薬品開発、新しい医療器具の実験、さらに新しい治療法を考案した医師の研究に協力することだ。・・・ちゃんとした病院で治療して、医療費をタダにして、内容によっては「協力謝礼」を支払ってやる。そう、病気で苦しんでいる人に「悪魔のささやき」をするわけだ。はっきり言えば「人体実験」である＞

＜臨床試験と聞けば、これまでになかった未知の新薬を使って効果があるかどうかを試しているように思う人も多いだろう。しかし、現実は残酷だ。フェイズ１、フェイズ２の臨床実験は「治療」が目的ではない。単に「薬の使い方」のマニュアルをつくっているだけだ＞

＜人間を使って効果があるかどうかは建前にすぎない。フェイズ１の治験目的は、薬量の適性値を知ること。わかり易く言えば、どのくらいの薬を使うと「危険」なのか、患者の体を使って試すのである。最初は少量から始めて、どんどん投与量を増やし、「致死量」と「副作用で廃人になる量」とを確認するのがフェイズ１なのである＞

＜フェイズ１で使用薬量の目安、基準が判れば、次は実用化を想定した使用方法のマニュアル化に取り組む。治験者の数を大量に増やし、体重差、性差、年齢差、人種差、病状の度合いの差など、あらゆるケースを想定しながら、その差による使用量を確認していく。これがフェイズ２なのだ。どこまでが「ヤバいか」、何をすれば「マズいか」、なにが危険信号なのか、ケースバイケースで把握するために医師たちは「危険」な領域にチャレンジする＞

＜ヤバいかな、あ、まだ大丈夫か、じゃあ、もうちょっと増やすか、感覚はどうか？　連続使用回数はなん回だろうか＞

＜当然、このフェイズ２では、かなりの犠牲者が出る。抗がん剤のような強力な副作用をもつ薬の場合、軽く１００人オーダーで死者が出る。・・・「今後、副作用で死者を出さないためには、このフェイズ２で、あらゆるリスクを潰す必要がある。尊い犠牲が医薬の未来を切り開く」と。だが、本音はこうだ。「ビンボー人は、金持ちが使う薬のために命を差し出せ！」と＞


治験の現実を知らない恐ろしさ。治験だけでなく、素人や部外者が知りえない専門家集団や利益集団の世界は、何が考えられ、何が行われているかが分からないだけ、それ故に空恐ろしい。それだけに、たとえ詳細が間違っていようと、本質部分を突いている暴露本はそれなりに貴重であろう。

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ベンジャミン・フルフォード（２５）

以下は、ジョン・パーキンス著の「エコノミック・ヒットマン：途上国を食い物にするアメリカ」から、フルフォードが引用したものである。

＜コンサルティング会社のエコノミストであった私は、顧客だったエクアドル大統領だったハイメ・ロルドスと、パナマの指導者だったオマール・トリホスを尊敬していたし、同じ精神を持つ人間だと感じてもいた。
その二人が１９８１年に相次いで飛行機の墜落で死亡した。彼らの死は事故ではない。手を組むことを拒んだがために暗殺されたのだ。エコノミック・ヒットマンがロルドスとトリホスの取り込みに失敗したために、つねに背後に控えている別種のヒットマン、つまりＣＩＡ御用達のジャッカルたちが介入して殺害した＞と。

更に話をも紹介する。

＜岸信介、福田赳夫から連なる清和会系のライン「小泉−阿部−福田」がアメリカに有利な政策を全面的に遂行して来たのに対して、田中派＝竹下派の経世会ライン「竹下-橋本-小淵」はまったく違う政治思想の下に行動している。
両者の違いは、まず経済・財政政策に顕著に表れている。清和会系は緊縮財政でアメリカ・共和党流の「小さな政府」を目指す。社会福祉や公共事業には熱心ではない。むしろ弱肉強食的な市場原理を肯定する。努力した人間が勝って何が悪いという発想だ。
これに対し、経世会系は積極財政で公共事業などを行ってとにかく景気を持ち上げ、社会福祉にも力をいれる。なるべく公平に分配しようという考え方である＞

＜外交政策での違いはもっと明瞭だ。福田赳夫は台湾派だった。アメリカに追従しながらアジア諸国に対しては一貫してタカ派的な態度をとってきた。小泉時代の自民党では、清話会的な政治家、もっと言えば小泉的な人間しか生き残れなかった。アメリカべったりのスタンスで新自由主義的な経済政策を強硬に推進し、弱者切り捨てを平気で行うのである。
一方、田中角栄はアメリカ一辺倒ではなく、ヨーロッパやアジアとも満遍なく外交関係を強化していこうという考え方だった＞


ここで、話は変わるが、ベンジャミン・フルフォードが挙げている参考本を記載しておく。また、石井紘基や村上誠一郎といった興味深い人物もいる。
・松本弘樹（著）、「株式市場の黒幕とヤクザマネー」、宝島sugoi文庫」
・須田信一郎（著）、『サラ金殲滅』、宝島社
・ジョン・パーキンス（著）、「エコノミック・ヒットマン　途上国を食い物にするアメリカ」、東洋経済新報社

・石井紘基
・村上誠一郎、たまたま朝日新聞の２０１４年６月１５日の日曜版に彼に関する記事が掲載されていた。朝刊４面である。村上誠一郎・衆院議員（６２歳）とあり、その一部が以下である。

＜集団的自衛権、特定秘密法。どんどん進む安倍政権のブレーキ役が不在だ。村上誠一郎（６２９は自民党内でたった一人、異論を唱え続ける。仲間は集まらず、・・・それでもほえる。
特定秘密の指定が妥当かをチェックする、国会に監視機関を設置する国会法改正案。採決の１３日、村上の姿は議場になかった。約７カ月前、「国民の知る権利を奪う」と反対した特定秘密保護法の採決に続く欠席だった。・・・原発の再稼働方針が記されたエネルギー基本計画案には「福島の原因究明が中途半端なのにいいのか」と声を荒げた。
首相安倍晋三が「集団的自衛権行使容認の憲法解釈の最高責任者は私だ」と答弁したときは、「選挙に勝てば勝手に変えられるのか」＞と。

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