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引用元作成日：2014.03.31
機密漏洩に関してもう一つ。
先般アップの「ウクライナ問題」における2012年10月の遺稿メモで、
「自衛隊。武装勢力の殲滅及びメディアの殲滅破壊。民兵組織。反日勢力の殲滅掃討」
についてだいぶ賑やかになっているよと聞いて、そのサイトを覗いてみました。
日韓開戦を前提とする自衛隊の対応が、敵武装勢力殲滅であること、また敵性メディアの殲滅も当たり前のことです。それが自衛隊という組織の仕事です。
圧倒的多数の敵に対して民兵組織を立ち上げ、反日勢力に対抗、殲滅掃討を図るのも同様です。
こんなことは極秘問題ではなく常識問題です。
否定的書き込みを見てみますと、まず日本人ではないことが疑われ、またベースは平和時感覚ですね。
たとえば「30分で数百もあるメディア制圧なんて不可能」なんて感覚はまさに平和時のもので、戦争勃発時にはメディアの制圧は絶対条件であり、可能、不可能の問題ではありません。
丁寧に語句を見ると、メディアは殲滅破壊とあって、制圧ではありませんね。
クリミアと同じ作戦です。韓国の朴のクーデターの時代は放送局一つ制圧して、兵を配置すれば済みましたが、現在はグローバルネットです。
１ヶ所10分以内での機能破壊、最後はＮＨＫだけが残ればいいという作戦です。
こんなことは戦争のイロハのイですが、平和ボケなんでしょうね。
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引用元作成日：2014.04.06
一方、米軍は秘匿された韓国陸軍２ヶ師団の理由なき南下と、28日からの東シナ海における演習を装った対馬侵攻を疑い、日本に警告、しかし管政府は無視したことから自衛隊は北沢防衛大臣抜きに独自に海空ＪＴＦ、陸自は国内治安に備えました。
もし侵攻があれば25日か26日が予想されたことから米中で23日が決定されたと聞いております。
この件もし、米軍将校クラブで機会があれば聞いてみるといいですね。
「延坪島砲撃？ああ、あれは韓国の対馬侵攻作戦さ。失敗したがね」
という答えが返ってくるでしょう。これは常識です。
この事件は自衛隊に決定的な変化をもたらしました。一つは民主党政権への不信感増大。もう一つは反日マスコミへの憎悪感の増大です。
2009年民主党政権発足後、国家機密がたれ流しされ、中韓との関係が戦争が現実に起こりうるレベルにまで緊張してきました。
その中で、マスコミの対日開戦準備法の報道無視や政府の対応の無策は、現場で命をかけて仕事をしている自衛官には売国奴の仕業としか思えません。
当ブログではその辺の感情をできるだけぼかして記述しておりましたが、漏洩したと思われる自衛隊文書を覗くと、それにはマスコミは直接の殲滅破壊とあり、民主党をはじめとする反日勢力は民兵が担当、殲滅掃討とあります。
確かに戦争が予想される状況で、敵の開戦準備状況を意識して隠蔽するマスコミの行為は、完璧な外患誘致罪で死刑確定です。
政治家や弁護士などの反日勢力は民兵が担当し、その処理は法でなく国民感情に任せるということですね。
自衛隊の殲滅感情が理解できず、違和感を抱いていた方もこのような事情があったのだわかれば納得できるでしょう。
突然でてきた民兵という言葉はちょうどいいタイミングです。
別途後述しますが、現実問題として、日本の住民登録による通名及び在日特権の剥奪が確実な事態は、2015年７月の住民登録期限は無視、また不法滞在による強制送還に対しては徹底抗戦という開き直りが予想され、彼ら得意の人道、人権、民族差別問題にすり替えてくる可能性が大です。
これの阻止と、不法滞在者のあぶり出しと強制送還には、ある意味、超法規的な組織が必要であるということです。
対馬侵攻作戦の真偽なんてどっか飛んでいってしまいますね。
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引用元作成日：2014.04.15
ところで昨日14日、ウクライナでまた動きがあったようです。
．．．．2014年4月14日(月)【ドネツク（ウクライナ東部）時事】ウクライナ暫定政権のトゥルチノフ大統領代行は１３日、テレビで演説し、親ロシア派の武装集団が１２日に東部ドネツク州スラビャンスクの警察署などを占拠した事件を受け、軍を投入した大規模な対テロ作戦を行うと発表した。
その上で武装集団に対し、１４日朝（日本時間同日午後）までに武器放棄と退去に応じるよう最後通告。
抵抗せずに投降した武装集団は「テロ容疑」を不問に付すと約束し、流血の事態回避を目指す考えも示した。
アワコフ内相によると、治安部隊は１３日、スラビャンスクで対テロ作戦を開始し、治安部隊の１人が死亡、５人が負傷。武装集団にも死傷者が出た。
治安部隊は町に入る検問所を制圧したが、警察署などは占拠されたままで、親ロシア派は連邦制導入やロシア編入をめぐる住民投票を求めてデモを続けた。
隣町クラマトルスクでも１２日、警察署の占拠を試みる武装集団と警官隊の銃撃戦が起きた。
内相は州内で武装集団が使用したカラシニコフ自動小銃ＡＫ１００はロシア軍しか保有しない型式だと指摘して「ロシアの攻撃」と非難した。
二つの町は州都ドネツクの北約１００キロ。ドネツク州には、南部クリミア半島を制圧した「自警団」に似た集団が現れた。
ロシアがクリミアを編入した際のシナリオに酷似しており、ウクライナのデシツァ外相は「ロシア特務機関員が暗躍している」と主張した。
この事件はまた自衛隊への予行演習ですね。
ロシアを韓国、武装集団を在日武装集団と置き換え、ウクライナの都市名を対馬と考えれば、まさに日韓関係の現状と喫緊の将来を明示しております。
ここはちょうどいい機会ですから民兵問題にふれておきましょう。
民兵の定義としてはいろいろあって、定まったものはありません。東欧、中東、アフリカその他、はっきりと違いがあります。
日本における定義付けを示して検証していきます。
．．．．「民兵組織とは戦争や有事の際に、国内において、国民の支持、容認のもとに治安維持にあたる正規の軍人ではない超法規的民間武装組織のことをいう」
呼称は背景で国が何らかの認証をしていれば民兵、以外は武装勢力が一般的ですね。
定義文において、戦争や有事の際という前提、正規の軍人ではない民間組織までは問題ありません。
「組織立ち上げ問題、国内で、国民の支持、容認のもと、治安維持にあたる、超法規的、武装組織」
これらの項目を1つずつ検証していきます。
．．．．民兵組織立ち上げについて
政府が法的根拠を設定すれば問題はありません。
そうでない場合に集団的組織立ち上げに政府が対応するのは大変困難だと思われます。
日本の場合、有事とは、まず99％在日武装勢力と反日勢力のテロゲリラ問題ですから2004年の対外戦争を想定した国民保護法を中心とした環境ではありません。
その時点では各所で武力衝突が発生していると思われます。
テロゲリラの襲撃に備え命を守る武装を銃刀法違反なんて組織取締まりは不可能です。
戦時国際法の定める条件を満たしたものに限って自衛隊傘下に入れるか、あるいは最初から自衛隊が組織設定という形になるでしょう。
この場合の権限は自衛隊＞民兵＞警察となるでしょう。
．．．．国内で．．
対外戦争は日本の民兵は想定外です。世界でも一般的に民兵は国内戦です。
．．．．国民の支持、容認のもとに治安維持にあたる
愛国殲滅の雰囲気の中で反対なんて人は100％いませんね。
．．．．超法規的武装組織
民族紛争を抱える各国が民兵を重用するのは、この超法規性にあります。正規にはできない汚れ役が一番の役目です。最後はうやむやとなります。戦時国際法に基づくとはいえ、正規軍でもない民間組織に交戦資格を付与し、裁判権と即決処理の権限まで付与するのはそれが目的です。日本では自治体警察の構成に問題があって警察への権限の付与はまず無理でしょうね。
ウクライナでは警察占拠、銃撃戦も起きているようですが、日本では数年前から米軍横流しの武器弾薬の量の増大だけでなく重装備となっている可能性があると警告されています。軽火器の量は１個師団以上にはなるだろうといわれていて、すでに現状では警察の対応能力にも疑問符がつくような状況です。
つい先日も、暴力団関係宅から10丁の拳銃と弾丸を押収という報道がありました。
国民保護法を前提とした論理を展開しているジャーナリストや学者のみなさんは、当然意識して語っているわけで、少なくともそれだけで外患罪に該当しますね。
ちなみに田母神が否定、警告しているのは、個人あるいは少数のテロゲリラ的武装レジスタンスであって民兵組織立ち上げを否定しているものではありません。念のため。
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引用元作成日：2014.04.21
中国の軍事筋からの話だけど、従来と違って日本のＰ−１とか10式戦車とか自衛隊最新情報にやけに詳しい。
恐らく民主党からの国家機密漏洩のなせるわざであろうことは自明だが、この中で機動戦闘車に関する記述がある。
「国内治安としては重装備で対外戦としては薄すぎる。
ゲリラその他、殲滅破壊作戦に投入するようだが、いかにも中途半端で兵器性能も評価できるレベルではない。」
所変われば品変わる。立場変われば評価も変わるということだが、注目したいのは「ゲリラその他、殲滅破壊作戦に投入するようだが」という部分で、自衛隊の作戦計画にまで言及している。
民主党機密漏洩の災禍はこんなところにまでという証左だね。
．．．．．．少なくとも日本、韓国両国での法改正では在日の切り捨てが確定していますから、捨てられた彼らがどうするかですね。
日本へすり寄るか、恫喝開き直りの究極戦闘蜂起か二者択一ですが、ここまでくると日本人全体が目覚めてしまって反韓一色ですからすり寄りは無理でしょう。
このまま進むと、登録証を永住カードに切り換えない不法滞在韓国人が大量にでてきます。
日本の法改正は不法滞在者に対しては、強制送還一本に切り換えましたから、衝突は避けられないでしょうね。
在日武装組織と自衛隊との戦闘だけで事が済めばともかく、そのような事態は日本国民全体の立ち上がりとなるのは必然で、在日だけではなく反日勢力全体の粛正に繋がるのは必至です。
双方かなりの犠牲者が出るのは避けられないだろうと思っています。
こういう流れを反映してか、東大生の朝日や毎日への就職希望が激減して、今年、朝日は東大卒の内定ゼロだそうです。
学生達の行動をみると、在日や反日勢力の特定で、もはや日韓関係の改善は夢のまた夢という状況です。
日韓関係は米韓相互防衛協定が、実質米軍撤退により消滅する2016年を境とする考えは、どうも甘すぎるようです。2015年７月をベースにすべきだと思います。
．．．．．．このような動きは巷間うわさされている民兵という言葉に繋がります。
簡単に言えば民間武装組織ということですが、諸外国における民兵とは意味合いが少し違うようですね。
もちろん対外戦争時ではありませんから100％在日関係テロゲリラ対策か、反日勢力対策でしょう。
しかし政府あるいは自衛隊が主導してということはまずないと思いますね。
政府がこのような民間武装組織に期待するのは政府が関与したくない汚れ役です。
日本の場合は在日、反日マスコミ、民主党その他反日国会議員とその勢力の掃討ですから、売国奴狩りという名目での武装勢力の立ち上がりは政府の望むところで、暴走しないような形作りということになるでしょう。
民間主導で、純粋日本人である元自衛官や予備役を中心とした組織であれば理想的です。もうすでにこの組織作りは始まっているようですね。
ちなみに民間募集はどうなるか定かではありませんが、関係者に聞いた資格要件は概略以下のようなものです。当然とはいえ、かなり厳しいですね。
「年齢２０〜３５才の健康な日本人独身男子。一人っ子ないし男子一人の場合は不可。
２輪以上の免許必須。携帯ないし固定電話。面接時に住民票及び戸籍謄本持参．．．．。」 ★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆
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引用元作成日：2014.05.11
．．．．「中韓関係の険悪化、特に在日に対する自警組織作りは危険。余命は警告すべきだ」
一番多かったのがこの関連です。それには大きな理由がありました。
以前、学生のみなさんが人権擁護を掲げて改正された、住民票閲覧の有事における可否について、自治体に問い合わせ調査をしたところ、あまりの拒否の多さに在日汚染の深刻さを見せつけられたと聞きました。
また住民が嫌韓エスカレートに備える意味で、町内会や、自治会、交通安全協会、防犯協会、ＰＴＡ等の取り組みを始めたところ、最初の段階で通名在日の存在が顕在化し、全て中止せざるを得なかったということがありました。
在日の攻勢に社会党村山内閣の時代、朝鮮利権が自民党をも巻き込み、パチンコをはじめとする遊技業界に警察組織も汚染されていったようです。
巷間うわさされるところでは部所にもよるのでしょうが、自浄能力はないようですね。
その意味で、情報漏洩の危険を避けるためとりあえず動かぬようとの警告要請があったということです。
この警察不信の問題は深刻で、癒着問題だけではなく一般公務員の国籍条項廃止から、全国自治体の在日、反日汚染が進み、自治体警察の構成にも問題が出始めているようです。
その影響でしょうか、治安対策連絡会議においては、今もって自衛隊は警察とは距離をおいていると聞きます。
「有事であっても、警察には戦時国際法における交戦権を与えるべきではない」
「有事の警察に対する交戦権の付与は見送りとなった」
はその結果でしょう。
在日と反日勢力駆逐に警察はあてにできずとして、バックが自衛隊か政府かは判然としませんが、有事における義勇兵（民兵）募集要項として投稿示されたのがこれです。
「年齢２０〜３５才の健康な日本人独身男子。
家族構成が一人っ子ないし男子一人の場合は不可。
２輪以上の免許必須。携帯ないし固定電話。
面接時に住民票及び戸籍謄本持参。
喫煙者は不可。
食事、被服その他は一切組織で支給する。ただし無給。
目的は国内治安維持。
戦時国際法における交戦資格を完全に満たす組織である。
募集時期その他詳細は2015年春以降の予定」
これには武装については全くふれていない。
この点についてＯＢ放談会では（当然カット）
「素手で治安維持はできないよ。まず自衛隊予備役かＯＢ傘下だから最低普通化部隊程度の装備にはなるだろう。
こんな組織が立ち上がるのは、すでに有事であるから、これを問題視したり、反対する者は全て殲滅対象で100％いない。
そもそも在日や暴力団、反日勢力の超法規的大掃除を目的とする組織だから、動き出したら政府もコントロールできなくなる恐れがある。
少なくとも戦後の日韓関係の清算は、日韓双方に凄まじい犠牲が伴うことを覚悟すべきだね。
民主党による国家機密漏洩で、日中の軍事格差が明らかになって、また安倍政権では過去に例のない強硬姿勢に中国は腰砕けになってしまった。
もちろん公表されていないが、無人機の領空侵犯は撃墜、潜水艦の領海侵犯は撃沈、香港民兵は自衛隊による対応で戦闘も辞さずという姿勢が、日米２＋２で確認され、一連の自衛隊法改正の中に有事邦人引き上げ対策も盛り込まれて、日米間では引き上げ優先順位まで話し合われている。
「日本との戦争は当分考えない」で話題となった中国軍事委員会記事。1年以上たって振り返ると100％現実となっている。
戦争はもとより、第1列島線突破もできない。
今後は中韓お手々つないでの嫌み外交か、軍事的には南シナ海の内海化しか方法はないな」
現実に事態はそのように進んでいます。リアリティがある妄想記事ですね。
「公安は自衛隊に反日勢力情報を提供」
「自衛隊は公安情報を基に対応している」
「公安は有事の際、反日勢力の具体的情報を敵国情報として公開することを検討中」
公安と自衛隊双方から同内容の投稿がありますから、治安対策の連携は順調のようです。
２つめの情報公開については、公安のＨＰに公開というような話ではないようです。
放談会、座談会その他から関係筋の話をまとめてみました。
．．．．「民主党福山哲朗の国家機密漏洩自爆質問について、安倍政権としての追求がない。
ところが事件の捜査は今も徹底的に行われている。
これは民主党だけでなく、反日勢力の一網打尽を狙っているということで、民主党はじめ、社民党、共産党、公明党は背筋が寒いだろう。
有事における在日武装勢力の駆逐は自衛隊が担当するとして、日本人反日勢力は義勇兵あるいは民兵的組織にまかせ、政府は関知せずという方針はどうも確定しているようだ。
安倍政権の圧倒的な支持のもとでは各政党の抵抗には限界がある。
民主、社民は消滅として、共産も正念場となろう。
公明は支持母体が創価学会という問題が顕在化して、宗教政党としての存在が危機的になる可能性がある。
今回の消費増税による宗教法人の税制優遇を認めた宗教法人法に対して、世間は厳しい目を向けている。
公明党も支持母体創価学会も、連立解消は絶対に避けねばならない。
ところが学会構成員をみると在日や反日勢力が際だって多い。
集団的自衛権問題や、安倍政権の方針とは異なる中国への対応についても安倍政権は不快感を示していて、すでに連立解消は決定的なようだ。
現在、米との関係で安倍政権は時間調整局面にあるが、2015年12月の米韓相互防衛条約実質終了は関係なく、それ以前に2015年７月８日以降は法改正によって、不法滞在者に対する対応が激変する。
未登録者は通報対象となる。通報制度においては通報者はあらゆる点で保護されるため、不法滞在者通報は激増するだろう。
現在、中学、高校、大学においても教員の出自が学生によって洗われているそうだ。
韓国企業、施設、地方自治体役所から自治体組織全てにチェックが入りつつある。また在日に対する監視も強まっている。
今年、３月頃から韓国の日本すり寄りが目立ち始めたが、ネットにおける韓国の戦後の蛮行暴露が止まらない。
日本国民は覚醒だけでなく、猛烈な反韓感情を持ち始めている。
このような流れの中で、ここ数年、民主党や反日勢力にコケにされてきた公安のリベンジ、100倍返しがうわさされているのだ。
2015年７月すぎに在日や反日勢力日本人の個人情報がネット上に流出するというもので、当然出所は公安であろう。
関係筋に問い合わせると、10人が10人とも「可能性がゼロとは言えない」として否定しなかった。
見えぬところで日本再生は着実に進んでいるようだ」
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≪２≫へ続く
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日本の民兵の問題としては、長年平和ボケをしていた日本人が歴戦の勇士であるウクライナ人の真似ができるかということでしょう。
自衛隊の予備役としても彼らはウクライナ人とは違って、人を殺傷する訓練は受けていても実際には誰もが人一人殺したことがないわけです。
それゆえ理論通り行くか疑問を感じております。
2014/9/25(木) 午後 0:55 [ 彩帆好男 ]
そこは然程心配する必然性もないかと思います。
いざ殺すか殺されるかの本物のドンパチが始まれば、そんなのは勢いで自然と殺せるでしょう。終わった後の心情は別として。
ましてや怨み積み重なる在日連中に、そんな憐憫の情を持つとは考えにくい事です。
それを躊躇う位のメンタリティならば、最初から自衛隊や民兵に応募志願したりはしないでしょう。何の任務かを承知の上で応募してくる訳ですから。
それにこういう任務を遂行するのは、一時の感情ではなく、使命感の強さでしょう。
「在日連中を殲滅する」「売国奴日本人連中を粛清する」「日本を日本人の手に取り戻す」そういう大義名分や使命感に駆られているでしょうから、心配する必要もないと思います。
2014/9/26(金) 午前 1:58