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今書いているのは、単なる「フィクション」だ。
実在の人物や団体、事件などと関連がある様に感じられても、それは偶然に過ぎない。
前回の記事の最後に、今回の記事で「アヘン商人」から「麻薬マフィア」に表記を変更した理由に付いて書くと書いたんだけど・・・良く考えると、１９１２年から１９１４年頃は、まだ「麻薬マフィア」にはなっていない時期だった。
という訳で、前回の記事内の「麻薬マフィア」と表記した部分は、「アヘン商人」と読み替えて頂けたらと思う。
１８３９年の所謂「アヘン戦争」の際、国庫からの戦費の支出に関してイギリス議会で採決しているのだが、その時の投票の結果は賛成２６１票に対して反対２５７票で、かなりの僅差だった。
その当時からイギリス国内には、清教徒を中心にシナでのアヘン商売を批判する人々は少なからず居て、その後もずっとイギリス国内で、アヘン商売に対する批判は燻り続けていた。
状況が変化したのは、１９０６年で・・・アメリカのキリスト教会が、イギリス商人達によるシナでのアヘン商売を批判する声明を出したんだわ。
それを切欠に世界各国から批判が出始め、更にはイギリス国内でも燻っていた批判に火が付いたのよ。
・・・シナでのアヘン商売に対する批判声明を出したのがアメリカのキリスト教会だったという事に付いて、個人的にはその「背景」に疑問を感じる部分はあるんだが、そこを論じるだけの手材料が無いのでそれは置いておく。
まぁ、「アメリカのキリスト教会」も一枚岩ではなかったのだろうから、色々な立場が有っただろうしな。
で・・・そうした国際的な批判の高まりを背景に、清朝政府は１９０７年に、
「イギリス政府がアヘン輸出の削減に同意するのであれば、清朝政府はアヘン禁絶に向けた措置を講じて行く準備が有る」
という宣言を出した。それに対してイギリス政府側も、
「イギリス政府としても、１０年後のアヘン禁絶を目標にアヘン輸出を削減して行く意向がある」
と応じた。
まぁ、国内外から批判が噴出している状況では、イギリス政府としてはそう応じるしかなかったのだろうね。
その結果、イギリス政府と清朝政府との間で１９０８年に「中英禁煙協約」が結ばれた。
内容は、上に書いてある通りだ。１０年間の猶予期間を設けて、段階的にアヘン貿易を縮小して行くというもの。
これを受けて、上海のアヘン商人達は「洋薬公所」という組織を作った。
要するに、アヘン商の組合を作ったのよ。
つまり、輸入量を削減して行くとなると、全量を把握してコントロールしなくてはならないから、組合を作ってアヘン貿易を一本化したという事ね。
その後、上海のアヘン商人によるアヘンの輸入は徐々に縮小され、１９１９年には在庫を中華民国政府（段祺瑞政権時代になるのかな）に買い取らせ、１７７２年から続いたインドーシナ間のアヘン貿易は、終了した。
・・・という事になっている。表向きには。
だから、１９１９年以降のシナでのアヘン商売は公式に「非合法化」され、地下化しているので、それ以降のアヘン商売に携わっていた者は、「アヘン商人」ではなく「麻薬マフィア」と呼ぶべき（「アヘンマフィア」ではちょっと響きが悪いので）だと思うのね。
「アヘン商人」から「麻薬マフィア」に表記を変えたのはそういう理由で・・・だから、１９１２年から１９１４年の段階ではまだ「アヘン商人」と書くべきだったな、と。
さて、イギリス政府の公式な、表向きの動きは上に書いた様な感じだったのだが・・・
当然の事ながら「アヘン貿易」という事柄に対して、インドにはインドの立場と考えが有り、上海や香港に居た連中にもそれぞれに都合や思惑が有って・・・イギリス政府がトップダウンで「縮小せい」と命令を出して、それで事が収まる様な単純な状況ではなかったのよ。
インドにとっては対シナのアヘンの生産、輸出は基幹産業の一つだったし、上海、香港辺りのイギリス商人達にとっては、アヘンの売り上げは自分達の経済活動を支えるキャッシュフローの中核だった訳で・・・それを「１０年でゼロにする様に」と政府から言われたからといって、おいそれと実行できるもんじゃない。
イギリス政府としてもその辺は十二分に承知していた訳で・・・恐らくイギリス政府は、国内外の批判に対応する為に「アヘン禁止」という主張に同調する様なポーズを採っていただけで、アヘン商売を停止しようとか禁止しようとかいった考えは、全く考持っていなかったのではないか、と。
・・・何しろ、英領・香港のアヘン窟の取締りすら、全くやっていないからねぇ。
後年の状況から見ても、イギリスの、少なくとも「アヘン利権に関係していた連中」は、アヘン商売を止める気も縮小する気も全く無かったと考えて良いと思う。
ただ、外部状況を鑑みて、イギリス政府としては表向きには「アヘン禁止」という国際世論に同調するしかないので、対応策としてシナでのアヘン商売を「イギリス人が表に出ない形」に再編しようと考えたのではないか、と。
そして、１０年という猶予期間は、その「再編」の為に設けられたものだったのではないか、と。
個人的には、その様に推測している。
実際、「洋薬公所」が作られてアヘンの流通量がコントロールされる様になると、「洋薬公所」の手で意図的に作り出された品薄状態によってアヘン価格が急上昇し、アヘン商売は更に「旨味」を増した。
そして、アヘン商売が「旨味」を増した事により、アヘン商人達は更に商売に精を出す様になって、その結果、「アヘンの禁絶」に向かう為に設けられた筈の１９１９年までの「１０年の猶予期間」の間に、シナのアヘン中毒患者の数は却って増加したと考えられている。
思っていたより長くなってしまったので、続きは次回に。
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