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今話題のトップにある「リーマンBros.」について、遅ればせながらお勉強をすると・・・・。
私自身は、幼い時から、我が家の家訓に従って生きてきた。その家訓とやらは、「我が家の人間は、絶対にスペキュレーションに携わってはならない。」と言うことで、株式や証券取引には、一切首を突っ込んでこなかった。従って、野球もサッカーも、誰が勝っても負けても全く興味がない。勿論、国技である相撲もである。
しかし、世の中は、起きていても寝ていても、先物相場、スポットの相場云々で、多くの人々がカリカリしていて、その反動で、大なり小なり健康を害している。
自分の会社の株式を上場したお蔭で、会社のトップ連中は、株主の顔色を見ながら日々の業務をしなければならない。
そんな事をよそ目に見ながら、私は日々を送っているのだが、こうも世界中が右往左往している様では、チョッピリ、今世界の話題のトップにあるリーマンブラザースについて、アウトラインではあるが、眺めてみたら、下記の資料を発見したので、皆様のご参考になるならないに関わらず、ご紹介させて戴いた次第。
自由と民主主義の最たるアメリカ合衆国にも、こんな窮屈な会社が実在していたと言うことは、実に驚きである。社員は、すべて、「ポーカーフェイス」でいなければならないという、当に、カジノのディーラーの様なビヘイビアで日常を送っていたのだ。要するに、アメリカの恥部である。
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リーマン・ブラザーズは、ゴールドマン・サックス、JPモルガン、ロックフェラー、ロスチャイルドと並び、1913年にFRBを創設した張本人たち、ユダヤ国際金融財閥グループの一員である
リーマン・ブラザーズの従業員は全体で自社株の25％を保有している。個人ベースでは給与のうち10〜60％が自社株による「現物支給」。しかも数年間は売却できないという制限付のものだ。
また、トップクラスの経営陣もその報酬の多数は自社株そのものかストックオプション(自社株購入権)。自社株の株価が急落し、それに伴い自分の金融資産もナイアガラの滝のように目減りしていくのを目の当たりにしながら、何もできないことに対し、リーマン・ブラザーズの社員たちは表向き平常心を装っているという。いわく「何事もないように見える(They are not showing anything)」。しかしその心中や察するに余りある。
具体例としてディック・ファルド会長兼CEOの事例が元記事では挙げられているが、彼の手元には現時点において1140万株もの各種株式と250万株分のストックオプションがあり、株価のピーク時には9億5600万ドルもの価値があったという。そして株価が急落した今、それらの価値はわずか4000万ドル。差し引き9億1600万ドル(約1000億円)が失われたことになる。多かれ少なかれ、ほとんどの社員も同じ目にあっている(社員合計では100億ドル・約1兆円規模に達する)。
しかも先に述べたようにほとんどの株式には売却制限条項が設けられているため、たとえ株価の急落を目の辺りにしても、社員は株価、そして自分自身の資産がじりじりと削られていくのをただ見守るしかない状態におかれている(元記事ではさらに、従業員はともかく上層部は株式以外に通常の、多額の現金による報酬を得ているから、株式のダメージが大きい従業員よりはマシだとも皮肉っている)。
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給与からの天引きによる自社株の購入システムが導入されている場合など、資産形成の一端に自社株の積み立てを半ば強要される会社(基本的に上場企業)は多い。自社のためにがんばって働き、自社の業績が伸びて株価も上向きになれば、自分の資産も上積みされるのだからモチベーションも高まるというのが大義名分。
しかし今回のリーマン・ブラザーズや、過去に破綻した多くの上場企業のように、従業員が自社株買いをしていた会社が破綻したり株価が急落してしまうと、「会社は立ち行かなくなるし資産も目減りするし、倒産したとなれば退職金すら確保が難しい(そしてもちろん手持ちの自社株も紙切れ同然)」という、ダブルの損害をこうむることになる。
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